パーソルホールディングスの評判|年収・働き方・選考対策まで解説

パーソルホールディングス 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

有価証券報告書の従業員数の注記に、短いが決定的な一文があります。**「従業員数には、無期雇用の派遣スタッフ数等(主にStaffing SBUにおいて約2万人)を含み、有期の登録型派遣就業スタッフ数(主にStaffing SBUにおいて約10万人)は含んでおりません」。**パーソルホールディングス株式会社の連結従業員数は74,926人ですが、この数字の外側に約10万人がいます。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。

会社概要と5つのSBU

項目内容
会社名パーソルホールディングス株式会社
上場区分東京証券取引所プライム市場(証券コード2181)
決算期3月
会計基準IFRS会計基準
従業員数連結74,926人(外7,033人)/提出会社761人(外63人)(2026年3月31日現在)
報告セグメントStaffing/BPO/Technology/Career/Asia Pacific(+全社及びその他事業)

事業は**SBU(Strategic Business Unit)**という単位で分かれています。直近期の実績は次のとおりです。

セグメント売上収益前期比調整後EBITDA前期比
Staffing608,086百万円3.5%増34,804百万円12.3%増
Asia Pacific496,354百万円4.3%増10,511百万円10.2%減
Career152,866百万円5.7%増34,932百万円15.0%増
BPO143,083百万円22.1%増10,329百万円54.9%増
Technology124,807百万円8.8%増10,136百万円17.3%増
その他74,602百万円41.8%増△983百万円

※調整後EBITDA=営業利益+減価償却費(使用権資産の減価償却費のうち家賃等相当額を除く)+(-)未払有給休暇の増額(減額)+株式報酬費用-(+)その他の収益(費用)-(+)その他恒常的でない収益(損失)

Careerは売上収益152,866百万円に対して調整後EBITDA34,932百万円(約22.9%)。Staffingは608,086百万円に対して34,804百万円(約5.7%)。売上規模はStaffingが4倍ですが、利益額はほぼ同じです。

BPOは調整後EBITDAが54.9%増と最も伸びました。有価証券報告書には、注力領域が明記されています。

グループ中期経営計画2026の方針に沿って、利益成長の柱と定めたCareer SBU、BPO SBU、Technology SBUを注力領域とし、推進してまいりました。

一方、Asia Pacificは売上収益4.3%増に対して調整後EBITDAが10.2%減と、唯一の減益セグメントでした。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書(第18期・2026年3月期)によると、提出会社の平均年間給与は8,818,492円、平均年齢40.9歳、平均勤続年数6.3年、対前事業年度増減率は6.0%です。給与については「収益性や生産性の向上に見合う形で、積極的な姿勢で賃上げに取り組むことをグループ全体のポリシーとして定めています」と記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

有価証券報告書には、当社に労働組合はないが連結子会社の一部に労働組合が結成されている旨が記載されています。提出会社の男性労働者の育児休業等取得率は92.3%です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

昇給率やその分布について「退職率やエンゲージメントスコア等の動向をモニタリングしながら、事業ごとに課題の特定や制度改定の必要性を判断する」旨が記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

提出会社の平均年齢は40.9歳、平均勤続年数は6.3年。管理職に占める女性労働者の割合は34.9%です。役員・従業員株式所有制度が導入されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

エージェントベストの見解

**「連結従業員74,926人」という数字は、注記まで読まないと意味を取り違えます。**有価証券報告書の注記はこうです。

従業員数には、無期雇用の派遣スタッフ数等(主にStaffing SBUにおいて約2万人)を含み有期の登録型派遣就業スタッフ数(主にStaffing SBUにおいて約10万人)は含んでおりません。

**つまり、74,926人のうち約2万人は派遣スタッフであり、さらにその外側に約10万人がいます。当メディアはこの数か月、情報サービス業と人材業の有価証券報告書を50社以上読んできました。臨時雇用者が就業人員を上回る会社(3,696名対2,132名など)は複数ありましたが、「集計に含まれない人が本体の1.3倍いる」と明記する会社は他にありません。**応募者にとって、ここから読めることが3つあります。**1つ目、Staffing SBUの正社員は「約12万人の就業を支える側」である可能性が高い。**登録・マッチング・フォロー・請求といった運営の仕事です。**2つ目、SBUによって仕事の性格がまったく違う。**Careerは人材紹介(doda等)、Technologyはエンジニア、BPOは業務受託。**3つ目、報酬水準も会社ごとに違う。**有価証券報告書は3社の数字を並べています。

会社従業員数平均年齢平均勤続年数平均年間給与対前期増減率
提出会社(持株会社)761人40.9歳6.3年8,818,492円+6.0%
パーソルビジネスプロセスデザイン㈱(BPO)8,099人37.6歳6.0年5,675,718円+5.3%
パーソルクロステクノロジー㈱(Technology)7,561人36.2歳7.6年6,069,787円+0.8%

3,142,774円の開きがあります。面接では3つ聞いてください。1つ目、「雇用契約はどの法人と結ぶことになりますか」。2つ目、「そのSBUの平均年間給与と昇給率を教えてください」。3つ目、「担当するのは登録スタッフの運営側ですか、それとも自ら手を動かす側ですか」

提出会社761人と連結74,926人

有価証券報告書の従業員の状況です(2026年3月31日現在)。

連結会社の状況

セグメント従業員数臨時雇用者(外数)
Staffing34,149人1,811人
BPO11,298人2,547人
Technology10,164人383人
Career5,671人1,020人
Asia Pacific7,871人445人
全社及びその他事業5,773人827人
合計74,926人7,033人

**Staffingが34,149人と連結の約45.6%**を占めます。前述のとおり、この数字には無期雇用の派遣スタッフ約2万人が含まれ、有期の登録型派遣就業スタッフ約10万人は含まれていません。

Asia Pacificの7,871人は連結の約10.5%。有価証券報告書には「アジア・パシフィック(APAC)地域では人材サービス事業及びファシリティマネジメント事業などを展開しております」と記載されています。

提出会社の状況

項目数値
従業員数761人(外63人)
平均年齢40.9歳
平均勤続年数6.3年
平均年間給与8,818,492円
対前事業年度増減率6.0%

注記には算定条件が細かく書かれています。

平均年間給与は、在籍年数3年以上の社員を対象に、賞与及び基準外賃金を含み、譲渡制限付株式報酬制度による報酬は除いて算出しております。(中略)なお、当期より平均年間給与の算出対象を「在籍年数3年以上の社員」に変更しており、対前事業年度増減率は本算出方法に基づき算出しております。

算出対象が今期から変わっている点は、前期との比較を読むうえで重要です。また、譲渡制限付株式報酬は除外されています。

提出会社の従業員については、性格も明記されています。「当社の従業員は、当社グループ全体に係る管理・企画及び間接業務等を行っており、特定のセグメントに区分できないため、セグメントごとの従業員数は記載しておりません」「当社の従業員は、子会社からの転籍者及び新規採用者であります」。

最大人員会社の状況

会社(セグメント)従業員数平均年齢平均勤続年数平均年間給与対前期増減率
パーソルビジネスプロセスデザイン㈱(BPO)8,099人(1,444人)37.6歳6.0年5,675,718円5.3%
パーソルクロステクノロジー㈱(Technology)7,561人(306人)36.2歳7.6年6,069,787円0.8%

パーソルクロステクノロジーの増減率0.8%については、注記があります。

2024年4月の人事制度改定により、2024年度の年間給与は一時的に高くなりました。2025年度は定期昇給を実施したため、年間給与は概ね横ばいです。

増減率が低い理由を、前年が高かったからだと説明している点は丁寧な開示です。

従業員数の推移は次のとおりです。

決算期連結従業員数臨時雇用者(外数)売上収益(百万円)
2022年4月1日(IFRS移行日)54,458人6,217人
2023年3月60,540人6,734人1,242,611
2024年3月65,730人7,175人1,327,123
2025年3月71,570人6,549人1,451,238
2026年3月74,926人7,033人1,555,833

**連結従業員は4年で54,458人→74,926人(+20,468人/+37.6%)。**売上収益も1,242,611百万円→1,555,833百万円(+25.2%)と伸びています。

男女に関する指標は、提出会社について次のとおりです。

項目数値
管理職に占める女性労働者の割合34.9%
男性労働者の育児休業等取得率92.3%
男女の賃金の差異(全労働者)73.1%
男女の賃金の差異(正規雇用労働者)74.2%
男女の賃金の差異(パート・有期労働者)36.0%

**管理職の女性比率34.9%**は、当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業(0.0%〜68.8%)のなかでは高い側です。連結子会社についても個別に開示されています。

持分当期利益率4期連続上昇

有価証券報告書の連結経営指標等の推移(IFRS会計基準)です。

決算期売上収益(百万円)税引前利益(百万円)当期利益(百万円)連結従業員数持分当期利益率持分比率
2023年3月1,242,61141,24922,76160,540人13.6%34.7%
2024年3月1,327,12348,92629,97165,730人16.6%37.1%
2025年3月1,451,23857,15635,87171,570人18.8%35.1%
2026年3月1,555,83364,93542,68874,926人20.9%35.4%

※当期利益は親会社の所有者に帰属する当期利益。持分当期利益率・持分比率は親会社所有者帰属分

**利益の伸びが売上の伸びを大きく上回っています。しかも持分当期利益率(ROEに相当)は13.6%→16.6%→18.8%→20.9%と4期連続で上昇。**持分比率は34.7%〜37.1%とほぼ一定です。

分母がほぼ一定のまま利益率が上がっているという構造で、当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ企業のなかには、自己資本比率の低下がROEを押し上げていた例もありましたが、この会社は違います。

直近期の実績は次のとおりです。

日本国内における人材不足が続く中、当社グループは、顧客企業の堅調な人材需要を背景に、主力事業であるStaffing SBU及びCareer SBUを中心に積極的な事業活動を展開いたしました。(中略)その結果、当連結会計年度において、すべてのSBUで増収となり、グループ全体の売上収益は、1,555,833百万円(前年同期比7.2%増)となりました。利益面では、売上総利益は堅調に増加し、グループ全体の調整後EBITDAは、88,176百万円(同12.6%増)、営業利益は、66,512百万円(同15.8%増)となりました。

キャッシュ・フローも堅調です。

決算期営業CF(百万円)投資CF(百万円)財務CF(百万円)
2024年3月77,753△19,000△53,803
2025年3月68,854△29,765△63,878
2026年3月77,440△34,316△44,817

営業CFは4期すべて68,854百万円〜77,753百万円のプラスです。

事業ごとに違う伸び方

セグメント別に見ると、成長の形が分かれます。

**BPO SBU(調整後EBITDA 54.9%増)**が最も伸びました。売上収益は117,233百万円から143,083百万円へ22.1%増。**利益の伸びが売上の伸びを大きく上回っています。**最大人員会社であるパーソルビジネスプロセスデザイン株式会社(8,099人)がこのセグメントに属します。

Career SBUは売上収益152,866百万円に対し調整後EBITDA34,932百万円。**利益率は約22.9%**で、5つのSBUのなかで最も高い水準です。人材紹介という事業の型が数字に表れています。

Staffing SBUは売上収益608,086百万円で最大ですが、調整後EBITDAは34,804百万円(約5.7%)。規模で稼ぐ構造です。

Technology SBUは売上収益124,807百万円、調整後EBITDA10,136百万円(約8.1%)。パーソルクロステクノロジー株式会社(7,561人)が中核です。

Asia Pacificは唯一、調整後EBITDAが減少(10.2%減)しました。売上収益は496,354百万円で連結の約31.9%を占めます。為替については「期中平均為替レート:(豪ドル)前連結会計年度99.5円、当連結会計年度99.8円」と開示されています。

リスクについても率直な記載があります。

当社グループが展開している人材ビジネス市場では、各国の各分野において多数の競合他社が存在しております。これらの競合他社が当社グループと同水準のサービスを低価格で提供した場合や、当社グループのサービスを必要としないプロセスや仕組みを顧客企業に提供若しくは社会的に浸透・普及に成功した場合(中略)当社グループの競争力が低下し(後略)

さらに、集客チャネルについても言及があります。

当社グループにおける派遣スタッフ及び求職者等の個人の集客においては、他社の運営する検索エンジン等を利用して求人広告を掲載しているものがあります。かかるプラットフォームを提供する企業が求人広告業界における集客力を強め、独占的なポジションを確立した場合には、当社グループの集客力や財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。

求人検索プラットフォームへの依存をリスクとして書いている点は、この業界の構造を示しています。

働き方とキャリア形成の特徴

有価証券報告書から読み取れる特徴は、次の4点です。

**1つ目は、SBU制であること。**Staffing、BPO、Technology、Career、Asia Pacific。セグメントごとに事業の型も収益性も違います。

2つ目は、賃上げがグループ方針であること。「収益性や生産性の向上に見合う形で、積極的な姿勢で賃上げに取り組むことをグループ全体のポリシーとして定めています」と明記されています。

3つ目は、昇給の判断に退職率とエンゲージメントスコアを使うこと。「昇給率やその分布は、退職率やエンゲージメントスコア等の動向をモニタリングしながら、事業ごとに課題の特定や制度改定の必要性を判断する」と記載されています。

**4つ目は、持株会社が転籍者中心であること。**提出会社の従業員は「子会社からの転籍者及び新規採用者」であり、平均年齢40.9歳・平均勤続年数6.3年。勤続年数は「転籍以前の子会社入社日より通算」して算出されています。

向いている人/向いていない人

有価証券報告書の記載から読み取れる範囲で整理します。ここに書いたことは相性の目安であり、選考の合否を決めるものではありません。

向いていると考えられる人

向いていない可能性がある人

エージェントベストの見解

「昇給率やその分布は、退職率やエンゲージメントスコア等の動向をモニタリングしながら、事業ごとに課題の特定や制度改定の必要性を判断する」。この一文は、応募者にとって使える情報です。当メディアはこの数か月、情報サービス業の有価証券報告書を50社以上読んできました。賃上げについて書く会社は増えていますが、「何を見て昇給率を決めるか」まで書く会社はほとんどありません。同じ時期に読んだ例では、「5年連続でベースアップ」と回数だけ書く会社、年度別の率を表で出す会社、初任給の実額を出す会社がありました。この会社は「判断の材料」を書いています。そこに挙がっているのが退職率とエンゲージメントスコア。つまり、人が辞めていく事業や、満足度が下がっている事業では、昇給率や制度が見直されるという設計です。しかも「事業ごとに課題の特定や制度改定の必要性を判断する」とあり、全社一律ではありません。実際、開示された3社の増減率は+6.0%(提出会社)、+5.3%(パーソルビジネスプロセスデザイン)、+0.8%(パーソルクロステクノロジー)とばらついています。ただし0.8%については「2024年4月の人事制度改定により、2024年度の年間給与は一時的に高くなりました」という注記があり、単年で判断してはいけないことも同時にわかります。面接では3つ聞いてください。1つ目、「応募するSBU・法人の直近3年の昇給率を教えてください」。2つ目、「その事業の退職率とエンゲージメントスコアの推移は、社内でどう共有されていますか」。3つ目、「制度改定は直近でいつ行われましたか」判断材料を開示している会社なら、この質問に答えられるはずです。

選考に向けた準備

事業の理解

有価証券報告書から確認しておきたいのは、次の点です。

数字の押さえ方

面接で使える数字を挙げます。

項目数値
連結売上収益(2026年3月期)1,555,833百万円(前年同期比7.2%増)
調整後EBITDA88,176百万円(同12.6%増)
営業利益66,512百万円(同15.8%増)
税引前利益64,935百万円(同13.6%増)
親会社の所有者に帰属する当期利益42,688百万円(同19.0%増)
親会社所有者帰属持分当期利益率20.9%(4期連続上昇)
親会社所有者帰属持分比率35.4%
連結従業員数74,926人(外7,033人)
提出会社の平均年間給与8,818,492円(761人・40.9歳・勤続6.3年・+6.0%)

質問の準備

まとめ

パーソルホールディングス株式会社は、人材派遣・人材紹介・BPO・エンジニアリング・海外人材サービスを5つのSBUで展開する持株会社です。連結従業員74,926人で売上収益1,555,833百万円という規模にあります。

有価証券報告書から読み取れる特徴を整理します。

**規模を伸ばしながら利益率も上げてきた、SBU制の人材グループ。**これが有価証券報告書から読み取れる姿です。

よくある質問

Q. 平均年収はどのくらいですか。

有価証券報告書(第18期・2026年3月期)によると、提出会社(持株会社・761人)の平均年間給与は8,818,492円(対前事業年度増減率6.0%)です。ただし注記に「在籍年数3年以上の社員を対象に、賞与及び基準外賃金を含み、譲渡制限付株式報酬制度による報酬は除いて算出」「当期より算出対象を『在籍年数3年以上の社員』に変更」とあります。最大人員会社はパーソルビジネスプロセスデザイン株式会社5,675,718円(8,099人)、パーソルクロステクノロジー株式会社6,069,787円(7,561人)です。

Q. 連結従業員74,926人には誰が含まれますか。

有価証券報告書の注記に「従業員数には、無期雇用の派遣スタッフ数等(主にStaffing SBUにおいて約2万人)を含み、有期の登録型派遣就業スタッフ数(主にStaffing SBUにおいて約10万人)は含んでおりません」と記載されています。つまり74,926人のうち約2万人は無期雇用の派遣スタッフで、さらにその外側に約10万人の登録型派遣就業スタッフがいます。

Q. どの会社に入社することになりますか。

有価証券報告書によると、提出会社(761人)の従業員は「当社グループ全体に係る管理・企画及び間接業務等を行っており、特定のセグメントに区分できない」と記載され、「子会社からの転籍者及び新規採用者」であるとされています。事業は各SBUの事業会社が担い、最大人員会社としてパーソルビジネスプロセスデザイン株式会社(BPO)、パーソルクロステクノロジー株式会社(Technology)が挙げられています。雇用契約の相手方は応募時にご確認ください。


※本記事は、掲載時点で公開されている有価証券報告書および公式サイトの情報をもとに作成しています。制度・数値は変更される場合がありますので、応募前に企業の公式情報を必ずご確認ください。

出典

本記事は 2026/8/18 時点の公開情報にもとづいて作成しています。

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監修

松岡 良次

株式会社エージェントベスト代表。大手人材会社およびスタートアップ人材企業にて、IT・スタートアップ・メガベンチャー企業の採用支援に従事。独立後はIT・スタートアップ・コンサル領域に特化し、20〜30代のキャリア支援を行う。(厚生労働大臣許可 13-ユ-316964)