ピー・シー・エーの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

ピー・シー・エー 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

有価証券報告書によると、ピー・シー・エー株式会社の提出会社の平均勤続年数は14年4ヶ月です。当メディアがこれまで有価証券報告書から読んできた情報サービス企業のなかで、長い側に入ります。同じ期の売上高は17,306百万円（前年同期比6.6%増）ですが、営業利益は2,463百万円（同6.6%減）。有価証券報告書は、その理由を「開発力強化への取り組みを継続中であり、開発人件費及び外注費等の純増額が前年同期比で16.1%増」と説明しています。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。

会社概要とセグメントを持たない会社

有価証券報告書は、セグメントの代わりに事業分野で構成を示しています。

A〜Cが本業のソフトウェア、D〜Fが周辺の広がりという構成です。

沿革を見ると、拠点と子会社の出入りが記録されています。

営業拠点も全国に広がっています。仙台、広島、さいたま、札幌、福岡、名古屋、金沢、静岡、横浜、岡山、大阪。中小・中堅企業向けのパッケージソフトを全国で売る体制です。

中期経営計画と「PCA Arch」

有価証券報告書には、2025年4月から2028年3月までの新中期経営計画が記載されています。

この中期経営計画のなかで3つの重点施策を推進し、継続課金モデルを確立していきます。 ① 主力事業の成長力強化……クラウドシフトの推進、Hubサービスの拡充、セールスマーケティングの強化 ② 新ビジネス基盤整備と先行投資……統合ID基盤整備とIDアセット活用、生成AI実装と業務の自動化研究、CVCによる非連続成長への先行投資 ③ サービス指向のモノづくり……4つの取り組みと開発投資計画の推進、HR領域のグループ製品開発計画の推進

新サービスも投入されています。

当社は、2025年11月に新サービス「PCA Arch」をリリースいたしました。当連結会計年度後半におきましては、JR東日本首都圏の電車内におけるポスター広告の掲出等、同サービスの認知向上と市場浸透を図るべく積極的なプロモーション活動を展開してまいりました。「PCA Arch」は、AIなどの最新技術を活用し、財務経理・人事労務・販売管理といった基幹業務をワンストップでサポートすることで、中小・中堅企業様の「業務のデジタル化」や「ナレッジの共有」といった課題解決に貢献しております。

M&Aも続いています。2025年8月に株式会社タイレルシステムズがグループ入り。さらに「2026年4月には、当社連結子会社である株式会社ケーイーシーが、株式会社PRIMASを子会社化いたしました。当社の基幹業務サービスとPRIMAS社の「専門人材・BPO機能」をかけ合わせることで、システム提供のみならず実務運用までを見据えた支援体制の構築を進めてまいります」と記載されています。

目指す姿は**「マネジメントサポート・カンパニー」**と表現されています。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書（第46期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は7百万円、平均年齢40歳3ヶ月、平均勤続年数14年4ヶ月、対前事業年度増減率は2.6%です。基準外賃金および賞与が含まれています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

有価証券報告書には、労働組合は結成されていないが労使関係は円滑に推移している旨が記載されています。提出会社の男性労働者の育児休業取得率は85.7%です。2015年6月には千葉県市原市に障碍者雇用施設（農園）「PCA FARM」を開設した旨が沿革に記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

中期経営計画（2025年4月〜2028年3月）では、クラウドシフトの推進、統合ID基盤整備、生成AI実装と業務の自動化研究、HR領域のグループ製品開発計画の推進が挙げられています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

提出会社の平均年齢は40歳3ヶ月、平均勤続年数は14年4ヶ月。事業部門別では開発部門235名、営業部門272名、管理部門31名です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

提出会社538名の年収700万円と勤続14年4ヶ月

有価証券報告書の従業員の状況です（2026年3月31日現在）。

連結会社の状況

セグメント情報を記載していないため、事業部門別で示されています。

※（　）内は臨時雇用者数の年間平均雇用人員を外数で記載

提出会社の状況

平均勤続年数14年4ヶ月は、当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業（2.2年〜21.6年）のなかで長い側にあたります。平均年齢40歳3ヶ月に対して14年4ヶ月ですから、26歳前後で入社した人が定着している構造が読めます。

従業員数の推移は次のとおりです。

**5期で連結は602名→755名（+153名／+25.4%）、売上高は+29.3%。**人と売上がほぼ同じ速さで伸びています。

男女に関する指標は次のとおりです。

賃金差異には、具体的な補足説明が付いています。

当社では、**評価・登用、初任給・役職等に対する賃金の額の差異はありません。**賃金差異の主要因は、全労働者の内、男性が約6割、女性が約4割であることに加え、時短勤務の利用によって、給与が減額している者のうち、女性の比率が88%と高いことが挙げられます。

「時短勤務者のうち女性が88%」という数字まで出している点は、当メディアが同じ時期に読んだ企業のなかでも具体的な部類です。

増収減益を選んだ期

有価証券報告書の連結経営指標等の推移（第42期〜第46期）です。

※当期純利益は親会社株主に帰属する当期純利益

• 売上高……13,382百万円→17,306百万円（+29.3%）
• 経常利益……2,697百万円→2,495百万円（△7.5%）
• 当期純利益……2,367百万円→2,355百万円（△0.5%）

**5期を通して売上は伸びていますが、利益は初年度の水準に戻った形です。**第43期（2023年3月期）に経常利益が1,326百万円まで落ち、ROEは5.1%。そこから8.9%→9.2%→**12.4%**へ回復しています。

直近期は増収減益でした。理由は明記されています。

当社グループの当連結会計年度の売上高は、17,306百万円（前年同期比6.6％増）となりました。一方で、中期経営計画達成に向け開発力強化への取り組みを継続中であり、開発人件費及び外注費等の純増額が前年同期比で16.1％増となることで営業利益は2,463百万円（前年同期比6.6％減）となりました。また、投資事業組合運用損70百万円を営業外費用に計上したことにより経常利益は2,495百万円（前年同期比7.2％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は、主に投資有価証券売却益887百万円の計上により2,355百万円（前年同期比35.3％増）となりました。

利益の動きを3段階に分けて読む必要があります。

**営業段階では減益、最終利益は増益。**その差は投資有価証券の売却益によるものです。有価証券報告書には、純投資目的の株式について「非上場株式以外の株式」が6銘柄・貸借対照表計上額1,345百万円（前事業年度）から167百万円（当事業年度）へ減り、売却損益の合計額887百万円と記載されています。

キャッシュ・フローも動いています。

投資CFの内訳は「定期預金の預入による支出2,002百万円、投資有価証券の売却による収入919百万円、投資事業組合への出資による支出502百万円、投資有価証券の取得による支出400百万円」。CVCファンド（ICP-1号投資事業有限責任組合）への出資が始まっていることがわかります。

クラウドシフトと継続課金モデル

中期経営計画の第1の重点施策は「主力事業の成長力強化：クラウドシフトの推進、Hubサービスの拡充、セールスマーケティングの強化」であり、その目的は「継続課金モデルを確立」することと明記されています。

**当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ企業でも、パッケージからクラウドへの移行は共通のテーマでした。**ある会社ではクラウドサービスの売上構成比が65.8%→69.6%へ上がり、経常利益率が23.0%→31.7%へ改善していました。別の会社は「ストック型ビジネスの拡大に伴う安定的な利益確保スキームの確立を背景に」月額基本給を引き上げています。

この会社の直近期は、その移行のための投資が利益を圧迫した期にあたります。開発人件費及び外注費等の純増額が16.1%増。新サービス「PCA Arch」のリリース（2025年11月）とプロモーション（JR東日本首都圏の電車内ポスター広告）もこの期です。

同時に、M&Aで守備範囲も広げています。

PRIMAS社の子会社化について、有価証券報告書は狙いを明記しています。「当社の基幹業務サービスとPRIMAS社の『専門人材・BPO機能』をかけ合わせることで、システム提供のみならず実務運用までを見据えた支援体制の構築を進めてまいります」。

ソフトを売る会社から、業務そのものを支える会社へという方向です。目指す姿は「マネジメントサポート・カンパニー」と表現されています。

働き方とキャリア形成の特徴

有価証券報告書から読み取れる特徴は、次の4点です。

**1つ目は、営業が最大の部門であること。**連結755名のうち営業399名、開発299名。中小・中堅企業向けのパッケージを全国で売る体制です。

**2つ目は、勤続が長いこと。**提出会社の平均勤続年数14年4ヶ月、平均年齢40歳3ヶ月。

**3つ目は、いま投資期にあること。**開発人件費及び外注費等の純増額が16.1%増で営業利益は6.6%減。新サービス「PCA Arch」とプロモーションもこの期です。

**4つ目は、事業領域を広げていること。**メンタルヘルス関連事業（㈱ドリームホップ）、CVCファンド運営（飯田橋クロスパートナーズ㈱）、ITを活用した各種サービス・事業開発（㈱タイレルシステムズ）。

向いている人／向いていない人

有価証券報告書の記載から読み取れる範囲で整理します。ここに書いたことは相性の目安であり、選考の合否を決めるものではありません。

向いていると考えられる人

• 会計・人事労務・販売管理といった基幹業務ソフトに関心がある人。事業の中核です
• 中小・中堅企業を顧客にしたい人。「PCA Arch」は中小・中堅企業向けと明記されています
• 全国の拠点で営業したい人。営業部門が最大で、拠点は全国に広がっています
• 長く働きたい人。提出会社の平均勤続年数は14年4ヶ月です

向いていない可能性がある人

• 大規模なエンタープライズ案件に携わりたい人。顧客は中小・中堅企業が中心です
• 短期の利益成長を求める人。直近期は開発投資により営業利益6.6%減です
• 開発中心の組織を望む人。営業399名に対し開発299名という構成です
• セグメント別の詳細な数字を確認してから応募したい人。同社はセグメント情報を記載していません

選考に向けた準備

事業の理解

有価証券報告書から確認しておきたいのは、次の点です。

• 6つの事業分野……ソフトウェアの開発・製造・販売・保守／導入・運用支援／クラウドサービス／ITを活用した各種サービス・事業開発／メンタルヘルス関連事業／CVCファンド運営
• 新サービス……PCA Arch（2025年11月リリース。財務経理・人事労務・販売管理をワンストップでサポート）
• 中期経営計画（2025年4月〜2028年3月）……クラウドシフトの推進、統合ID基盤整備、生成AI実装、HR領域のグループ製品開発
• グループ……クロノス㈱（就業管理システム）、㈱ケーイーシー、㈱ドリームホップ（メンタルヘルス）、㈱タイレルシステムズ（2025年8月子会社化）、飯田橋クロスパートナーズ㈱（CVC）
• 2026年4月……㈱ケーイーシーが㈱PRIMASを子会社化（専門人材・BPO機能）

数字の押さえ方

面接で使える数字を挙げます。

質問の準備

• 「営業は新規獲得と既存顧客のどちらが中心ですか。クラウドシフトで評価指標は変わりましたか」
• 「開発人件費の増加は、増員と処遇改善のどちらが主ですか」
• 「PCA Archの導入社数と、クラウド売上の比率を教えてください」
• 「中期経営計画3年目（2028年3月期）の利益目標はどのくらいですか」
• 「グループ会社（クロノス、ケーイーシー、ドリームホップ、タイレルシステムズ）との異動はありますか」

まとめ

ピー・シー・エー株式会社は、中小・中堅企業向けの財務経理・人事労務・販売管理といった基幹業務ソフトを開発・販売する会社です。連結従業員755名で売上高17,306百万円という規模にあります。

有価証券報告書から読み取れる特徴を整理します。

• 提出会社の平均勤続年数は14年4ヶ月、平均年齢40歳3ヶ月
• 連結755名のうち営業399名、開発299名と営業が最大の部門
• 直近期は増収減益（売上+6.6%、営業利益△6.6%）。理由は「開発人件費及び外注費等の純増額が16.1%増」
• 当期純利益は35.3%増だが、投資有価証券売却益887百万円を含む
• 中期経営計画（2025年4月〜2028年3月）の第1の施策は「クラウドシフトの推進」で、目的は「継続課金モデルの確立」
• 2025年11月に新サービス「PCA Arch」をリリースし、JR東日本首都圏の電車内ポスター広告等でプロモーション
• CVCファンド（ICP-1号投資事業有限責任組合）を2025年4月に組成
• 賃金差異の補足説明に「時短勤務者のうち女性の比率が88%」と具体的な数字を記載

**継続課金モデルへの移行に、いま投資している会社。**これが有価証券報告書から読み取れる姿です。

よくある質問

Q. 平均年収はどのくらいですか。

有価証券報告書（第46期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は7百万円、対前事業年度増減率は2.6%です。平均年齢40歳3ヶ月、平均勤続年数14年4ヶ月という条件つきの数字で、基準外賃金および賞与が含まれています。個人の年収は職種・等級・評価によって異なりますので、求人票の想定年収とあわせてご確認ください。

Q. 直近期が営業減益なのはなぜですか。

有価証券報告書によると、「中期経営計画達成に向け開発力強化への取り組みを継続中であり、開発人件費及び外注費等の純増額が前年同期比で16.1％増となることで営業利益は2,463百万円（前年同期比6.6％減）となりました」と記載されています。なお経常利益は投資事業組合運用損70百万円により7.2%減、親会社株主に帰属する当期純利益は投資有価証券売却益887百万円により35.3%増となっています。

Q. セグメント別の業績は分かりますか。

同社は有価証券報告書に「セグメント情報を記載していないため、事業分野・事業形態別によって記載しております」と記載しており、セグメント別の売上・利益は開示されていません。事業分野はA（ソフトウェアの開発・製造・販売・保守）、B（導入・運用支援）、C（クラウドサービス）、D（ITを活用した各種サービス・事業開発）、E（メンタルヘルス関連事業）、F（CVCファンド運営等）の6つに分けて説明されています。

※本記事は、掲載時点で公開されている有価証券報告書および公式サイトの情報をもとに作成しています。制度・数値は変更される場合がありますので、応募前に企業の公式情報を必ずご確認ください。