ニューラルグループの評判|年収・働き方・選考対策まで解説

ニューラルグループ 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

ニューラルポケット株式会社は、2023年6月にニューラルグループ株式会社へ商号変更しました。有価証券報告書によると、直近期は売上高3,299,035千円(前年度比7.5%減)、営業損失6,663千円、経常損失46,757千円、親会社株主に帰属する当期純損失116,204千円。4期連続の純損失です。一方、自己資本比率は20.0%→44.1%へ改善し、現金及び現金同等物は659,142千円→2,176,092千円へ増えました。当期は公募増資・減資・欠損填補を同時に行っています。提出会社の平均年間給与は7,369千円。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。

会社概要と2つのサービスドメイン

項目内容
会社名ニューラルグループ株式会社(NeuralGroup Inc.)
代表者代表取締役社長 重松 路威
本店所在地東京都千代田区有楽町一丁目1番2号
設立2018年1月(ファッションポケット株式会社として設立、資本金5,000千円)
ミッション「AIで心躍る未来を」
上場区分東証グロース(2020年8月にマザーズ上場、2022年4月にグロース市場へ移行)
セグメントAIエンジニアリング事業の単一セグメント
連結従業員数204名〔外、平均臨時雇用者数32名〕(前期219名)
提出会社の従業員数36名〔1名〕
目標とする経営指標売上高及びEBITDA

この記事で扱う数値は、すべて有価証券報告書に記載されたものです。

社名の変遷

年月出来事
2018年1月東京都千代田区麹町においてファッションポケット株式会社を設立
2019年3月ニューラルポケット株式会社に社名変更
2020年8月東京証券取引所マザーズに上場
2023年5月ソニー株式会社と資本業務提携契約を締結
2023年6月ニューラルグループ株式会社へ商号変更
2025年9月東京証券取引所グロース市場にて公募増資を実施

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は7,369千円(賞与及び基準外賃金を含む)、平均年齢37.5歳、平均勤続年数3.3年、従業員数36名〔臨時1名〕です。評価制度の詳細については有価証券報告書に記載がありません。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

男性育休取得率・女性管理職比率・男女賃金差異は、いずれも記載が省略されています。理由は「提出会社は常時雇用する労働者数が100人以下であるため」「連結子会社は、常時雇用する労働者が101人以上300人以下であるものの、公表項目とはしていないため」と説明されています。労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満と記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

連結従業員数は第6期263名→第7期219名→第8期204名と減少しています。一方、臨時従業員は15名→32名へ増えました。有価証券報告書は「収益性の高いコアサービス領域への経営資源の集中と営業体制の抜本的強化を推し進めてまいりました」と記載しています。当期は2025年7月に株式会社カオナビと1on1支援サービス分野で業務提携しています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

ミッションは「AIで心躍る未来を」。有価証券報告書は「2018年の創業以来、既にAIが活用されている事業分野において大企業の研究開発の一部を担う受託開発ではなく、顧客企業が認識していない潜在市場を自社で掘り起こすことで市場自体を作り上げる事業開発を専業としています」と記載しています。提出会社の平均勤続年数は3.3年、平均年齢37.5歳です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

エージェントベストの見解

**「ニューラルマーケティング株式会社 売上高2,785,439千円、経常利益345,016千円、当期純利益223,920千円」。連結が赤字なのに、子会社は黒字です。**有価証券報告書は、連結売上高の10%を超える子会社について損益情報を開示する決まりになっています。

区分売上高経常損益当期純損益
連結3,299,035千円△46,757千円△116,204千円
ニューラルマーケティング(子会社)2,785,439千円+345,016千円+223,920千円
差分(親会社+その他子会社)513,596千円△391,773千円△340,124千円

**連結売上の84.4%を、1社の子会社が稼いでいる。****そして、その子会社は3.45億円の経常利益を出している。****では、連結が赤字なのはなぜか。**ニューラルマーケティングの成り立ちが、答えのヒントです。

年月出来事
2021年11月株式会社フォーカスチャネルを株式取得により子会社化。マンションサイネージ広告に本格参入
2022年2月株式会社ネットテンを株式取得により子会社化。電子看板(LEDサイネージ)業界に本格参入
2022年8月ネットテンを存続会社、フォーカスチャネルを消滅会社とする吸収合併を実施
2022年9月AI・サイネージシステムの総合販売会社として、ネットテンからニューラルマーケティング株式会社へ商号変更

買収した2社を合併して作った会社が、いまグループの売上の84%を稼いでいる。****そして、その買収の代償が、毎年の費用として乗っています。キャッシュ・フロー計算書の営業活動の増加要因に「のれん償却額103,879千円」、固定資産の減少要因に「のれんが103,879千円減少」と記載されています。年間約1億円ののれん償却。****当期の経常損失は46,757千円です。****のれん償却がなければ、経常段階では黒字だった計算になります。****ここから、応募者が読み取るべきことは3つあります。****1つ目、「AIの会社」と「サイネージ広告の会社」が同居している。有価証券報告書はコアサービス領域として「AI技術を活用したLEDビジョン『Neural Vision』、1on1支援サービス『KizunaNavi』、生成AIによるWeb構築支援サービス『GenerativeWeb』」を挙げています。売上の実体は、LEDサイネージの販売が大きい。****2つ目、赤字は「事業が回っていない」ことを必ずしも意味しない。のれん償却は買収時の会計処理であり、現金の支出を伴いません。3つ目、有価証券報告書はM&Aを続けると明記している。積極的なM&A活用も視野に入れ、コアサービスを成長ドライバーとした事業拡大を図ってまいります」。当メディアが同じ時期に読んだOrchestra Holdingsは、IFRS移行によりのれん償却が消え、同じ期の利益が日本基準260,429千円→IFRS 816,839千円と3倍になりました。****のれんの扱いは、会計基準ひとつで見え方が変わります。面接では3つ聞いてください。1つ目、「ニューラルマーケティングと本体は、どう役割分担していますか」。2つ目、「のれんの残存償却期間は何年ですか」。3つ目、「次のM&Aはどの領域を想定していますか」

なぜ減収になったのか

有価証券報告書は、減収の理由を明記しています。

「当社グループは中長期的な成長基盤の構築を目的として、収益性の高いコアサービス領域への経営資源の集中と営業体制の抜本的強化を推し進めてまいりました。その結果、2023年度から取り組んできたコスト最適化施策が想定以上に進展し、不採算案件の整理を含むポートフォリオの最適化を推進したことから、当連結会計年度においては売上高が一時的に減少いたしました。」

続けて「一方で、これらの構造改革により既存事業領域における損益分岐点は大幅に改善しており、足元では、M&Aの実施による売上伸長を背景に、利益面においても収益改善の傾向が顕著に現れております」と記載しています。

2つのサービスドメイン

領域有価証券報告書の説明具体的なサービス
イノベーション領域「AI AgentやLLM等の先端技術領域の研究活動を企業と共同で推進し、AIアルゴリズムの研究をはじめとしたAI技術の研究・開発と売上創出を並行で行う領域」自社開発の大規模言語モデル「NEURAL.LLM」、完全にローカルで動作する高性能自動音声認識技術(ASR)
コアサービス領域「グループ内で開発・獲得した新技術を随時取り込みつつ、成熟したAI技術や関連技術をサービス及びプロダクトとして提供・販売することで、AIの社会活用を推進する領域」AI技術を活用したLEDビジョン「Neural Vision」、1on1支援サービス「KizunaNavi」、生成AIによるWeb構築支援サービス「GenerativeWeb

サービス導入実績は12,000社を超えると記載されています。

展開分野は「人流・防犯」「駐車場・モビリティ」「人的資本経営支援」「コンテンツ生成」「サイネージ広告」「在宅勤務支援」「ファッショントレンド解析」へと拡大しています。

技術の特徴

有価証券報告書は、独自の深層学習技術について次のように記載しています。

市場規模については「『Statista Japan』(2024年5月発行)によれば、AIサービスの市場規模は2024年の45兆円から2030年までに281兆円まで拡大すると予想されています」と記載されています。

5期の推移と財務

売上高(千円)経常損益(千円)当期純損益(千円)自己資本比率従業員数
第4期(2021年12月)1,010,186+13,650+11,26754.1%52〔1〕
第5期(2022年12月)2,878,743△307,824△909,18211.1%190〔26〕
第6期(2023年12月)3,178,169△686,776△650,12313.7%263〔16〕
第7期(2024年12月)3,564,789+11,735△60,93120.0%219〔15〕
第8期(2025年12月)3,299,035△46,757△116,20444.1%204〔32〕

**売上は第7期の3,564,789千円がピーク。**当期純損益は第5期から4期連続で損失です。

**従業員数は第6期の263名がピークで、当期は204名。**一方、臨時従業員は16名→15名→32名と増えています。

財務の状況

項目当期末前期末比
流動資産2,870,194千円+1,360,287千円(現金及び預金+1,546,949千円、売掛金△144,708千円)
固定資産1,326,616千円△140,254千円(のれん△103,879千円
総資産4,196,810千円+1,220,033千円
負債合計2,320,071千円△42,466千円
純資産1,876,739千円+1,262,499千円
自己資本比率44.1%(前期20.0%)
現金及び現金同等物2,176,092千円+1,516,949千円

キャッシュ・フロー

区分当期前期
営業活動+150,169千円+194,597千円
投資活動△28,522千円(定期預金の預入30,000千円)+4,833千円
財務活動+1,395,325千円株式の発行による収入1,361,615千円△344,241千円

エージェントベストの見解

**「新株の発行による資本金の増加688,723千円」「減資による資本金の減少690,977千円」「欠損填補による資本剰余金の減少1,487,958千円」。当期の純資産の説明には、3つの操作が並んでいます。**有価証券報告書の記述を、順に分解します。

操作動き
①新株の発行資本金**+688,723千円**、資本剰余金**+688,723千円**
②減資資本金**△690,977千円**、資本剰余金**+690,977千円**
③欠損填補資本剰余金**△1,487,958千円**、利益剰余金**+1,487,958千円**

**①でお金を集め、②で資本金を資本剰余金に振り替え、③でその資本剰余金を使って過去の赤字(欠損)を埋めた。**3つを合わせた効果はこうです。

項目効果
現金+1,361,615千円(株式の発行による収入)
資本金ほぼ横ばい(+688,723 △690,977)
利益剰余金(累積赤字)+1,487,958千円マイナスが縮小
自己資本比率20.0% → 44.1%

当メディアはこの数か月、減資を行った会社を複数見てきました。

会社減資の内容
ヌーラボ資本金631,290千円 → 100,000千円
弁護士ドットコム545,632千円 → 50,000千円
ニューラルグループ減資690,977千円+欠損填補1,487,958千円

ヌーラボや弁護士ドットコムの減資は、黒字企業が税務区分を調整する動きでした。****ニューラルグループの減資は、目的が違います。****累積赤字を消すための減資です。なぜ消すのか。累積赤字(利益剰余金のマイナス)が残っていると、配当ができません。また、自己資本が薄い状態が続きます。欠損填補は、この状態を会計上リセットする手続きです。注意すべきは、これが「業績の改善」ではないこと。****利益剰余金が14.8億円増えても、事業が生んだ利益は1円も増えていません。****株主から集めたお金を、過去の赤字の穴埋めに充てただけです。では、応募者はこれをどう読むか。****ポジティブに読める点は3つ。現金が21.7億円あり、当期の営業キャッシュ・フローもプラス(1.5億円)。②自己資本比率44.1%は、第5期の11.1%から大きく回復した。③2025年9月の公募増資が成立した——市場が資金を出したということです。慎重に見るべき点も3つ。4期連続の純損失で、当期も赤字幅は拡大した(△60,931→△116,204千円)。②売上は減少に転じた(△7.5%)。③正社員は減り、臨時従業員が倍増した(正社員219→204名、臨時15→32名)。この会社は、資金を得て体制を組み直している最中です。****当メディアが同じバッチで読んだバリューコマースやヌーラボも「畳みながら投資する」局面にありました。****ニューラルグループの場合、それに「増資で資本を厚くする」が加わっています。面接では3つ聞いてください。1つ目、「公募増資で得た13.6億円の使途を教えてください」。2つ目、「黒字化はいつを目標にしていますか」。3つ目、「正社員が減り臨時従業員が倍増したのはなぜですか」

働き方とキャリア形成の特徴

有価証券報告書から読み取れる特徴は、次のとおりです。

1. 単一セグメントだが、事業の中身は2領域

イノベーション領域(研究開発と売上創出を並行)とコアサービス領域(成熟技術の提供・販売)です。

2. 売上の84.4%は子会社ニューラルマーケティング

売上高2,785,439千円、経常利益345,016千円。AI・サイネージシステムの総合販売会社です。

3. 大企業との提携が複数ある

ソニー株式会社(2023年5月・資本業務提携、2024年3月にKizunaNaviを共同開発)、一般社団法人共同通信社及びクロスプラス株式会社(2024年1月)、NVIDIA Partner Network(2024年6月)、株式会社カオナビ(2025年7月)。

4. 提出会社は36名の少数体制

平均年齢37.5歳、平均勤続年数3.3年です。連結子会社は4社(ニューラルマーケティング、ニューラルエンジニアリング、NeuralGroup (Thailand)、NeuralSolutions (Thailand))あります。

5. 労働指標の開示は省略されている

提出会社は労働者数100人以下、連結子会社は公表項目としていないため、いずれも記載が省略されています。

向いている人/向いていない人

向いている可能性がある人

向いていない可能性がある人

選考に向けた準備

1. 「減収」を構造改革として説明できるようにする

有価証券報告書は「コスト最適化施策が想定以上に進展し、不採算案件の整理を含むポートフォリオの最適化を推進したことから、売上高が一時的に減少」と記載しています。

2. 増資・減資・欠損填補の3点セットを理解する

株式の発行による収入1,361,615千円減資690,977千円欠損填補1,487,958千円。この3つで自己資本比率が20.0%→44.1%になりました。

3. 2つの領域とサービス名を覚える

イノベーション領域=「NEURAL.LLM」「ローカル動作のASR」、コアサービス領域=「Neural Vision」「KizunaNavi」「GenerativeWeb」。導入実績12,000社超です。

まとめ

よくある質問

Q. ニューラルグループ(旧ニューラルポケット)の平均年収はいくらですか?

A. 有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は7,369千円(賞与及び基準外賃金を含む)、平均年齢37.5歳、平均勤続年数3.3年、従業員数36名〔外、臨時従業員の年間の平均雇用人数1名〕です。提出会社は持株的な機能を持つ本体であり、連結従業員数204名〔32名〕のうち大半は連結子会社(ニューラルマーケティング等)に所属しています。子会社の給与水準は有価証券報告書に記載されていません。

Q. なぜ4期連続で純損失なのですか?

A. 有価証券報告書は当期について「2023年度から取り組んできたコスト最適化施策が想定以上に進展し、不採算案件の整理を含むポートフォリオの最適化を推進したことから、当連結会計年度においては売上高が一時的に減少」と記載しています。また、キャッシュ・フロー計算書にはのれん償却額103,879千円が計上されており、これは2021年〜2022年に買収した株式会社フォーカスチャネル・株式会社ネットテン(現ニューラルマーケティング)に係る費用です。なお、連結売上高の84.4%を占める子会社ニューラルマーケティング株式会社は売上高2,785,439千円、経常利益345,016千円、当期純利益223,920千円と黒字です。

Q. どんなサービスを提供していますか?

A. イノベーション領域では、自社開発の大規模言語モデル「NEURAL.LLM」を中心にAIアルゴリズムの小型化・高精度化を推進し、「都市運営支援などの高い正確性と即時性が求められる分野への導入を開始」しています。また**完全にローカルで動作する高性能自動音声認識技術(ASR)**を開発し、「KizunaNavi」へ導入しました。コアサービス領域では、AI技術を活用したLEDビジョン「Neural Vision」、ソニー株式会社と共同開発した1on1支援サービス「KizunaNavi」、生成AIによるWeb構築支援サービス「GenerativeWeb」などを展開しています。サービス導入実績は12,000社を超えると記載されています。展開分野は「人流・防犯」「駐車場・モビリティ」「人的資本経営支援」「コンテンツ生成」「サイネージ広告」「在宅勤務支援」「ファッショントレンド解析」です。


※本記事は、ニューラルグループ株式会社の有価証券報告書(第8期)および公式サイトをもとに構成しています。数値は当該報告書に記載された時点のものです。募集要項や制度は変更される場合がありますので、応募前に公式採用ページを必ずご確認ください。口コミに関する記述は、公開されている投稿の傾向を要約したものであり、個別の投稿を引用したものではありません。

出典

本記事は 2026/8/18 時点の公開情報にもとづいて作成しています。

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監修

松岡 良次

株式会社エージェントベスト代表。大手人材会社およびスタートアップ人材企業にて、IT・スタートアップ・メガベンチャー企業の採用支援に従事。独立後はIT・スタートアップ・コンサル領域に特化し、20〜30代のキャリア支援を行う。(厚生労働大臣許可 13-ユ-316964)