JMDCの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説
有価証券報告書によると、株式会社JMDCの直近期は売上収益50,462百万円（前期比20.9%増）、営業利益10,521百万円（同20.7%増）、EBITDA 13,178百万円（マージン26.1%）。同社はEBITDAを経営指標として用いていることを明記しています。提出会社の平均年間給与は8,227,757円、連結従業員は2,444人で1年に257名増えました。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。
会社概要と2つのセグメント
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 会社名 | 株式会社JMDC |
| 上場区分 | 東京証券取引所（証券コード4483） |
| 決算期 | 3月 |
| 会計基準 | 国際会計基準（IFRS） |
| 従業員数 | 連結2,444人〔臨時375人〕／提出会社499人〔臨時43人〕（2026年3月31日現在） |
| 報告セグメント | ヘルスビッグデータ／遠隔医療 |
| 目指すもの | 「データとICTの力で、持続可能なヘルスケアシステムを実現する」 |
沿革も有価証券報告書に整理されています。前身は2002年1月31日設立の株式会社日本医療データセンター。「当時ほとんど存在しなかった医療に関する現実に即したデータ（リアルワールドデータ）の収集・提供を行うことで、医療の進化を支援しながら着実に業績を伸ばしてまいりました」と記載されています。2018年7月1日に商号を株式会社JMDCに変更しました。
セグメント別の実績
| セグメント | 売上収益 | 前期比 | セグメント利益（率） | 前期比 |
|---|---|---|---|---|
| ヘルスビッグデータ | 44,070百万円 | +23.6% | 11,722百万円（26.6%） | +22.7% |
| 遠隔医療 | 6,392百万円 | +4.5% | 2,407百万円（37.7%） | +7.7% |
| 調整額 | ― | ― | △952百万円 | ― |
| 合計 | 50,462百万円 | +20.9% | EBITDA 13,178百万円（26.1%） | +20.5% |
遠隔医療のセグメント利益率37.7%は、ヘルスビッグデータ（26.6%）を上回ります。
事業の中身
| セグメント | 内容（有価証券報告書の記載から） |
|---|---|
| ヘルスビッグデータ | 健康保険組合を中心とした保険者の保健事業を推進するため、保険者が保有するデータの分析サービスのほか、当社開発のPHRサービスを提供。医療機関に対しても医療データ分析サービス、診療報酬ファクタリングサービス、薬剤DBの提供等。さらに、これらの業務の付帯として受領した匿名加工情報をデータベース化し、学術・産業利用を進める |
| 遠隔医療 | 放射線診断専門医が不足している医療機関と契約読影医を遠隔読影システムでつなぐマッチングサービスのほか、医療機関と放射線診断専門医をクラウドでつなぎ、遠隔での画像診断を可能としたASPサービス |
ヘルスビッグデータについては、データの規模も明記されています。「当社グループは健康保険組合等より寄せられたレセプト（入院、外来、調剤）、健診データ及び加入者台帳を匿名加工することで、民間利用可能な国内最大規模のヘルスビッグデータを有しております」。
評判の傾向
以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。
年収・評価制度
有価証券報告書（第13期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は8,227,757円、平均年齢39.4歳、平均勤続年数4.5年、対前事業年度増減率は**1.9%**です。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです
ワークライフバランス
有価証券報告書には、従業員数の増加理由として「業容拡大に伴う採用及び連結子会社の増加」が挙げられています。臨時雇用者数（パートタイマー、人材会社からの派遣社員）は連結375人で、就業人員2,444人の約15.3%にあたります。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです
キャリア・成長機会
事業はヘルスビッグデータ（保険者向けデータ分析、PHR、医療機関向けデータ分析、診療報酬ファクタリング、薬剤DB、匿名加工情報の学術・産業利用）と遠隔医療（遠隔読影のマッチング、ASPサービス）。医療データを扱う専門性が求められる領域です。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです
社風・人間関係
連結2,444人のうち**ヘルスビッグデータが2,303人（約94.2%）**を占めます。提出会社は499人で、平均年齢39.4歳、平均勤続年数4.5年。前連結会計年度末に比べ257名増加し、うちヘルスビッグデータセグメントが254名増えました。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです
エージェントベストの見解
**「EBITDAを用いて各セグメントの業績を測定しております」。この会社は、評価の物差しを自分で定義しています。**有価証券報告書には計算式まで明記されています。
EBITDA：営業利益＋減価償却費及び償却費±その他の収益・費用 EBITDAマージン：EBITDA/売上収益×100
当社グループの経営方針・経営戦略等又は経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標として、EBITDAがあると書かれています。**当メディアはこの数か月、有価証券報告書を50社以上読んできました。**独自指標を主要KPIに置く会社は、その指標の定義を欠かさず注記します。同じ時期に読んだ企業では、GA technologiesが「ネット売上収益」「コア事業利益率」、GMOインターネットグループが「セグメント利益」（営業利益から減損損失等の一時的項目を除外）、Appier Groupが「ARR」と「EBITDA」を定義していました。なぜEBITDAなのか。この会社は買収を重ねて成長してきたからです。直近期も従業員が257名増え、理由は「業容拡大に伴う採用及び連結子会社の増加」。**買収するとのれんや無形資産の償却費が発生し、営業利益を押し下げます。**EBITDAはその償却費を戻すので、買収前後で事業の稼ぐ力を同じ物差しで比べられるわけです。そのうえで、この会社の数字を見てください。
| 指標 | 第12期 | 第13期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 41,722百万円 | 50,462百万円 | +20.9% |
| 営業利益 | 8,717百万円 | 10,521百万円 | +20.7% |
| EBITDA（マージン） | 10,932百万円（26.2%） | 13,178百万円（26.1%） | +20.5% |
| 親会社の所有者に帰属する当期利益 | 7,275百万円 | 6,765百万円 | △7.0% |
売上・営業利益・EBITDAはすべて20%前後で伸びているのに、当期利益だけが減っています。有価証券報告書には、前期に連結子会社であったノアメディカルシステム株式会社の全株式を株式会社カケハシに譲渡し、同社の調剤薬局支援事業を非継続事業に分類した旨が記載されています。事業の売却が最終利益の比較に影響しているということです。応募者にとっての意味は3つあります。1つ目、成長は買収と採用の両方で作られている。****2つ目、評価指標がEBITDAである可能性が高い。セグメントの業績測定に使われています。3つ目、事業の入れ替えが起きている。買うだけでなく、売る判断もしています。面接では3つ聞いてください。1つ目、「個人やチームの評価にEBITDAは使われますか」。2つ目、「直近1年で増えた257名は、どの機能に配属されましたか」。3つ目、「買収した会社との統合はどう進めますか」。
提出会社499人と連結2,444人
有価証券報告書の従業員の状況です（2026年3月31日現在）。
連結会社の状況
| セグメント | 従業員数 | 臨時雇用者（外数） |
|---|---|---|
| ヘルスビッグデータ | 2,303人 | 362人 |
| 遠隔医療 | 138人 | 13人 |
| 全社（共通） | 3人 | ― |
| 合計 | 2,444人 | 375人 |
増加の理由も明記されています。「従業員数は、前連結会計年度末に比べて257名増加しております。このうち、ヘルスビッグデータセグメントの従業員数が前連結会計年度末に比べて254名増加しておりますが、その主な理由は業容拡大に伴う採用及び連結子会社の増加によるものであります」。
提出会社の状況
| 項目 | 数値 |
|---|---|
| 従業員数 | 499人〔臨時43人〕 |
| 平均年齢 | 39.4歳 |
| 平均勤続年数 | 4.5年 |
| 平均年間給与 | 8,227,757円 |
| 対前事業年度増減率 | 1.9% |
連結2,444人のうち提出会社は499人で、約20.4%。残りの約8割は子会社に所属しています。当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ企業では、この比率が3.0%から100.0%まで開いていました。
**遠隔医療セグメントは138人（連結の約5.6%）**ですが、セグメント利益率は37.7%と最も高い水準です。
5期で売上収益が2.3倍
有価証券報告書の連結経営指標等の推移（第9期〜第13期／IFRS）です。
| 決算期 | 売上収益（百万円） | 税引前利益（百万円） | 当期利益（百万円） | 総資産（百万円） |
|---|---|---|---|---|
| 2022年3月 | 21,814 | 4,768 | 3,247 | 62,053 |
| 2023年3月 | 27,809 | 5,876 | 4,267 | 98,567 |
| 2024年3月 | 30,572 | 5,387 | 4,607 | 122,452 |
| 2025年3月 | 41,722 | 8,510 | 7,275 | 143,020 |
| 2026年3月 | 50,462 | 9,964 | 6,765 | 158,538 |
※当期利益は親会社の所有者に帰属する当期利益
- 売上収益……21,814百万円→50,462百万円（+131.3%）
- 税引前利益……4,768百万円→9,964百万円（+109.0%）
- 総資産……62,053百万円→158,538百万円（+155.5%）
5期で売上収益が2.3倍、総資産が2.6倍になりました。総資産の伸びが売上を上回っている点は、買収による資産（のれん等）の積み上がりを示唆します。
親会社の所有者に帰属する持分は31,170百万円→83,677百万円へ増えています。
直近期の当期利益が前期比で減った背景には、ノアメディカルシステム株式会社の全株式譲渡（株式会社カケハシへ）と、それに伴う調剤薬局支援事業の非継続事業への分類があります。有価証券報告書には「前連結会計年度において、ノアメディカルの営む調剤薬局支援に関する事業を非継続事業に分類し、当該事業に関わる売上収益、営業利益、EBITDAを非継続事業に区分して表示しております」と記載されています。
医療データという事業領域
ヘルスビッグデータ（2,303人・売上収益44,070百万円）
有価証券報告書は、データの出どころと使い道を明確に書いています。
当社グループは健康保険組合等より寄せられたレセプト（入院、外来、調剤）、健診データ及び加入者台帳を匿名加工することで、民間利用可能な国内最大規模のヘルスビッグデータを有しております。
提供先は3方向です。
| 提供先 | サービス |
|---|---|
| 保険者（健康保険組合が中心） | 保健事業を推進するためのデータ分析サービス、当社開発のPHRサービス |
| 医療機関 | 医療データ分析サービス、診療報酬ファクタリングサービス、薬剤DBの提供 |
| 学術・産業 | 業務の付帯として受領した匿名加工情報をデータベース化して利用 |
同じデータが、保険者・医療機関・研究/産業の3方向に活きる構造です。
遠隔医療（138人・売上収益6,392百万円）
放射線診断専門医が不足している医療機関と契約読影医を遠隔読影システムでつなぐマッチングサービスの他、医療機関と放射線診断専門医をクラウドでつなぎ、遠隔での画像診断を可能としたASPサービスを提供しております。
医師不足という構造的な課題に対して、遠隔でつなぐことで解く事業です。セグメント利益率37.7%は、ヘルスビッグデータ（26.6%）を上回ります。
エージェントベストの見解
**「連結2,444人のうち、提出会社は499人」。この比率が、この会社の成り立ちを示しています。当メディアはこの数か月、有価証券報告書を50社以上読んできました。提出会社比率が2割程度という会社は、たいてい買収を重ねてきた会社です。同じ時期に読んだ企業では、ボードルア（連結3,704名に対し提出会社1,315名＝約35.5%）が4期で8社を買収していました。この会社の直近期も、従業員が257名増え、理由は「業容拡大に伴う採用及び連結子会社の増加」と明記されています。****そして、この構造は事業の性質から来ています。**ヘルスケアデータの事業では、データの出どころごとに専門の会社があるからです。保険者向け、医療機関向け、薬剤、遠隔読影——**それぞれ顧客も規制も違います。****買って束ねるほうが速い。****応募者にとっての意味は3つあります。****1つ目、雇用主体を確認する必要がある。**連結の約8割は子会社に属します。提出会社の平均年間給与8,227,757円は、その約2割の人の数字です。**2つ目、セグメントで収益性が違う。**ヘルスビッグデータ26.6%、遠隔医療37.7%。人数は2,303人対138人ですから、少人数のほうが利益率は高いという構図です。3つ目、扱うデータの性質が特殊である。レセプト（診療報酬明細書）、健診データ、加入者台帳。匿名加工して民間利用可能にするという一段の処理が入ります。個人情報保護と利活用の両立が事業の前提であり、規制対応が仕事の一部になると考えられます。なお、この会社は「非継続事業」という区分も使っています。調剤薬局支援事業を株式会社カケハシへ譲渡し、その売上収益・営業利益・EBITDAを非継続事業として区分表示しました。買うだけでなく、売る判断もしているということです。事業ポートフォリオが動く会社では、自分の担当領域が売却対象になる可能性も含めて考える必要があります。面接では3つ聞いてください。1つ目、「雇用契約はどの会社と結びますか」。2つ目、「配属候補はヘルスビッグデータと遠隔医療のどちらですか」。3つ目、「匿名加工や規制対応は、どの職種が担当しますか」。
働き方とキャリア形成の特徴
有価証券報告書から読み取れる働き方の特徴は、次のとおりです。
1. 連結の約8割が子会社に所属する
連結2,444人に対し提出会社499人。雇用主体の確認が必要です。
2. 事業が2つに分かれる
ヘルスビッグデータ（2,303人）と遠隔医療（138人）。規模も利益率も違います。
3. 顧客が保険者・医療機関・学術産業の3方向にわたる
健康保険組合、医療機関、そして匿名加工情報の学術・産業利用。
4. 買収と採用の両方で人が増えている
直近期は257名増（うちヘルスビッグデータ254名）。理由は「業容拡大に伴う採用及び連結子会社の増加」。
5. EBITDAが経営指標である
「当社グループは、EBITDAを用いて各セグメントの業績を測定しております」と明記されています。
向いている人／向いていない人
向いている可能性がある人
- 医療データを扱いたい人……レセプト、健診データ、加入者台帳を匿名加工して活用します
- ヘルスケアの社会課題に取り組みたい人……放射線診断専門医の不足などが事業の背景です
- データ分析を事業にしたい人……保険者・医療機関向けの分析サービスが主力です
- 成長企業で経験を積みたい人……5期で売上収益が2.3倍になりました
- M&A後の統合に関わりたい人……連結子会社の増加が続いています
向いていない可能性がある人
- 規制対応を避けたい人……個人情報保護と利活用の両立が事業の前提です
- 単一の会社で完結したい人……連結の約8割が子会社に所属しています
- 事業構成の安定を求める人……買収と事業譲渡の両方が起きています
- 提出会社の給与を目安にしたい人……8,227,757円は連結の約2割にあたる499人の数字です
- 年収の大幅な伸びを期待する人……対前事業年度増減率は1.9%です
選考に向けた準備
1. EBITDAという指標を理解する
「営業利益＋減価償却費及び償却費±その他の収益・費用」。買収による償却の影響を除いて事業の稼ぐ力を見る指標です。この会社がなぜこの指標を使うのかを説明できると、事業構造の理解が伝わります。
2. データの流れを整理する
健康保険組合等からレセプト・健診データ・加入者台帳を受け取り、匿名加工して分析サービスやデータベースにする。どこからデータが来て、誰に価値として届くのかを、自分の言葉で説明できるようにしておきましょう。
3. 応募先の会社とセグメントを確認する
連結2,444人のうち提出会社は499人。ヘルスビッグデータ（2,303人・利益率26.6%）と遠隔医療（138人・同37.7%）では規模も収益性も異なります。雇用主体とセグメントを早い段階で確認しておきましょう。
まとめ
- **有価証券報告書によると、直近期は売上収益50,462百万円（前期比20.9%増）、営業利益10,521百万円（同20.7%増）、EBITDA 13,178百万円（マージン26.1%）**です
- セグメント別ではヘルスビッグデータ44,070百万円（利益率26.6%）、遠隔医療6,392百万円（同37.7%）。遠隔医療のほうが利益率は高くなっています
- 連結従業員は2,444人で257名増加（うちヘルスビッグデータ254名）。理由は「業容拡大に伴う採用及び連結子会社の増加」です
- 提出会社の平均年間給与は8,227,757円（平均年齢39.4歳、平均勤続年数4.5年、対前事業年度増減率1.9%）
- 連結子会社であったノアメディカルシステム株式会社の全株式を株式会社カケハシに譲渡し、調剤薬局支援事業を非継続事業に分類しています
よくある質問
Q. JMDCの平均年収はいくらですか？
A. 有価証券報告書（第13期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は8,227,757円です。平均年齢39.4歳、平均勤続年数4.5年、対前事業年度増減率は1.9%。ただし**連結2,444人に対し提出会社は499人（約20.4%）**であり、残りは子会社に所属しています。
Q. どんな事業をしていますか？
A. 報告セグメントは2つです。ヘルスビッグデータ（健康保険組合等から受領したレセプト・健診データ・加入者台帳を匿名加工し、保険者向けのデータ分析やPHRサービス、医療機関向けの医療データ分析・診療報酬ファクタリング・薬剤DB、匿名加工情報の学術・産業利用を提供）と、遠隔医療（放射線診断専門医と医療機関をつなぐ遠隔読影のマッチングおよびASPサービス）です。
Q. 業績は伸びていますか？
A. 有価証券報告書によると、売上収益は第9期（2022年3月期）の21,814百万円から第13期（2026年3月期）の50,462百万円へ131.3%増。直近期も前期比20.9%増、営業利益20.7%増、EBITDA20.5%増です。ただし親会社の所有者に帰属する当期利益は7,275百万円から6,765百万円へ減少しており、背景には連結子会社の株式譲渡と非継続事業への区分表示があります。
※本記事は、株式会社JMDCが提出した有価証券報告書（第13期）および公式サイトの公開情報をもとに構成しています。数値は同報告書に記載された時点のものです。募集要項や制度は変更される場合がありますので、応募前に公式採用ページを必ずご確認ください。口コミに関する記述は、公開されている投稿の傾向を要約したものであり、個別の投稿を引用したものではありません。
本記事は 2026/8/18 時点の公開情報にもとづいて作成しています。