eBASEの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

eBASE 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

有価証券報告書によると、ｅＢＡＳＥ株式会社の**自己資本比率は90.98%**です。5期を通じて88〜92%台。当メディアがこれまで有価証券報告書から読んできたSI・情報サービス企業のなかで、この水準は最も高い部類にあたります。連結従業員は480名。そのうち提出会社は170名で、残る310名は別事業を担う子会社にいます。同じ会社の名前でも、入る先によって仕事の性格がはっきり分かれる構造です。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。

会社概要とホットアイからeBASEへ

有価証券報告書の沿革によると、同社は2001年10月に商品情報データベースシステムの販売を目的として、大阪市北区で株式会社ホットアイとして創立されました。

商品情報を管理するソフトウェアの会社として大阪で生まれ、食品と日用雑貨という2つの業界に軸足を置いてきたのがこの会社の歩みです。

eBASE事業とeBASE-PLUS事業という2つの顔

有価証券報告書によると、同社グループは当社、eBASE-NeXT株式会社、eBASE-PLUS株式会社の計3社で構成されています。そして報告セグメントは、性格の異なる2つに分かれます。

eBASE事業のソリューションは、企業別の商品情報管理（0th eBASE）、業界別／業界横断型の商品情報管理（1st eBASE）、商品情報データプールサービス（1st/2nd eBASE）といった階層で整理されています。

**自社パッケージを作る会社と、受託開発をする会社が、1つのグループのなかに並んでいる。**これがこの会社の構造です。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書（第25期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は5,732千円、平均年齢40.1歳、平均勤続年数10.0年です。平均年間給与の対前事業年度増減率は6.2%となっています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

有価証券報告書には、労働組合は結成されていないが労使関係は円満に推移している旨が記載されています。提出会社の男性労働者の育児休業取得率は33%です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

自社開発のeラーニングシステム「eB-Learning」を活用し、社員が自律的に学べる教育環境を整備している旨が有価証券報告書に記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

提出会社の平均勤続年数は10.0年、平均年齢40.1歳。給与制度には社員相互評価が組み込まれています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

提出会社170名の年収573万円と2つの事業

有価証券報告書の従業員の状況です（2026年3月31日現在）。

連結会社の状況

提出会社の状況

平均年間給与には賞与および基準外賃金が含まれます。**対前事業年度増減率6.2%**は、当メディアが同じ時期に扱った企業（0.02%、0.4%、1.9%、△1.0%、△2.26%）と比べて高い伸びです。

連結売上高5,259,563千円に対し、提出会社の売上高は2,591,313千円。**約49%**です。人数では35%の提出会社が、売上では約半分を稼いでいる計算になります。パッケージビジネスと受託開発の単価構造の違いが、ここに表れていると読めます。

男女に関する指標は、提出会社と連結子会社の両方が開示されています。

提出会社の男女の賃金の差異は、全労働者96.6%、正規雇用労働者95.6%、パート・有期雇用労働者155.41%。ほぼ男女均衡の水準です。ただし注記に「スタッフ部門における管理職以下の差異を算出したものであり、かつ育児短時間勤務労働者においてはフルタイム勤務換算の上、算出したもの」とあります。全社の全職種を対象にした数字ではない点は押さえておいてください。

eBASE-PLUS株式会社の87.3%も、「開発部門における管理職以下の差異」を算出したものです。

一方で管理職に占める女性労働者の割合は、提出会社3.57%、eBASE-PLUS株式会社0%。この点は低い水準にあります。

自己資本比率90.98%という財務

有価証券報告書の連結経営指標等の推移（第21期〜第25期）です。

※当期純利益は親会社株主に帰属する当期純利益

売上高は第24期の5,469,897千円をピークに、第25期は5,259,563千円へ減少しました。経常利益も1,797,849千円から1,467,906千円へ、当期純利益も1,250,789千円から1,026,647千円へ減っています。直近期は減収減益です。

とはいえ5期の起点と比べれば、売上高は4,352,215千円から5,259,563千円へ20.8%増、経常利益は1,087,821千円から1,467,906千円へ34.9%増。第24期が突出して良かったという読み方が近いでしょう。

そして特筆すべきは財務です。

**自己資本比率は5期を通じて88〜92%台。**当メディアが同じ時期に扱った情報サービス企業では、52.7%、66.19%、67.2%、71.6%、73.6%、74.4%、74.9%、77.7%、83.6%といった数字が並びました。90.98%はその上を行きます。

現金及び現金同等物の期末残高は4,933,141千円。総資産8,098,611千円の約61%が現金です。営業活動によるキャッシュ・フローは第25期に1,068,818千円で、5期すべてプラス。

財務活動によるキャッシュ・フローは△259,975千円、△415,971千円、△565,361千円、△837,866千円、△1,047,371千円と、5期連続で流出額が拡大しています。稼いだ現金を株主へ還元する方向に振り向けていると読めます。

経常利益率は第25期で約27.9%。当メディアが扱った情報サービス企業では、TKCの約19.9%が最高でしたが、それをさらに上回ります。パッケージソフトビジネスの収益構造がここに出ています。

年俸制と社員相互評価という給与制度

同社の有価証券報告書は、従業員給与等の決定方針をかなり具体的に記載しています。純粋持株会社に該当しないため、提出会社（eBASE株式会社）における方針として書かれたものです。

基本的考え方

給与体系は年俸制を基本とし、主観的裁量を極力排除した客観的指標に基づく評価を重視する設計理念のもとで構築されています。個人の貢献が適切に給与へ反映される透明性の高い制度が専門人材の確保・定着に不可欠であるとの考えから、毎期の評価サイクルを通じてルールの妥当性を継続的に検証・改善しているとのこと。

加えて決算特別賞与・業績貢献報酬・勤続報酬・特別支給制度を組み合わせた総合的な報酬体系により、意欲向上と長期的な定着を促進するとされています。

部門別の基本方針

そしていずれの部門においても、入社初期段階の社員に対する最低昇給保証を設けることで、早期のキャリア形成と定着を促進するとされています。

公正性・透明性の確保

給与決定プロセスの透明性を確保するため、社員相互評価の結果をフィードバックとして対象者本人へ通知する仕組みが設けられています。制度は毎期見直し、労働市場における処遇水準の変化を踏まえた適時の是正を行うとのことです。

有価証券報告書に「年俸制」「社員相互評価」「相対評価」「最低昇給保証」まで書き込んでいる会社は多くありません。評価の仕組みが外から読めるという点で、応募者にとっては判断材料の多い開示です。

人材戦略としては、AIやデータサイエンス等の最先端テクノロジーとの連携を含めた高い技術開発力を持つ開発人材、およびビジネス戦略の立案・推進とセールスエンジニアとしての能力を兼備するITソリューション営業人材の継続的な採用・育成が不可欠であると記載されています。eBASE-PLUS事業については、高度技術者の育成と折衝力を備えたコアリーダーの育成を推進するとのこと。

教育面では、自社開発のeラーニングシステム**「eB-Learning」**を活用した自律的な学習環境が挙げられています。

働き方とキャリア形成の特徴

同社でのキャリアを考えるうえで軸になるのは、パッケージか受託かという分岐です。

有価証券報告書によると、eBASE事業170名、eBASE-PLUS事業310名。前者は自社製品「ミドルウェアeBASE」とそれを利用したソリューションを扱い、後者はIT開発アウトソーシングを担います。求人票の法人名がどちらかで、日々の仕事は変わります。

2つ目の軸は、業界特化です。「FOODS eBASE」（食品業界向け商品原材料管理）、「GOODS eBASE」（日用雑貨・生活関連品）というように、扱う商品情報の業界が明確です。食品表示や原材料管理といった領域の知識が、そのまま職能になります。

3つ目の軸は、規模です。連結480名、提出会社170名。当メディアが同じ時期に扱った情報サービス企業（11,688名、2,964人、2,473名、2,246人、1,398人、1,009名）と比べて、はっきり小さい組織です。1人あたりの裁量は大きくなりやすい一方、部署の選択肢は限られます。

4つ目の軸は、財務の安定です。自己資本比率90.98%、現金及び現金同等物4,933,141千円。経営基盤という点では申し分ありません。

5つ目の軸は、拠点です。本社は大阪市北区。東京支社（東京都中央区）、香川開発センター（香川県高松市）があり、eBASE-PLUS株式会社は九州にも事業所部門を譲り受けています。

一方で、提出会社の平均年間給与5,732千円は、当メディアが同じ時期に扱った企業（6,113,061円、6,200千円、6,263,475円、6,517,666円、6,765千円、6,849千円、7,063,658円、7,322,414円、9,209,326円）と比べて低めの水準です。この点は押さえておきたいところです。

向いている人／向いていない人

向いている人

自社パッケージの企画・開発に関わりたい方

eBASE事業は「ミドルウェアeBASE」という自社プラットフォームとそのソリューションを扱います。

財務の安定した会社で長く働きたい方

自己資本比率は5期を通じて88〜92%台、直近期は90.98%です。

評価の仕組みが明文化された環境を求める方

年俸制、客観的指標、社員相互評価、最低昇給保証が有価証券報告書に明記されています。

向いていない人

高い給与水準を第一に考える方

提出会社の平均年間給与は5,732千円で、同業のなかでは低めの水準です。

大きな組織で多様な部署を経験したい方

連結480名、提出会社170名という規模です。

選考に向けた準備

応募の前に確かめること

ｅＢＡＳＥ株式会社は東京証券取引所プライム市場に上場しています（証券コード3835）。決算期は3月。有価証券報告書（第25期・2026年3月期）によると、連結従業員は480名、提出会社は170名です。

提出会社の平均年間給与は5,732千円、平均年齢40.1歳、平均勤続年数10.0年、対前事業年度増減率6.2%。報告セグメントはeBASE事業（170名）とeBASE-PLUS事業（310名）の2つです。

応募先がeBASE株式会社なのか、eBASE-PLUS株式会社なのかは求人票で確認してください。前者はパッケージソフト、後者はIT開発アウトソーシングです。

志望動機で問われること

「なぜ商品情報管理か」と「なぜeBASEか」の2段で組み立てます。

前者については、商品情報という領域をどう捉えているかが問われます。食品の原材料管理、日用雑貨の商品情報交換。どちらも表示や規制と結びついた分野です。

後者の材料は有価証券報告書にあります。2001年に大阪市北区で株式会社ホットアイとして創立され、2003年に現社名になったこと。2005年に「FOODS eBASE」、2008年に「GOODS eBASE」を出してきたこと。パッケージのeBASE事業とアウトソーシングのeBASE-PLUS事業という2セグメント構成であること。自己資本比率90.98%という財務。年俸制と社員相互評価を組み合わせた給与制度。

「自社製品を業界標準に育てる仕事で、自分は何を担うのか」に考えを持って臨むと、面接での会話が具体的になります。

職務経歴書で見られるポイント

パッケージソフトおよび受託開発の中途採用では、扱った製品と担った役割が読まれます。

パッケージソフトの開発経験がある方は、製品の性格と担当した機能、導入社数、扱った技術を書きます。eBASE事業は自社プラットフォームを扱います。

商品情報管理・マスタデータ管理の経験がある方は、対象業界と扱ったデータの規模、連携した外部システムを書きます。

食品・日用雑貨業界のシステム経験がある方は、担当した業務領域と顧客の規模を書きます。「FOODS eBASE」「GOODS eBASE」がこの領域の製品です。

セールスエンジニアの経験がある方は、扱った製品と提案の規模、受注実績を書きます。有価証券報告書に「ビジネス戦略の立案・推進とセールスエンジニアとしての能力を兼備するITソリューション営業人材」の育成が明記されています。

受託開発の経験がある方は、扱ったシステムの規模と技術、担った工程、チームの人数を書きます。eBASE-PLUS事業がこの領域です。

AI・データサイエンス領域の経験がある方は、使った技術と成果を書きます。人材戦略に「最先端テクノロジーとの連携も含めた高い技術開発力」が挙げられています。

いずれの場合も、置かれていた状況、選んだ打ち手、動いた数値の3点を短く添えます。

まとめ

ｅＢＡＳＥ株式会社は、2001年10月に商品情報データベースシステムの販売を目的として大阪市北区で株式会社ホットアイとして創立され、2003年7月に現社名へ変更した東京証券取引所プライム市場上場企業です（証券コード3835）。有価証券報告書（第25期・2026年3月期）によると、連結従業員は480名、提出会社は170名で、平均年齢40.1歳、平均勤続年数10.0年、平均年間給与5,732千円（対前事業年度増減率6.2%）。報告セグメントはパッケージソフトビジネスのeBASE事業（170名）とIT開発アウトソーシングビジネスのeBASE-PLUS事業（310名）の2つで、グループは当社と連結子会社2社の計3社です。業績は売上高が第24期の5,469,897千円をピークに第25期は5,259,563千円へ減少し、経常利益も1,797,849千円から1,467,906千円へ減収減益となりました。ただし5期の起点と比べれば売上高は20.8%増、経常利益は34.9%増です。財務は自己資本比率90.98%（5期を通じて88〜92%台）、現金及び現金同等物4,933,141千円と極めて堅く、経常利益率は約27.9%。給与制度は年俸制を基本とし、客観的指標、社員相互評価、相対評価、入社初期段階の最低昇給保証が有価証券報告書に明記されています。

よくある質問

Q. eBASEの年収はどのくらいですか。

A. 有価証券報告書（第25期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は5,732千円、平均年齢40.1歳、平均勤続年数10.0年、従業員数170名です。平均年間給与には賞与および基準外賃金が含まれ、対前事業年度増減率は6.2%でした。この数字は提出会社であるｅＢＡＳＥ株式会社（全員がeBASE事業）のものであり、連結480名のうち310名が所属するeBASE-PLUS株式会社の水準は開示されていません。給与体系は年俸制を基本とし、決算特別賞与・業績貢献報酬・勤続報酬・特別支給制度を組み合わせた総合的な報酬体系である旨が記載されています。個別の提示額は職種と等級で決まりますので、選考の過程でご確認ください。

Q. どんな事業をしている会社ですか。

A. 有価証券報告書によると、報告セグメントは2つです。eBASE事業（従業員170名）はパッケージソフトビジネスで、CMS開発プラットフォーム「ミドルウェアeBASE」の企画・開発と、これを利用したソリューションの企画・開発・販売・保守を行います。ソリューションは企業別の商品情報管理（0th eBASE）、業界別／業界横断型の商品情報管理（1st eBASE）、商品情報データプールサービス（1st/2nd eBASE）に分かれます。eBASE-PLUS事業（310名）はIT開発アウトソーシングビジネスです。グループは当社、eBASE-NeXT株式会社、eBASE-PLUS株式会社の計3社。主力製品には食品業界向けの「FOODS eBASE」（2005年）、日用雑貨・生活関連品向けの「GOODS eBASE」（2008年）があります。

Q. 業績と財務はどうなっていますか。

A. 有価証券報告書の連結経営指標等の推移によると、売上高は2022年3月期の4,352,215千円から2025年3月期の5,469,897千円まで伸びたあと、2026年3月期は5,259,563千円へ減少しました。経常利益も1,797,849千円から1,467,906千円へ、親会社株主に帰属する当期純利益も1,250,789千円から1,026,647千円へ減っており、直近期は減収減益です。ただし5期の起点と比べれば売上高は20.8%増、経常利益は34.9%増となっています。財務は自己資本比率90.98%（5期を通じて88.79〜92.51%）と極めて高く、現金及び現金同等物は4,933,141千円で総資産8,098,611千円の約61%を占めます。営業活動によるキャッシュ・フローは5期すべてプラスで直近期は1,068,818千円。一方で財務活動によるキャッシュ・フローは5期連続で流出額が拡大し、直近期は△1,047,371千円です。自己資本利益率（ROE）は13.95%となっています。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。