アトラエの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説
124名全員が、ひとつの事業に従事している
アトラエは、人と組織に関わるサービスを手がける会社です。有価証券報告書（第22期・2025年9月期）の従業員の状況に、この会社の性格がはっきり出ています。
提出会社の従業員数は124名（臨時1名）。そして注記に、全従業員がPeopleTech事業に従事していると記載されています。
事業が分かれておらず、124名が同じ領域に集中している構造です。上場企業でこの規模と集中度を保っている会社は多くありません。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 会社名 | 株式会社アトラエ（Atrae, Inc.） |
| 上場区分 | 東京証券取引所上場（証券コード6194） |
| 本社所在地 | 東京都港区麻布十番一丁目10番10号 |
| 事業内容 | PeopleTech事業 |
| 従業員数 | 提出会社124名（臨時1名）※2025年9月30日現在 |
| 決算期 | 9月 |
本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、公式サイトでご確認ください。
平均年間給与714万3千円に含まれていないもの
有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は7,143千円（714万3千円）です。2025年9月30日現在の従業員数は124名、平均年齢33.0歳、平均勤続年数4.6年とされています。
ここで注記を読む必要があります。有価証券報告書は、平均年間給与について次のように記載しています。
賞与、基準外賃金及び持株会奨励金を含め、譲渡制限付株式及びストック・オプションによる株式報酬費用は除いております。
つまり 714万3千円という数字に、株式報酬は入っていません。この会社は譲渡制限付株式とストックオプションを制度として持っており、その分は平均年間給与の外側にあります。
実際に受け取る報酬の総額は、この金額より大きくなる可能性があります。 ただし株式報酬は付与の条件や行使の時期によって価値が変わるため、単純に足し算できるものではありません。応募の際は、現金報酬と株式報酬を分けて確認する必要があります。
平均年齢33.0歳、平均勤続年数4.6年という構成は、若く、在籍期間が比較的短い組織であることを示しています。
業績の推移と、第22期の開示
連結の業績推移です。
| 期 | 決算年月 | 売上高（千円） | 経常利益（千円） | 親会社株主帰属当期純利益（千円） |
|---|---|---|---|---|
| 第18期 | 2021年9月 | 4,464,211 | 1,005,868 | 645,720 |
| 第19期 | 2022年9月 | 6,588,053 | 1,059,276 | 649,966 |
| 第20期 | 2023年9月 | 7,757,523 | 922,591 | 334,557 |
| 第21期 | 2024年9月 | 8,598,696 | 1,543,616 | 733,542 |
| 第22期 | 2025年9月 | － | － | － |
第22期の連結経営指標等は「－」と記載されています。 連結の対象となる会社がなくなり、単体ベースの開示に移行したと読める記載です。詳細は有価証券報告書の該当箇所でご確認ください。
第18期から第21期にかけては、売上高が44億6,421万円から85億9,869万円へ、約1.9倍に伸びています。経常利益は第20期に9億2,259万円まで落ちたあと、第21期に15億4,361万円へ回復しています。
評判の傾向
年収・評価制度
株式報酬を含めた設計を評価する声が見られます。一方で、現金部分の水準については業界平均という受け止めもあります。評価の透明性に関する言及が見られます。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。
ワークライフバランス
裁量が大きく、自分で進め方を決められるという声が多く見られます。その裏返しとして、自己管理が求められるという指摘もあります。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。
キャリア・成長機会
少人数の組織であるため、担当範囲が広いという声が見られます。平均勤続年数4.6年という構成は、一定期間で次に移る人が相応にいることを示しています。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。
社風・人間関係
組織のあり方そのものを事業にしている会社であり、社内の運営にも同じ思想が反映されているという声が見られます。フラットな関係を志向するという指摘があります。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。
エージェントベストの見解
この会社のオファーを検討するとき、現金と株式を分けて評価することをお勧めしています。有価証券報告書の平均年間給与7,143千円には、譲渡制限付株式とストックオプションによる株式報酬費用が含まれていないと明記されています。つまり提示される総額のうち、どこまでが現金でどこからが株式かを確認しないと、比較ができません。確認したいのは3点です。ひとつ、現金部分の年額。生活設計はここで組みます。ふたつ、株式報酬の付与条件と権利確定までの期間。何年在籍すれば確定するのか。みっつ、株価の前提。付与時の株価と、価値が出る条件です。株式報酬は上振れの可能性がある一方、確定するまでは受け取れません。現金だけで生活が成り立つかを先に判断し、株式は上振れとして扱う。 この順序で見ると、他社のオファーとも比較できるようになります。
124名という規模での働き方
単一事業への集中
全従業員がPeopleTech事業に従事しています。事業間の異動という選択肢がない代わり、ひとつの領域を深く扱うことになります。
担当範囲の広さ
124名という規模では、職能が細かく分かれません。ひとりが扱う範囲は広くなります。前職で分業された環境にいた方は、この差を確認しておく必要があります。
組織そのものが商材でもある
人と組織に関わるサービスを提供する会社であるため、自社の組織運営が事業と地続きになります。組織づくりへの関心が高い方には、その姿勢が働きやすさにつながります。
平均年齢33.0歳
若い組織です。年次による序列より、成果や役割で位置づけが決まる構造が想定されます。
単一事業の会社を選ぶときに確認すること
事業がひとつに集中している会社には、複数事業を持つ会社とは違う判断軸が要ります。
事業の景気連動を確認する
人と組織に関わるサービスは、企業の採用意欲や人材投資と連動します。景気が後退すると、顧客企業がまず削るのはこの領域である場合があります。事業の分散がないため、その影響を直接受けます。第20期に経常利益が9億2,259万円まで落ち、第21期に15億4,361万円へ戻した推移は、この振れを示しています。
顧客の構成を確認する
特定の業種や規模に顧客が偏っていると、その層の動向が業績を左右します。有価証券報告書からは顧客構成は読み取れないため、面接で確認する項目になります。
プロダクトの数を確認する
単一セグメントであっても、複数のサービスを持つ場合があります。自分が担当するのがどのサービスか、そのサービスが事業全体のどの位置にあるかは、入社後の役割に直結します。
次の柱を確認する
いまの事業が伸び続ける前提で採用が行われているのか、次の領域を作る前提なのか。124名という規模では、新しい取り組みに関わる可能性も相応にあります。
これらは求人票からは分かりません。面接で聞くべき項目として整理しておくと、判断の精度が上がります。
向いている人／向いていない人
向いている人
人と組織の領域に関心がある方
全従業員が同じ事業に従事しています。この領域に長く関心を持てるかが分かれ目になります。
裁量の大きさを求める方
124名という規模では、ひとりの担当範囲が広くなります。自分で決めて進めたい方に向きます。
株式報酬を含めて報酬を考えられる方
現金部分だけでなく、中長期の株式報酬を含めて設計を捉えられる方に合います。
向いていない人
現金報酬の最大化を優先する方
平均年間給与714万3千円には株式報酬が含まれていません。現金の水準だけで判断する場合、他社と比較する必要があります。
分業された環境で専門を深めたい方
少人数の組織では、担当が明確に切り分けられない場面があります。
エージェントベストの見解
面接で見られるのは、「なぜ人と組織なのか」を自分の経験から言えるかです。この領域を志望する方は、前職での組織の課題を語ることが多くなります。それ自体は自然ですが、そこで止まると「不満があって出たい人」に見えます。有効なのは、課題を挙げたうえで、自分が何を試したかまで話すことです。チームの運営を変えた、評価の仕組みに意見した、採用に関わった。規模は問いません。課題を見つける人ではなく、手を入れた人として話すと、印象がまったく変わります。全従業員が同じ事業に従事している会社ですから、事業への当事者性は他社以上に見られます。前職での「小さく手を入れた経験」を1つ用意しておくことをお勧めします。
選考に向けた準備
選考フローの概要
公開されている情報の範囲では、書類選考、複数回の面接という流れが一般的とされています。少人数の組織であるため、複数のメンバーと会う形になる可能性があります。回数や内容は職種と時期により変動します。詳細は公式の募集要項でご確認ください。
志望動機で問われること
「なぜこの業界か」では、人と組織という領域に関心を持った理由を整理します。前職の経験から具体的に語れると、説得力が出ます。
「なぜこの会社か」では、全従業員が単一事業に従事している構造、平均年齢33.0歳という組織の性格に触れます。これらは公開資料から確認できる事実です。
職務経歴書で見られるポイント
数値で追える成果を書きます。あわせて、組織や人に関わった経験があれば、それを具体的に記載します。チームの規模、関わった期間、何を変えたか。
少人数の組織のため、幅広く動けることが伝わる書き方が有効です。職務が細かく分かれた環境での実績だけを並べると、規模の違いが懸念されます。
まとめ
アトラエは、PeopleTech事業を単一の事業として手がける会社です。東京証券取引所に上場し、決算期は9月です。
提出会社の従業員数は124名（臨時1名）で、全従業員がPeopleTech事業に従事しています。平均年齢33.0歳、平均勤続年数4.6年、平均年間給与714万3千円です。
平均年間給与には、譲渡制限付株式及びストック・オプションによる株式報酬費用が含まれていません。 オファーを検討する際は、現金部分と株式部分を分けて確認する必要があります。
連結の売上高は第18期の44億6,421万円から第21期の85億9,869万円へ約1.9倍に伸びました。第22期の連結経営指標等は「－」と記載されています。
本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。
よくある質問
Q. 平均年収はどのくらいですか。
A. 有価証券報告書（第22期・2025年9月期）によると、提出会社の平均年間給与は7,143千円（714万3千円）です。従業員数124名、平均年齢33.0歳、平均勤続年数4.6年を対象としています。ただし賞与、基準外賃金及び持株会奨励金を含む一方、譲渡制限付株式及びストック・オプションによる株式報酬費用は除かれています。実際の総報酬はこの金額と一致しない可能性があります。
Q. 未経験でも転職できますか。
A. 職種によります。平均年齢33.0歳、平均勤続年数4.6年という構成は、中途入社が相応の比率を占めることを示唆します。全従業員が同一事業に従事しているため、人と組織という領域への関心が前提になります。具体的な要件は募集要項でご確認ください。
Q. 株式報酬はどのくらいもらえますか。
A. 有価証券報告書からは個別の付与内容は読み取れません。確認すべきは金額の目安より、付与の条件、権利確定までの期間、そして退職時の扱いです。この3点が分かると、提示された条件全体の意味が見えてきます。面接やオファー面談で確認することをお勧めします。
本記事は 2026/8/11 時点の公開情報にもとづいて作成しています。