ベイカレントの評判|年収・働き方・選考対策まで解説

ベイカレント 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/3

ベイカレントは、コンサルティング業界の年収ランキングで常に上位に挙がる東証プライム上場企業です。ただし、そこで引用される「平均年収1,300万円台」という数字が誰の平均なのかは、あまり説明されません。有価証券報告書を開くと、連結従業員数と提出会社の従業員数に大きな開きがあることが分かります。この記事では、第12期の有価証券報告書で確認できる数値を正確に押さえたうえで、事業の伸び方、働き方の設計、キャリア採用で求められる要件を整理します。

5期で売上2.6倍・従業員2.6倍に伸びた総合ファーム

項目内容
会社名株式会社ベイカレント(BayCurrent, Inc.)
上場区分東京証券取引所プライム市場(証券コード 6532)
本社所在地東京都港区麻布台一丁目3番1号
事業内容コンサルティング事業(単一セグメント)
連結従業員数6,788名(2026年2月28日現在)
提出会社の従業員数866名(同上)
提出会社の平均年齢31.3歳(同上)
提出会社の平均勤続年数3.8年(同上)
提出会社の平均年間給与13,310,922円(同上、賞与および基準外賃金を含む)

数値はいずれも第12期(2025年3月1日から2026年2月28日、2026年5月26日提出)の有価証券報告書によります。

伸び方が数字にはっきり出ている

有価証券報告書に掲載されている5期分の推移を並べると、この会社の性格が分かります。

決算年月売上収益(百万円)従業員数(名)
第8期2022年2月57,6422,638
第9期2023年2月76,0903,310
第10期2024年2月93,9094,321
第11期2025年2月116,0565,467
第12期2026年2月148,3326,788

5期で売上収益が約2.6倍、従業員数が約2.6倍です。第12期の税引前利益は50,988百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は37,840百万円、親会社所有者帰属持分比率は74.3%です。

売上と人員がほぼ同じ倍率で伸びているという点は、事業モデルを理解するうえで重要です。この業界の売上は稼働できる人員数に規定されるため、成長を続けるには採用を続ける必要があります。実際、有価証券報告書には新卒採用・中途採用ともに積極的に実施している旨が記載されています。

系列に属さないことを事業の特徴として掲げている

有価証券報告書の事業の内容では、同社グループが様々な業界の日本を代表するリーディングカンパニーに対し、戦略・デジタル・オペレーションなどの幅広いテーマを支援する総合コンサルティングファームであると説明されています。

特徴として挙げられているのが、特定の企業や系列グループに所属していないことから、ニュートラルな立場から提案を行うことが可能である点です。メーカー系やSIer系のファームとの差別化として、この点が明示されています。

もうひとつ明記されているのが組織構造です。最適な人材配置とコンサルタントの多様なキャリア形成を目的として、縦割型の固定的な組織ではなく横断型の柔軟な組織構造を採用しており、案件ごとに適切な専門性や知見を持つコンサルタントでプロジェクトチームを組成する旨が記載されています。

この横断型アサインは、応募を検討するうえで最も評価が分かれるポイントです。幅広い業界・テーマを経験できる一方、特定業界の専門家として固定的に積み上げていく形にはなりにくい設計です。

グループの構成と、育成に関する記載

連結子会社は2社です。株式会社ベイカレント・コンサルティング(コンサルティング事業、資本金200百万円、議決権所有割合100.0%)と、株式会社ベイカレント・テクノロジー(ITサービス事業、資本金200百万円、同100.0%)が記載されています。

このうち株式会社ベイカレント・コンサルティングについては、連結売上高に占める割合が10%を超えるため主要な損益情報が開示されており、売上高147,111百万円、経常利益49,734百万円、当期純利益36,820百万円とされています。

育成体制についても記載があります。コンサルタントには高度な専門性が求められるため、中長期的な人材育成を担う専門の部門を設置し、専門領域別の研修やシニアなコンサルタントによる社内研修等の教育制度の充実に努めている旨、加えて研究活動を担う部門を設置し、その研究やプロジェクトの遂行を通じて蓄積したナレッジを研修コンテンツに活用している旨が示されています。

検索で目立つ評判と、その背景

以下は、公開されている口コミの傾向を整理したものです。個別の書き込みを引用したものではありません。

年収・評価制度

年収水準の高さは共通して挙げられます。能力次第で若いうちから昇進し、報酬が上がった事例が多く語られています。一方で、評価と報酬が職位に強く連動しているため、昇進できない期間は水準が動きにくいという受け止めも見られます。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

かつての急成長局面における長時間労働の記述が、いまもインターネット上に残っているという指摘が複数見られます。その後の改善を評価する声と、案件によっては依然として負荷が高いとする声の双方があり、時期による差が大きいテーマです。投稿の時期を確認して読む必要があります。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

横断型のアサインにより、幅広い業界とテーマを経験できる点を評価する声が多く見られます。他方で、特定業界の専門性を深めたい人には物足りないという指摘もあります。研修制度の充実を挙げる声も共通しています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

成果に対してフラットに評価される雰囲気を挙げる声が多く見られます。案件ごとにチームが組み替わるため、固定的な人間関係が生まれにくいという指摘もあり、これを利点と捉えるか希薄と捉えるかで評価が分かれています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

エージェントベストの見解

「ベイカレントの平均年収1,331万円」という数字は、そのまま自分に当てはめないほうがよいものです。有価証券報告書を開くと、この13,310,922円という金額は提出会社の従業員866名の平均であり、連結従業員数は6,788名と記載されています。つまり公表されている平均年間給与は、グループ全体の平均ではありません。加えて平均年齢は31.3歳、平均勤続年数は3.8年です。若い層が中心の母集団でこの水準にあること自体は事実ですが、そこには職位ごとの分布があります。判断材料にすべきなのは平均値ではなく、提示される職位のレンジと、そこから次の職位に上がるまでの想定期間です。面談でも、年収を上げたい方には必ず「入社時の職位」と「昇進の頻度」の2点を確認するようお伝えしています。

平均年間給与1,331万円をどう読むか

上場企業であるため、報酬に関する数値は明確に開示されています。

第12期の有価証券報告書によると、提出会社の従業員数は866名、平均年齢は31.3歳、平均勤続年数は3.8年、平均年間給与は13,310,922円です。平均年間給与には賞与および基準外賃金が含まれます。なお平均勤続年数は、旧株式会社ベイカレント・コンサルティングでの勤続年数を引き継いで算出している旨が注記されています。

比較の材料として、厚生労働省のjob tagでは経営コンサルタントの平均年収を1,134.6万円(令和7年賃金構造基本統計調査ほか)、平均年齢を39.4歳としています。同社の提出会社は平均年齢が8歳ほど若く、その状態で職種平均を上回っていることになります。

給与に関して募集要項では「会社規程による」とされており、職位別のレンジは公開されていません。福利厚生としては、従業員持株制度、各種社会保険、健康診断、企業内保育園、企業年金制度が挙げられています。

多様性に関する指標も開示されています。提出会社の当事業年度の数値は、管理職に占める女性労働者の割合5.4%、男性労働者の育児休業取得率55.6%、労働者の男女の賃金の差異は全労働者17.8%、正規雇用労働者22.5%、パート・有期労働者76.2%です。有価証券報告書では、職位と賃金水準が連動しており同一の職位では男女間で賃金水準に差異はない旨、今後は能力のある女性の管理職への登用を積極的に図る旨が説明されています。

裁量労働制と、東京・大阪の2拠点

募集要項によると、勤務地は東京と大阪です。全国に拠点網を持つ大手ファームと比べると集約された体制です。

勤務時間は専門業務型裁量労働制とされています。休日は土日祝日で、夏季休暇、年末年始休暇、年次有給休暇、特別休暇、代休、病気休暇、育児休暇、介護休暇、月経休暇が挙げられています。

働き方を考えるうえで押さえておきたいのが、横断型アサインの影響です。案件ごとにチームが組成される構造であるため、担当するクライアントとテーマは定期的に入れ替わります。移動や常駐の有無も案件によって変わります。同じ会社に在籍していても、時期によって働き方が変わりうるという前提で考えるほうが実態に近いと思われます。

横断型アサインが決めるキャリアの形

同社のキャリアには、組織構造から導かれる特徴があります。

第一に、業界横断の経験が積み上がります。 有価証券報告書に明記されているとおり、縦割型ではなく横断型の柔軟な組織構造です。金融、通信、ハイテク、製造業など複数の業界に触れる形になります。汎用的な問題解決力が付きやすい設計です。

第二に、専門性は研修と自助努力で作ることになります。 募集要項では、コアスキル研修(問題解決思考、リサーチ、分析など)、専門技能研修(戦略、デジタル、オペレーション、技術)、業界別研修(金融、通信、ハイテク、製造業など)が挙げられています。加えて資格取得補助、外部研修補助、英会話学校補助、英語能力試験補助、キャリアカウンセリングが用意されています。

第三に、職種の選択肢が用意されています。 採用情報のキャリアパスページでは、Consultant、System Consultant、Producer、Corporate Planningという職種区分が示され、一人ひとりの適性と志向を踏まえた段階的なキャリア開発の仕組みを設けている旨が案内されています。コンサルタント以外の職種も同じキャリアパスの中に置かれています。

向いている人/向いていない人

向いている人

幅広い業界とテーマを経験したい方

横断型アサインにより、特定業界に固定されずに経験を積む形になります。まだ専門を決めきれていない段階の方には、選択肢を広げながら判断できる環境です。

成長局面の組織で機会を取りにいきたい方

5期で売上収益が約2.6倍、従業員数が約2.6倍という拡大局面にあります。組織が伸びている時期は、役割が生まれるスピードも速くなります。

若い年次で裁量を持ちたい方

提出会社の平均年齢は31.3歳です。若い層が中心の組織であり、年次に関係なく役割が回ってくる構造だと考えられます。

向いていない人

特定業界の専門家として深めたい方

横断型の組織構造は、業界を固定して積み上げる形とは相性が良くありません。特定産業の第一人者を目指す場合は、業種別の体制を持つファームのほうが接続します。

安定した働き方のリズムを重視する方

裁量労働制で、案件ごとにチームとテーマが変わります。年間を通じて一定のリズムで働きたい方には、変動が負担になる可能性があります。

エージェントベストの見解

この会社で起きやすいミスマッチは、「日系最大級の総合ファーム」という規模の印象で応募し、入社後に案件の入れ替わりの速さに戸惑う、というものです。有価証券報告書には、縦割型の固定的な組織ではなく横断型の柔軟な組織構造を採っていることが明記されています。これは会社の意図した設計であって、運用上の偶然ではありません。結果として、半年から1年で担当する業界もテーマも変わります。前職で一つの領域を長く担当してきた方ほど、この切り替えの頻度に慣れるまで時間がかかります。逆に、事業会社で異動が多く、そのたびに立ち上がってきた経験がある方には、むしろ得意な環境です。応募前に自分に問うべきなのは、年収でも規模でもなく、テーマが変わり続ける状態を面白いと感じられるかどうかです。

4職種に分かれた選考への準備

選考フローの概要

募集要項では、キャリア採用の職種が4つに分かれています。

職種主な内容応募資格
コンサルタント経営課題解決のための戦略から実行支援まで実務経験3年以上、日本語ビジネスレベル
エキスパート職特定業界・事業・ソリューションの深い知見を活かす実務経験5年以上と当該分野の高度な知識
システムコンサルタントITの活用による経営課題の解決実務経験3年以上、システムエンジニア経験3年以上
スペシャリスト職技術領域の専門知識を活かす実務経験5年以上、システムエンジニア経験3年以上

応募資格が職種ごとに明示されている点は、準備を進めるうえで有利に働きます。自分がどの職種で応募するかによって、書類の書き方も面接での話し方も変わるためです。選考プロセスの詳細な回数は公開されていないため、応募後の案内をご確認ください。

志望動機で問われること

「なぜコンサルティングか」と「なぜベイカレントか」の2段で組み立てます。

後者について有効なのは、公開されている事業の特徴に触れることです。特定の企業や系列グループに所属していないニュートラルな立場、そして横断型の柔軟な組織構造は、いずれも有価証券報告書に明記されている同社の設計です。この設計を理解したうえで、自分がなぜその環境を選ぶのかを説明できると、準備の深さが伝わります。

「幅広い業界を経験したい」で止めず、なぜ幅を広げる必要があるのかを自分の職歴に紐づけるところまで進めておくと、より具体的になります。

職務経歴書で見られるポイント

職種が4つに分かれているため、まず自分がどの職種に該当するかを明確にすることが出発点です。

コンサルタント職で応募する場合、読み手が探すのは問題解決の型です。案件ごとに、置かれていた状況、選んだ打ち手、動いた数値を短く添えます。業界の幅よりも、一件あたりの深さが伝わる書き方のほうが接続します。

システムコンサルタント職やスペシャリスト職で応募する場合は、システムエンジニアとしての経験年数と、担当した工程・技術領域を明示します。応募資格にシステムエンジニア経験3年以上が挙げられているため、この点が書類上で確認できる形になっているかが要点です。

まとめ

ベイカレントは、第12期(2026年2月期)に売上収益148,332百万円、連結従業員数6,788名まで拡大した東証プライム上場の総合コンサルティングファームです。5期で売上・人員ともに約2.6倍という成長局面にあります。広く引用される平均年間給与13,310,922円は、提出会社の従業員866名(平均年齢31.3歳、平均勤続年数3.8年)の平均である点に注意が必要です。事業の特徴として、特定の企業や系列グループに所属しないニュートラルな立場と、縦割型ではない横断型の柔軟な組織構造が有価証券報告書に明記されています。キャリア採用は4職種に分かれ、応募資格が職種ごとに示されています。応募にあたっては、テーマと業界が入れ替わり続ける環境を自分が望んでいるかどうかが、最大の判断軸になります。

よくある質問

Q. ベイカレントの年収はどのくらいですか。

A. 第12期(2026年2月期)の有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は13,310,922円です。賞与および基準外賃金を含んだ金額で、対象は従業員866名、平均年齢31.3歳、平均勤続年数3.8年です。ただし連結従業員数は6,788名と記載されており、この平均年間給与はグループ全体の平均ではありません。募集要項では給与を「会社規程による」としており、職位別のレンジは公開されていません。実際の提示額は入社時の職位で決まるため、選考の過程でご確認ください。

Q. 未経験でも応募できますか。

A. 募集要項では、コンサルタント職の応募資格が実務経験3年以上、日本語ビジネスレベルとされており、コンサルティング経験は必須要件として挙げられていません。エキスパート職は実務経験5年以上と当該分野の高度な知識、システムコンサルタント職は実務経験3年以上に加えてシステムエンジニア経験3年以上が示されています。有価証券報告書にも新卒採用・中途採用をともに積極的に実施している旨が記載されています。応募条件は必ず最新の募集要項でご確認ください。

Q. 激務だという評判は本当ですか。

A. 公開されている情報からは、時期による差が大きいテーマだと読み取れます。急成長局面における長時間労働に関する記述がインターネット上に残っている一方、その後の改善を評価する声も見られます。制度面では、募集要項に専門業務型裁量労働制が採られている旨、休日が土日祝日である旨、夏季・年末年始・年次有給・特別・代休・病気・育児・介護・月経の各休暇が用意されている旨が記載されています。案件によって負荷が変動する構造は業界共通であるため、投稿の時期を確認しながら読むことをおすすめします。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。

出典

本記事は 2026/8/3 時点の公開情報にもとづいて作成しています。

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監修

松岡 良次

株式会社エージェントベスト代表。大手人材会社およびスタートアップ人材企業にて、IT・スタートアップ・メガベンチャー企業の採用支援に従事。独立後はIT・スタートアップ・コンサル領域に特化し、20〜30代のキャリア支援を行う。(厚生労働大臣許可 13-ユ-316964)