インサイドセールスの年収相場|転職で押さえるべきポイント

インサイドセールス 年収相場 更新日 2026/8/10

相場を1つの数字で示せない職種

インサイドセールスの年収を調べても、はっきりした相場が出てきません。理由は単純で、この職種に対応する公的な職業区分が用意されていないためです。

近い区分はいくつかありますが、どれを当てるかで数字が大きく変わります。出所を確認せずに「相場は◯◯万円」という情報を受け取ると、判断を誤ります。

この記事では、近い2つの区分の数字を並べて幅として読む方法と、実際に報酬を決めている要素を整理します。本記事の内容は2026年8月時点の公開情報にもとづきます。最新の募集要項は各社公式サイトをご確認ください。

近い2つの区分を並べて見る

厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)から、この職種に近い2つの区分の数値を並べます。

項目コンサルティング営業(IT)コールセンターオペレーター
年収659.4万円407万円
求人賃金(月額)29.8万円23.2万円
平均年齢42.2歳43.6歳
月間労働時間162時間154時間
有効求人倍率4.020.77
就業者数581,280人292,540人

年収・平均年齢・労働時間は令和7年賃金構造基本統計調査、求人賃金と有効求人倍率は令和6年度、就業者数は令和2年国勢調査の数値です。

年収で見ると、2つの区分には250万円以上の開きがあります。インサイドセールスはこの間に位置しますが、どちらに寄るかは会社の設計次第です。

上の区分に近づく要素 — 商談化の可否を自分で判断する、提案内容を組み立てる、次工程と連携して受注率に責任を持つ

下の区分に近づく要素 — 指示された相手に決まった内容で連絡する、件数のみで評価される、記録を残すだけで分析はしない

つまり、同じ職種名でも、任される判断の量で待遇の水準が変わります。求人票を見るときは、金額より先に業務範囲を読むほうが実態に近づきます。

エージェントベストの見解

この職種の相場を尋ねられたとき、単一の数字でお答えすることは避けています。公的な区分がなく、近い区分の間に250万円以上の開きがあるためです。実務で参考になるのは、統計よりも「その会社で、この職種の人が次にどこへ行っているか」です。フィールドセールスに上がる導線がある会社では、この工程の報酬は入口の水準に設定されていることが多く、数年後の上がり方まで含めて見る必要があります。逆に、この職種を長く担う設計の会社では、初期の提示が高めになる代わりに、その後の伸びが緩やかなことがあります。提示額だけを2社で比べると判断を誤ります。3年後にいくらになっているかを、実際にその会社にいる人の例で聞くほうが実態に近づきます。

報酬の構成

この職種の報酬は、固定給を中心に、成果に応じた変動部分が加わる形が一般的です。フィールドセールスと比べると、変動部分の比率は小さくなる傾向があります。

理由は、受注そのものを担当しないためです。商談を作るところまでが範囲なので、金額に直結する指標を持ちにくい構造にあります。

変動部分がある場合、成果に応じて支払われる仕組みには法律上の定めがあります。厚生労働省の説明によれば、歩合給制で使用する労働者に対しては、労働基準法第27条により、実際に労働した時間に応じて一定の賃金を保障しなければならないとされています。固定給が賃金総額のおおむね6割程度以上を占める者は適用対象から除外されるとされ、保障給の水準は少なくとも平均賃金の6割程度を保障することが妥当とされています。

この職種では固定給の比率が高い設計が多いため、この定めの対象外になることもあります。ただし、変動部分の比率が高い提示を受けた場合は、確認しておく価値があります。

評価指標が、報酬の決まり方を左右する

何を成果と見なすかは会社によって違い、それが報酬に直結します。

評価指標特徴注意点
架電数・接触数努力量が反映されやすい質を上げても報酬に反映されにくい
商談化数この職種の標準的な指標質の低い商談でも数に入る場合がある
商談化した案件の受注額次工程の成果まで連動自分で制御できない要素が入る
受注率との複合質が反映される指標が複雑になり、見通しが立てにくい

選考の段階で確認しておきたいのは、この指標が何かという点です。架電数だけで評価される会社では、丁寧に見極める働き方が報酬に反映されません。逆に受注額まで連動する会社では、次工程の力量に自分の報酬が左右されます。

どちらが良いという話ではなく、自分の働き方と合うかどうかの問題です。

未経験入社と経験者入社で、入口が違う

同じ会社の同じ職種でも、入り方によって提示される条件が変わります。

未経験で入る場合 — 立ち上がり期間を織り込んだ設定になります。最初の数か月は目標が低く置かれる代わりに、提示額も抑えられることが一般的です。近い区分の数値として、厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)に掲載されている求人賃金は、IT分野のコンサルティング営業で月額29.8万円、コールセンターオペレーターで月額23.2万円とされています(いずれも令和6年度)。募集時の提示額はこの範囲に収まることが多くなります。

経験者として入る場合 — 前職での商談化数や、渡した商談の受注率が交渉材料になります。ただし、評価指標が会社ごとに違うため、数字をそのまま比較してもらえるとは限りません。指標の定義を添えて説明すると、話が進みやすくなります。

次工程からの異動として入る場合 — フィールドセールスやカスタマーサクセスから移るケースです。この場合、報酬は据え置かれることが多く、役割の変更が主目的になります。

入口の違いを踏まえずに提示額だけを比べると、判断を誤ります。未経験で入る場合は、立ち上がり期間が終わった後にどう変わるかを確認しておく価値があります。

年収が伸びる要因

5つ目は、報酬の構造自体が変わります。変動部分の比率が上がり、上限も伸びる代わりに、振れ幅が大きくなります。

一方で、この職種を続けながら伸ばす場合、3つ目と4つ目が現実的な道になります。個人の成果には上限があるため、仕組みや組織を通じて成果を広げる形です。

提示条件を確認するときの観点

  1. 評価指標 — 何をもって成果とするか。架電数か、商談化数か、受注額まで連動するか
  2. 変動部分の比率 — 固定と変動の内訳。変動が大きい場合は保障の有無
  3. 昇給の仕組み — 等級があるか。次の等級に上がる条件は何か
  4. 次工程への異動 — 制度があるか。直近1年で何人移ったか
  5. 3年後の水準 — 在籍している方の実例で聞く

4つ目と5つ目は、この職種でとくに重要です。入口の水準として設定されている場合、提示額だけを見ると判断を誤ります。数年後にどうなるかまで含めて比較する必要があります。

隣接職種との比較

キャリアの進み方と選考は、インサイドセールスのキャリアパスインサイドセールスの選考フロー・面接対策をご確認ください。

エージェントベストの見解

報酬で行き違いが起きやすいのは、評価指標を確認せずに入社したケースです。前職では商談化の質で評価されていた方が、転職先では架電数で評価される設計だった。結果として、丁寧に見極める働き方が数字に表れず、評価が下がる。逆に、量をこなすことで成果を出してきた方が、受注率まで問われる会社に移って苦戦することもあります。どちらも能力の問題ではなく、指標との相性の問題です。オファーの段階で、評価シートの項目を見せてもらえるか聞いてみる価値があります。見せてもらえない場合でも、「何が達成されたら評価が上がるか」を具体的に聞けば、指標の輪郭は分かります。金額の交渉より、この確認のほうが入社後の満足度に効きます。

まとめ

インサイドセールスの年収相場について、押さえるべき点を整理します。

本記事の内容は2026年8月時点の公開情報にもとづきます。統計の数値は調査区分全体のものであり、この職種そのものを示すものではありません。労働条件の個別の取扱いについては、事情により判断が変わりますので、専門家にご相談ください。

よくある質問

Q. インサイドセールスの平均年収はいくらですか。

A. この職種に対応する公的な職業区分がないため、単一の数字は示せません。近い区分では659.4万円と407万円という差があり、任される判断の量によってどちらに寄るかが変わります。

Q. インセンティブはどのくらい付きますか。

A. 会社によります。受注を直接担当しないため、フィールドセールスより変動部分の比率は小さい傾向があります。比率が高い提示を受けた場合は、保障の有無を確認しておくとよいでしょう。

Q. この職種のまま年収を上げられますか。

A. 可能です。商談化の質で評価される段階に移ること、育成や仕組みの設計に関わること、チームの数字に責任を持つことが現実的な道になります。

Q. 前職の商談化数を、そのまま実績として交渉に使えますか。

A. そのままでは比較されにくくなります。商談化の定義が会社ごとに違うためです。どういう状態を商談化と呼んでいたか、渡した後の受注率はどうだったかを添えると、数字の意味が伝わります。定義を示さない数字は、大きくても評価されにくい傾向があります。

出典

本記事は 2026/8/10 時点の公開情報にもとづいて作成しています。

この記事のタグ

インサイドセールスの他の記事

インサイドセールスの記事一覧を見る →

監修

松岡 良次

株式会社エージェントベスト代表。大手人材会社およびスタートアップ人材企業にて、IT・スタートアップ・メガベンチャー企業の採用支援に従事。独立後はIT・スタートアップ・コンサル領域に特化し、20〜30代のキャリア支援を行う。(厚生労働大臣許可 13-ユ-316964)