booost technologies（Booost）の評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

booost technologies 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/12

この会社の社名は、2025年4月15日に変わっています。 「booost technologies株式会社」から「Booost株式会社」へ。設立10周年を機にしたリブランディングで、主力製品も「booost Sustainability Cloud」から「booost Sustainability」に改称されました。転職サイトや検索結果には旧社名が残っているため、応募先を調べるときに混乱しやすい会社です。この記事では、公式リリースと経済産業省のgBizINFOで確認できる事実をもとに、事業の構造・資金調達の意味・選考の準備を整理します。

社名変更と、いまの会社の輪郭

公式リリースおよびgBizINFO（法人番号 7010001167327）に記載されている内容は、次のとおりです。

資本金1億円から25億円へ

伊藤忠商事が2024年11月27日に公表した資本・業務提携のリリースでは、同社の資本金は1億円と記載されています。2026年3月のリリースでは25億円（資本剰余金含む）。1年あまりで記載額が大きく動いており、資金調達が続いていることを示しています。

扱っている製品

ESGデータの収集・分析から、開示レポートの作成までを担うプラットフォームです。伊藤忠商事のリリースでは、CO2排出量や人的資本データといった非財務情報の可視化を支援するものと説明されています。

サステナビリティ情報の開示は、制度の整備が進んでいる領域です。規制の動きが、そのまま需要につながる構造にあります。

この構造は、事業の追い風であると同時に、働く側にとっての前提でもあります。制度が変われば、製品の仕様も顧客への説明も作り直しになります。外部のルール変更が、自社の開発計画を動かすという環境に身を置くことになります。腰を据えて一つの仕様を磨き込む働き方とは、性格が異なります。

もう一つ押さえておきたいのは、扱うデータの性質です。CO2排出量や人的資本の情報は、多くの企業で部署ごとに散らばった状態にあります。それを集めて突き合わせる作業は、システムを入れれば終わるものではありません。顧客側の業務を整理するところから関わる場面が出てきます。

調達の履歴が示すもの

公式リリースで確認できる資金調達は、次のとおりです。

シリーズCの資金使途として公表されているのは、統合プロダクトの高度化とAIエージェントの開発、プロネクサスとの共同開発、そしてプロフェッショナル人材の採用強化です。

引受先の顔ぶれ

伊藤忠商事、BIPROGY、パーソルビジネスプロセスデザイン、プロネクサス。事業会社が並んでいます。純粋な投資リターンを目的としたファンドだけでなく、自社の事業と組み合わせる意図を持った出資が中心である、と読めます。

評判の傾向

年収・評価制度

スタートアップとしては相場感のある水準という見方が中心で、ストックオプションを含めた設計に言及する声が見られます。一方、等級や昇給の基準が整備の途上にあるという指摘もあります。※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。

ワークライフバランス

顧客企業の開示スケジュールに連動して繁閑の波があるという声が見られます。リモートを併用した柔軟な働き方への言及も見られます。※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。

キャリア・成長機会

制度対応という新しい領域で、担当範囲を広く持てる点を評価する声が目立ちます。反面、仕組みが整っていない部分を自分で埋める必要があるという指摘も見られます。※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。

社風・人間関係

事業の社会的意義に共感して集まった人が多い、という評価が中心です。意思決定が速い分、方針の変更に振り回されると感じる声も見られます。※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。

年収の考え方と、非上場であることの意味

同社は非上場です。有価証券報告書がないため、平均年間給与を公的資料で確認することはできません。この段階の会社では、年収は等級テーブルよりも個別の交渉で決まる幅が大きくなります。

確認しておきたいのは、次の4点です。

1. 提示額の内訳（基本給・賞与・みなし残業の有無と時間数）
2. 等級制度が整備されているか、昇給の判断は誰がどの頻度で行うか
3. ストックオプションの有無、付与のタイミング、行使条件
4. 直近1年の人員推移（採用数と退職数）

3点目は、この規模の会社では実額に効きます。付与の約束が口頭にとどまっていないか、条件が書面で示されるかを確認してください。4点目は、gBizINFOの従業員数93人という数字と照らして聞くと、実態がつかみやすくなります。

働き方と、事業の季節性

サステナビリティ情報の開示は、企業の決算・開示スケジュールに紐づきます。顧客の年度末や開示時期に向けて業務が集中する構造は、避けにくい面があります。

そのうえで、確認しておきたいのは次の点です。

• 繁忙期がいつで、その時期の勤務実態はどうなっているか
• 導入支援（コンサルティング）と製品開発で、働き方がどう違うか
• リモートと出社の運用ルール

2点目は重要です。同社は製品の開発運営とコンサルティングサービスの両方を事業内容に掲げています。同じ会社でも、プロダクト側と顧客支援側では日々の仕事が異なります。求人票のタイトルだけで判断せず、どちらの職務かを確かめてください。

向いている人／向いていない人

制度の変化を追い続けられる人

サステナビリティ開示は、ルールそのものが動いている領域です。制度を読み込み、製品や提案に反映する作業を面白いと感じられる方に向きます。

仕組みを自分で作りたい人

従業員93人という規模です。整っていない領域が残っており、そこを設計する立場に価値を感じられる方に合います。

事業会社との協業に関心がある人

伊藤忠商事、BIPROGY、プロネクサスなど、事業会社が株主に並んでいます。協業を前提とした動き方に関心がある方には接点があります。

整った制度のもとで働きたい人

等級や評価の仕組みが確立された環境を求める方には、判断が揺れる場面が多く感じられる可能性があります。

担当領域を限定したい人

規模の関係で、職務の境界が明確に線引きされない場面があります。範囲を絞って深めたい方には合いにくい構造です。

フェーズを見極める

スタートアップへの転職では、会社の規模よりフェーズが働き方を決めます。同社の公表情報から、いまの位置づけを整理します。

シリーズCに入っている

シリーズA以降の累計41.5億円、直近はシリーズC 1stクローズ。この段階の会社は、製品が市場に受け入れられるかを試す時期を過ぎ、事業を伸ばす仕組みを作る時期に入っていると考えられます。ゼロから作る面白さより、伸ばす設計の巧拙が問われる局面です。

従業員93人という規模

gBizINFOの数字です。100人前後は、組織の運営方法が変わる境目とされる規模でもあります。全員の顔と名前が一致する状態から、部門を通じた運営に移る過程にあると考えられます。制度が後追いで整備される時期です。

事業会社が株主に並ぶ

伊藤忠商事、BIPROGY、パーソルビジネスプロセスデザイン、プロネクサス。事業会社が出資しているということは、協業を通じた販路や共同開発が事業計画に組み込まれている可能性を示します。自社単独で伸ばす計画とは、必要な人材像が変わります。

確認しておきたいこと

「直近1年で組織はどう変わったか」を聞いてください。部門が増えたのか、階層ができたのか、評価制度が導入されたのか。答えの具体性で、組織づくりの現在地が分かります。

選考に向けた準備

選考フローについて

公開情報では、書類選考ののち複数回の面接という構成がとられているとされています。職種によってはケースや課題が課される場合があるとされますが、内容と回数は時期によって変動します。最新の募集要項は公式サイトでご確認ください。

志望動機の組み立て

「なぜサステナビリティ領域か」と「なぜこの会社か」を分けます。後者では、同じ領域の他社ではなくこの会社を選ぶ理由が問われます。製品を軸にした会社であること、事業会社が株主に並んでいることを踏まえた説明ができると、動機が具体的になります。

職務経歴書で見られる点

SaaSの導入・カスタマーサクセス経験があれば、担当社数、解約率、アップセルの実績を数値で書きます。会計・IR・サステナビリティ推進の実務経験がある方は、扱った開示基準の名称と、実際に作成した書類を具体的に書いてください。「関与した」ではなく「何を作ったか」が伝わる書き方が効きます。

まとめ

booost technologies（現・Booost株式会社）について、公開情報から確認できる点を整理します。

• 2025年4月15日に「booost technologies株式会社」から「Booost株式会社」へ社名変更。製品名も「booost Sustainability」に改称
• 設立は2015年4月15日。所在地は東京都品川区大崎。代表者は青井宏憲氏
• 資本金は25億円（資本剰余金含む・2026年3月末時点）。2024年11月時点の記載は1億円
• gBizINFOの従業員数は93人。商標・特許はいずれも0件、調達は4件
• 資金調達はシリーズA以降の累計で41.5億円。直近はシリーズC 1stクローズの7億円（2026年3月26日公表）
• 株主に伊藤忠商事、BIPROGY、パーソルビジネスプロセスデザイン、プロネクサスなど事業会社が並ぶ
• 非上場のため、平均年間給与を公的資料で確認することはできない

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。

よくある質問

Q. 社名はどちらが正しいのですか。

A. 2025年4月15日以降の正式な社名は「Booost株式会社」です。それ以前は「booost technologies株式会社」でした。設立10周年に合わせたリブランディングによるもので、法人としては同一です。求人媒体には旧社名が残っている場合があります。

Q. 平均年収は分かりますか。

A. 非上場のため有価証券報告書がなく、公的資料からは確認できません。この規模の会社では個別交渉の幅が大きいため、提示額の内訳とストックオプションの条件を書面で確認することをおすすめします。

Q. どのくらいの規模の会社ですか。

A. gBizINFOに掲載されている従業員数は93人です。シリーズCの資金使途にプロフェッショナル人材の採用強化が挙げられており、採用は継続していると読めますが、計画の規模は面接での確認が確実です。