スタディストの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

スタディスト 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/12

スタディストは、マニュアル作成・共有のプラットフォーム「Teachme Biz」を開発する非上場企業です。2010年3月19日設立で、経済産業省のgBizINFOに記録された従業員数は284人（男性156人、女性128人）。同じくgBizINFOには特許18件・商標43件が記録されています。SaaS企業としては特許件数が多く、これは事業の性格を示しています。この記事では、公式リリースと公的データから確認できる範囲で、事業の構造・働き方・選考の準備を整理します。

「AIマニュアル」への転換

2026年5月21日に公表されたリリースに記載されている内容は、次のとおりです。

コンセプトを変えた

同リリースでは、「Teachme Biz」のコンセプトを**「AIマニュアル」へ刷新**したことが公表されています。あわせて「Teachme Biz AI機能利用動向レポート2026」が公開され、次の数値が示されました。

• AI機能の利用回数が前年同期比で約2.6倍に拡大
• 新規マニュアルのAI作成比率が9.8%から20.5%へ倍増
• 動画AIマニュアルの作成が、約半年で週平均2.4倍に増加

方針としては「マニュアルのムリ・ムダ・ムラをAIに任せ、現場に余力を生む」ことが掲げられ、中長期的には**「自律型マニュアル運用」**の実現を目指すとされています。

3つの事業

事業内容として掲げられているのは、プロダクト（Teachme Biz）だけではありません。生産性向上コンサルティングと企業研修事業が並んでいます。ソフトウェアを売って終わりではなく、現場の業務を変えるところまでを事業に含めている構成です。

公的データが示す会社の輪郭

gBizINFO（法人番号 4010001131525）に掲載されている内容は、次のとおりです。

特許18件という記録

SaaS企業のなかには特許を持たない会社も少なくありません。同社が18件を保有していることは、マニュアルの作成・配信・翻訳といった処理に技術的な蓄積があることを示唆します。AI機能を前面に出す転換とも整合します。

商標43件

製品名やサービス名の保護が積み重なっています。プロダクトのラインナップが複数あることの裏づけとも読めます。

女性比率は約45.1%

284人のうち128人。IT企業としては高めの水準です。

調達0件・補助金0件

官公庁向けの受託や補助金に依存しない、民間顧客中心の事業構造であることが読み取れます。

評判の傾向

年収・評価制度

SaaS企業として標準的な水準という声が見られます。一方、非上場のため株式報酬の扱いが分かりにくいという指摘もあります。※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。

ワークライフバランス

柔軟な勤務体系への言及が多く見られます。導入支援の時期には顧客のスケジュールに合わせる場面があるという声もあります。※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。

キャリア・成長機会

顧客の業務改善に踏み込める点を評価する声が中心です。組織が拡大するなかで役割が変わりやすいという指摘も見られます。※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。

社風・人間関係

現場の課題解決に関心を持つ人が多いという評価が見られます。合意を重ねる文化のため、意思決定に時間がかかるという声もあります。※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。

年収の考え方

同社は非上場であり、有価証券報告書の提出会社ではありません。平均年間給与を公的資料で確認することはできません。

従業員284人という規模は、等級制度が整備されつつある段階と考えられます。確認しておきたいのは、次の点です。

1. 提示額の内訳（基本給・賞与・みなし残業の有無と時間数）
2. 等級・グレードの定義と、そのレンジ
3. ストックオプションの有無、付与のタイミングと行使条件
4. 評価のサイクルと、昇給が反映される時期
5. 職種による報酬設計の違い（セールス・カスタマーサクセス・エンジニア）

3点目は非上場企業で重要な論点です。条件が書面で示されるかどうかを確認してください。5点目は、この会社が3つの事業を掲げていることを踏まえた確認です。

働き方と、284人という規模

284人は、部門ができあがりつつある一方、まだ全社の距離が近い規模です。役割の分担は進んでいると考えられますが、大企業のように細分化されてはいない可能性があります。

確認しておきたいのは、次の点です。

• 配属予定チームの人数と、直近1年の増減
• リモートと出社の運用ルール
• 顧客訪問の頻度（導入支援・研修事業に関わる場合）
• 製品開発と顧客支援の連携の仕方

4点目は、AI機能の開発を進める局面では重要です。現場からのフィードバックが製品にどう反映されるかの仕組みは、働き方の満足度に直結します。

キャリアの積み上がり方

同社で積み上がるのは、現場業務の標準化に関する知識です。マニュアルは、業務を分解し、手順として定義する作業の産物です。この経験は、業務改善・BPR・オペレーション設計といった領域につながります。

出口としては、他のSaaS企業のカスタマーサクセスや導入コンサルティング、事業会社の業務改革部門、コンサルティングファームのオペレーション領域などが考えられます。**「業務を可視化して回す仕組みに変えた経験」**は、業種を問わず評価されます。

一方、AI機能の比重が高まる局面では、プロダクト側で求められる技術も変化します。エンジニアとして入る場合は、AI関連の開発にどの程度関われるかを確認しておく価値があります。

向いている人／向いていない人

現場の業務改善に関心がある人

事業内容に生産性向上コンサルティングと企業研修が並んでいます。現場に入り込んで変えることに面白さを感じる方に向きます。

仕組みで課題を解きたい人

マニュアルは、属人化した業務を仕組みに変える道具です。個別対応ではなく再現性を求める方に合います。

変化のなかで役割を広げたい人

コンセプトを「AIマニュアル」へ刷新した局面にあります。新しい役割を取りにいける方に機会があります。

上場企業の安定性を重視する人

非上場であり、業績を公的資料で確認することはできません。開示された数字を前提に判断したい方には情報が限られます。

専門領域を固定したい人

284人規模で3つの事業を掲げています。役割の境界が明確に線引きされない場面があり得ます。

AI機能の数字を、どう読むか

2026年5月のリリースで公表された3つの数値は、応募を検討する方にとって手がかりになります。

AI機能の利用回数が前年同期比で約2.6倍

利用が伸びているという事実です。ただし、これは既存顧客のなかでAI機能を使う人が増えたのか、新規顧客がAI前提で入ってきたのかで意味が変わります。前者なら製品の深化、後者なら市場の拡大です。

新規マニュアルのAI作成比率が9.8%から20.5%へ

新しく作られるマニュアルの5本に1本がAI経由になった、という数字です。裏を返せば、残り約8割は依然として人の手で作られていることも示しています。転換の途上にある、という読み方が妥当です。

動画AIマニュアル作成が約半年で週平均2.4倍

伸び率としては最も高い数値です。動画からマニュアルを起こす用途に需要が集まっている可能性を示します。

確認しておきたいこと

面接では「AI機能を使う顧客と使わない顧客で、継続率に差が出ているか」を聞いてください。機能が使われることと、契約が続くことは別の話です。ここに答えられる会社は、製品の価値を数字で把握できています。

選考に向けた準備

選考フローについて

公開情報では、書類選考ののち複数回の面接という構成がとられているとされています。職種によっては課題やロールプレイングが含まれる場合があるとされますが、内容と回数はポジションと時期によって変動します。最新の募集要項は公式サイトでご確認ください。

志望動機の組み立て

「なぜSaaSか」と「なぜマニュアルという領域か」を分けます。後者では、業務の標準化という地味に見えるテーマに関心を持つ理由を語れることが重要です。AIマニュアルへの転換を踏まえた説明ができると、事業理解が伝わります。

職務経歴書で見られる点

SaaSの経験があれば、担当社数、解約率、アップセルの実績を数字で書きます。業務改善の経験がある方は、改善前後の作業時間やエラー率を数値で示してください。研修や教育に関わった経験があれば、対象人数と実施回数を明記すると、企業研修事業との接点が伝わります。

まとめ

スタディストについて、公開情報から確認できる点を整理します。

• 2010年3月19日設立の非上場企業。代表者は鈴木悟史氏、所在地は東京都千代田区神田錦町
• 資本金は10,320万円（資本準備金含む）
• gBizINFOの従業員数は284人（男性156人、女性128人）。女性比率は約45.1%
• gBizINFOに特許18件・商標43件が記録されている。補助金交付・調達はいずれも0件
• 2026年5月21日に「Teachme Biz」のコンセプトを「AIマニュアル」へ刷新
• AI機能の利用回数は前年同期比約2.6倍、新規マニュアルのAI作成比率は9.8%から20.5%へ
• 事業内容はAIマニュアル「Teachme Biz」、生産性向上コンサルティング、企業研修事業の3つ
• 非上場のため、平均年間給与や業績を公的資料で確認することはできない

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。

よくある質問

Q. 平均年収は分かりますか。

A. 非上場のため有価証券報告書がなく、公的資料からは確認できません。従業員284人という規模では等級制度が整備されつつある段階と考えられるため、応募職種のレンジとストックオプションの条件を面接で確認することをおすすめします。

Q. どのくらいの規模の会社ですか。

A. gBizINFOに掲載されている従業員数は284人です（男性156人、女性128人）。業種はG.情報通信業に分類され、特許18件・商標43件が記録されています。

Q. エンジニア以外の職種もありますか。

A. 事業内容には「Teachme Biz」の提供に加えて、生産性向上コンサルティングと企業研修事業が掲げられています。導入支援や研修に関わる職種が存在すると考えられますが、募集の状況は時期によって変わるため、最新の募集要項をご確認ください。