Webマーケターの転職でエージェントを使うべき理由と選び方

職種:Webマーケター |更新日 2026/7/4

Webマーケターが転職活動を進める際、エージェントを活用するかどうかは単なる手段の選択ではなく、獲得できるポジションの質や交渉余地に直接影響する判断です。この記事では、なぜWebマーケター特有の事情がエージェント活用と相性がよいのか、そしてどのような基準でエージェントを選ぶべきかを、実務的な観点から整理します。

WebマーケターがエージェントなしでI転職活動を進める際のリスク

自己応募(企業の採用ページや求人媒体から直接応募する方法)は、コストがかからず手軽である一方、Webマーケターという職種に限っては構造的な情報格差が生じやすい傾向があります。

理由は職種の専門性にあります。Webマーケターの業務範囲は広く、SEO・リスティング広告・SNS運用・CRM・MA活用・データ分析など、担当領域によって求められるスキルセットが大きく異なります。企業の採用担当者が「Webマーケター募集」と掲載していても、実態はSEO専任なのか、グロースハック全般を担う総合職に近いポジションなのかが、求人票だけでは判断しにくいケースが多くあります。

エージェントはこうした「求人票に書かれていない実態」を把握している場合が多く、ミスマッチを事前に絞り込む機能を担います。また、企業側の採用担当と継続的な関係を持つエージェントは、選考プロセス中のフィードバックや、ポジションの優先度感(急募かどうかなど)といった情報を、応募者に提供できることがあります。

もうひとつ見落とされがちな点が年収交渉です。Webマーケターは経験・専門領域・実績によって年収レンジの幅が広い職種です。同じ「マーケティングマネージャー」という肩書でも、事業会社のインハウスポジションか、マーケティング支援会社のディレクターかによって大きく異なります。エージェントを挟むことで、候補者自身が直接交渉しにくい年収の上限引き上げを働きかけてもらえる可能性があります。

Webマーケターの転職市場における構造的特徴

エージェント活用の意義をより深く理解するために、まず市場の構造を把握しておくことが重要です。

Webマーケターの採用ニーズは、大きく3つの層に分かれています。

第一層:事業会社のインハウスマーケター 自社プロダクトやサービスのマーケティングを担う。予算規模・裁量・専門化の深度はブランドや業種によって異なる。

第二層:SaaS・IT系スタートアップのグロースポジション PLG(プロダクトレッドグロース)やデマンドジェネレーションなど、比較的新しい概念を取り入れた職種が増えている領域。求人票に「マーケター」と書かれていても、実態はビジネス開発に近い場合もある。

第三層:広告代理店・マーケティング支援会社 クライアントワーク型で、複数業種・複数施策の経験を積みやすい反面、インハウスへの転換を目指す際に「実績の汎用化」が選考上の課題になりやすい。

この3層間の移動はスキルの翻訳が必要であり、エージェントは候補者の経験をどの層にどう売り込むかのフレーミングを支援できます。

エージェントを選ぶ際の評価軸

エージェント選びに失敗するパターンの多くは、「登録したら担当者がWebマーケター案件に詳しくなかった」というミスマッチです。以下の評価軸を参考にしてください。

専門性の確認

担当エージェントがWebマーケターの職種理解を持っているかは、初回面談の質問で見極められます。「どんな施策が得意ですか」だけでなく、「CVRやLTV、ROAS等の指標管理経験はありますか」「MAツールやCDPの利用経験はありますか」といった深堀りができるかどうかが目安になります。職種理解のないエージェントは、スキルセットを適切に企業に伝えられない可能性があります。

保有求人の質と非公開求人の比率

総合型の大手エージェントは求人数が多い反面、Webマーケター向けの優良ポジションが埋もれやすい傾向があります。IT・デジタル領域に特化したエージェントや、スタートアップ・SaaS企業に強みを持つエージェントは、非公開求人の比率が高く、自己応募では到達しにくいポジションを紹介できる場合があります。

担当者の変更可否

大手エージェントでは担当者のWebマーケター職種への習熟度に差が出やすく、合わないと感じた場合に担当変更が可能かどうかを最初に確認しておくと安心です。

エージェントタイプ別の特徴比較

エージェントタイプ求人数専門性非公開求人比率向いているケース
総合型大手多い職種によってばらつきあり中程度大企業・有名企業へのルートを幅広く探したい場合
IT・デジタル特化型中程度高い傾向高い傾向SaaS・スタートアップへの転換、専門性の高いポジションを狙う場合
ハイクラス特化型少ない高い傾向高い傾向マーケティングマネージャー以上のポジション、年収600万円以上の水準が目安
エージェント不使用(自己応募)公開求人のみなし特定企業へのピンポイント応募、条件が明確な場合

※非公開求人比率・専門性はエージェント個社の状況によって異なります。目安として参照してください。

複数エージェント併用の実務的な進め方

単一のエージェントのみに依存することは、情報の偏りというリスクを生みます。一般的には2〜3社を並行して活用し、紹介される求人のラインナップや担当者の質を比較する進め方が効率的とされています。

ただし、エージェントが多すぎると、企業への重複応募(複数エージェントから同じ企業に応募してしまう)リスクが高まります。これは選考辞退と同等の印象を与えかねないため、応募企業の管理はスプレッドシート等で一元化することを推奨します。

ケーススタディ:広告代理店から事業会社インハウスへの転換

広告代理店で3年間リスティング広告・ディスプレイ広告の運用を担当していた人物が、SaaS企業のインハウスマーケターへの転換を検討したケースを想定します。

この場合、職務経歴書の課題は「クライアントの成果」として記載されてきた実績を、自社事業への貢献として読み替えてもらう必要がある点です。「○○社の広告費用対効果を△%改善した」という実績を、エージェントが「デマンドジェネレーションや獲得効率の改善に貢献できる人材」としてフレームアップし、企業に事前説明することで、書類通過率が変わってくる可能性があります。

また、SaaS企業のマーケティングポジションは職種名が多様(グロースマーケター、デマンドジェネレーションマネージャー等)であり、自己応募では求人の選定基準を誤りやすい。この点でも、IT領域に詳しいエージェントのフィルタリングが有効に機能しやすいといえます。

エージェントとの面談で準備すべきこと

エージェントから質の高い支援を引き出すには、候補者側の準備も重要です。以下を整理してから初回面談に臨むことで、エージェントが候補者の市場価値を正確に把握しやすくなります。

エージェントに「お任せします」の姿勢で臨むより、自分の優先順位を明確に伝えた方が、案件の精度は上がりやすい傾向があります。

よくある質問

Q. エージェントに登録すると、すぐに大量の求人を紹介されてしまうのでは?

エージェントによって対応は異なりますが、「月に選考に進める社数は最大○社に絞りたい」「まず情報収集のフェーズです」と初回面談で伝えることで、ペースのコントロールは可能です。エージェントも内定が出ない紹介には意味がないため、候補者の希望ペースをある程度尊重するインセンティブがあります。

Q. 年収交渉はエージェントに任せた方がよいのでしょうか?

基本的にはエージェントを通じた交渉の方が、企業側も第三者を経由した形で検討しやすいとされています。ただし、交渉の根拠(現年収・希望年収・市場相場)を候補者自身が整理してエージェントに伝えた上で進めることが前提です。根拠のない上振れ要求は、内定後の関係性に影響することがあります。

Q. Webマーケター未経験に近い状態でエージェントは使えますか?

関連業務(広告運用補助・コンテンツ制作・データ分析補助など)の経験があれば、活用可能なケースがあります。ただし、エージェント経由での紹介ポジションはある程度の即戦力を想定していることが多く、未経験に近い場合は求人媒体の活用やポートフォリオ整備を先行させる方が現実的な場合もあります。

Q. 複数のエージェントに同じ情報を伝えるのは非効率では?

初回面談の内容は似たものになりますが、各エージェントから得られる情報(求人の傾向・担当者の知見・フィードバック)は異なります。2〜3社に登録し、3〜4週間の活動で相性と求人の質を比較した上で、メインで活用するエージェントを絞り込む進め方が効率的です。

まとめ

Webマーケターの転職においてエージェントが有効に機能するのは、職種の専門性が高く求人票だけでは実態が読みにくいこと、年収レンジの幅が広く交渉余地があること、そしてIT・SaaS領域では非公開求人の比率が高いという構造的な理由があるためです。エージェントの選び方においては、数よりも担当者の職種理解と保有求人の質を優先することが、ミスマッチを避けるうえで重要です。また、エージェントからの支援の質は、候補者側がどれだけ自分のスキルと優先順位を明確に伝えられるかにも大きく左右されます。転職活動を本格化させる前に、自分の現在の市場価値を専門家の視点から確認しておくことが、中長期のキャリア設計においても有効な出発点となります。

監修

松岡 良次

株式会社エージェントベスト代表。大手人材会社およびスタートアップ人材企業にて、IT・スタートアップ・メガベンチャー企業の採用支援に従事。独立後はIT・スタートアップ・コンサル領域に特化し、20〜30代のキャリア支援を行う。(厚生労働大臣許可 13-ユ-316964)