エアトリの評判|年収・働き方・選考対策まで解説
有価証券報告書には、同じ事業について2つの数字が並んでいます。**オンライン旅行事業の販売高27,744百万円、そして取扱高100,937百万円。**約3.6倍の差があり、しかも販売高は前年同期比+12.7%、取扱高は△6.2%と方向が逆です。この2つを区別せずに「エアトリの売上は1,000億円」と語ると、面接で説明を求められます。株式会社エアトリは2007年設立のオンライン旅行会社で、第19期(2025年9月期)の売上収益は28,104百万円。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。
会社概要と、2度の商号変更
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 会社名 | 株式会社エアトリ |
| 上場区分 | 東京証券取引所プライム市場(証券コード6191) |
| 設立 | 2007年5月(株式会社旅キャピタルとして) |
| 決算期 | 9月 |
| 資本金 | 1,805百万円 |
| 従業員数 | 連結439名〔外、臨時雇用42名〕/提出会社174名(2025年9月30日現在) |
| 報告セグメント | オンライン旅行事業/ITオフショア開発事業/投資事業 |
| 会計基準 | IFRS会計基準 |
沿革は、買収と統合の連続です。
| 年月 | 内容 |
|---|---|
| 2007年5月 | 東京都渋谷区にオンライン旅行事業を目的として株式会社旅キャピタル(資本金50,000千円)を設立 |
| 2007年8月〜12月 | 「e航空券.com」「エアーズゲート」を運営する会社を子会社化 |
| 2008年1月 | 第三種旅行業務登録、日本旅行業協会に正会員として入会 |
| 2009年6月 | 観光庁長官登録旅行業1872号で第一種旅行業務登録 |
| 2009年10月・2011年10月 | 経営資源の集中と効率化のため子会社を吸収合併 |
| 2011年10月 | 法人向け出張サービス(BTM)販売開始 |
| 2012年3月 | ベトナム・ホーチミン市にEVOLABLE ASIA CO., LTD.を設立し、ITオフショア開発事業を開始 |
| 2013年10月 | 社名を株式会社エボラブルアジアに変更 |
| 2015年10月 | IATA公認旅行代理店認可を取得 |
| 2016年3月 | 東京証券取引所マザーズ市場へ上場 |
| 2020年1月 | 社名を株式会社エアトリに変更 |
旅行会社として始まり、ベトナムでの開発事業を持ち、社名を2度変えてきた会社です。有価証券報告書は、2013年の商号変更について「オンライン旅行事業のみでなく総合IT事業を営む会社としての方向性を明確化するため」と説明しています。
3セグメントの内側にある10近い事業
報告セグメントは3つですが、有価証券報告書の事業内容には、はるかに多くの事業が並びます。
| セグメント | 含まれる事業 |
|---|---|
| オンライン旅行事業 | エアトリ旅行事業(BtoC自社直営/BtoBtoCのOEM提供)、訪日旅行事業・Wi-Fiレンタル事業、メディア事業(まぐまぐ)、地方創生事業、クラウド事業(かんざしクラウド、くちこみクラウドほか)、マッチングプラットフォーム事業(JOB DESIGN、JOB SELECTION)、CXOコミュニティ事業、HRコンサルティング事業(Recboo、AlgorHrm)、レンタカー事業(沖縄) |
| ITオフショア開発事業 | ベトナムの開発拠点でのソフトウェア開発サービス |
| 投資事業 | 成長企業への投資、旅行業界の再編を捉えたM&A、旅行周辺領域の一部事業売却の検討 |
**マーケティング人材のジョブマッチング、宿泊業向けSaaS、経営者コミュニティ、沖縄のレンタカーまでが「オンライン旅行事業」に含まれます。**セグメント名から仕事内容を想像すると、実態とずれます。
エアトリ旅行事業の強みは3つに整理されています。「仕入れ力」「多様な販路」「システム開発力」。BtoC(自社直営サイト)に加え、他社媒体へ旅行コンテンツをOEM提供するBtoBtoCの構造を持っています。
評判の傾向
以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。
年収・評価制度
有価証券報告書(第19期・2025年9月期)によると、提出会社の平均年間給与は6,097千円、平均年齢36.9歳、平均勤続年数4.0年です。平均年間給与には賞与および基準外賃金が含まれます。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです
ワークライフバランス
労働組合は結成されていないが労使関係は円滑である旨が記載されています。管理職に占める女性労働者の割合は23.9%、男性労働者の育児休業取得率は66.7%です。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです
キャリア・成長機会
事業は旅行のほか、ITオフショア開発、投資、クラウド、HR領域など複数にまたがります。中長期成長戦略として「エアトリ5000」、成長戦略として「エアトリ2025」が掲げられています。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです
社風・人間関係
提出会社の平均勤続年数は4.0年、平均年齢36.9歳。有価証券報告書には「和製OTA No.1を目指し」「常にユーザーファーストで『毎日がファン作り』を標ぼう」と記載されています。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです
エージェントベストの見解
**旅行会社を受けるとき、当メディアが最初に確認をお願いしているのが「売上と取扱高の違い」です。**この会社の有価証券報告書には、両方が並んで開示されています。
| セグメント | 販売高 | 前年同期比 | 取扱高 | 前年同期比 |
|---|---|---|---|---|
| オンライン旅行事業 | 27,744百万円 | +12.7% | 100,937百万円 | △6.2% |
**取扱高は販売高の約3.6倍。しかも動く方向が逆です。**旅行業では、自社が手配の当事者となる取引と、代理人として取り次ぐ取引で収益の計上方法が変わります。取扱高はお客様が支払った総額、売上収益は会社の取り分というイメージで捉えると理解しやすくなります。この構造を知らずに面接へ行くと、2つの失敗が起きます。**1つ目は、「売上1,000億円規模の会社ですよね」と言ってしまうこと。2つ目は、「取扱高が減っているのに売上が増えている理由」を聞かれて答えられないこと。後者は、取扱の中身(商材構成や手数料率)が変わったと考えるのが自然で、「単価の高い商材や利益率の高い商材の比率が上がったのではないか」**という仮説を持って臨めます。この2つの数字を自分の言葉で説明できるかどうかで、業界理解の深さが伝わります。
従業員439名と、5期で最も動いた数字
有価証券報告書の従業員の状況です(2025年9月30日現在)。
| セグメントの名称 | 連結従業員数 |
|---|---|
| オンライン旅行事業 | 382名(外42名) |
| ITオフショア開発事業 | 16名 |
| 投資事業 | 8名 |
| 全社(共通) | 33名 |
| 合計 | 439名(外42名) |
提出会社の状況は次のとおりです。
| 項目 | 数値 |
|---|---|
| 従業員数 | 174名 |
| 平均年齢 | 36.9歳 |
| 平均勤続年数 | 4.0年 |
| 平均年間給与 | 6,097千円 |
**提出会社174名は連結439名の39.6%。**残りは連結子会社に所属しています。提出会社の内訳はオンライン旅行事業125名、ITオフショア開発事業8名、投資事業8名、全社(共通)33名です。
5期の推移を見ると、この会社の変化幅がわかります。
| 決算期 | 連結従業員数 | 売上収益(百万円) | 税引前利益(百万円) |
|---|---|---|---|
| 2021年9月 | 574名 | 17,524 | 3,043 |
| 2022年9月 | 316名 | 13,589 | 2,030 |
| 2023年9月 | 337名 | 23,386 | 1,973 |
| 2024年9月 | 396名 | 26,571 | 1,910 |
| 2025年9月 | 439名 | 28,104 | 3,029 |
**第15期から第16期にかけて258名減り、その後3期で123名増えています。**同じ期間に売上収益は17,524百万円→13,589百万円→28,104百万円と動きました。有価証券報告書の従業員の状況には減少の理由までは記載されていないため、そこは面接で確認する項目になります。提出会社の従業員数は121名→114名→119名→162名→174名と、直近2期で増加が目立ちます。
男女に関する指標は次のとおりです。
| 項目 | 数値 |
|---|---|
| 管理職に占める女性労働者の割合 | 23.9% |
| 男性労働者の育児休業取得率 | 66.7% |
| 男女の賃金の差異(全労働者) | 72.9% |
| 男女の賃金の差異(正規雇用労働者) | 72.9% |
差異の説明は明快です。
等級、評価、報酬の制度や運用において男女の差は一切設けていません。(中略)正規雇用労働者の男女賃金差異は、基準年俸が高い上位職階(等級)にある女性社員の数が男性社員よりも少ないことによるものです。
「基準年俸」という言葉が使われている点は、報酬制度を理解するうえで手がかりになります。管理職の女性比率23.9%は、当メディアが同じ時期に扱った企業(10.1〜22.9%)のなかでは高い側です。
税引前利益が3,029百万円に戻った一方、株主総利回りは73.5%
有価証券報告書の主要な経営指標等の推移(連結・第15期〜第19期)です。
| 決算期 | 売上収益(百万円) | 税引前利益(百万円) | 親会社の所有者に帰属する当期利益(百万円) | 親会社所有者帰属持分比率 |
|---|---|---|---|---|
| 2021年9月 | 17,524 | 3,043 | 2,372 | 35.0% |
| 2022年9月 | 13,589 | 2,030 | 1,712 | 38.1% |
| 2023年9月 | 23,386 | 1,973 | 1,274 | 40.3% |
| 2024年9月 | 26,571 | 1,910 | 2,013 | 47.7% |
| 2025年9月 | 28,104 | 3,029 | 1,779 | 47.4% |
**売上収益は3期連続増、税引前利益は3期の低迷を経て3,029百万円へ回復。**親会社所有者帰属持分比率は35.0%から47.4%へと改善しています。
キャッシュ・フローは次のとおりです。
| 決算期 | 営業CF(百万円) | 投資CF(百万円) | 財務CF(百万円) |
|---|---|---|---|
| 2023年9月 | 4,117 | △583 | △121 |
| 2024年9月 | 2,271 | △3,629 | △1,397 |
| 2025年9月 | 4,549 | △1,353 | △791 |
第18期の投資CF△3,629百万円が目を引きます。投資事業を柱の1つに掲げる会社であり、有価証券報告書は投資事業の内容として「成長企業への投資を通じて投資先企業との協業等によるシナジーの追及」「旅行業界の再編機運を捉えたM&Aの推進」「旅行周辺領域の一部事業売却の検討」を挙げています。買うだけでなく売ることも明記されている点は、事業ポートフォリオが動く前提を示しています。
セグメント別の販売実績を見ると、その動きが数字にも出ています。
| セグメント | 販売高 | 前年同期比 |
|---|---|---|
| オンライン旅行事業 | 27,744百万円 | +12.7% |
| ITオフショア開発事業 | 14百万円 | △90.9% |
| 投資事業 | 345百万円 | △80.7% |
| 合計 | 28,104百万円 | +5.8% |
売上の約98.7%がオンライン旅行事業です。ITオフショア開発事業と投資事業は、売上規模としては小さくなっています。
株式の指標では、株主総利回りが314.6%(第15期)から73.5%(第19期)へ低下しました。同期間の配当込みTOPIXは119.9%から217.8%です。最高株価は4,400円から1,289円へ推移しています。
働き方とキャリア形成の特徴
有価証券報告書から読み取れる特徴は、次の4点です。
1つ目は、事業が多いこと。セグメントは3つですが、その内側に旅行・訪日・メディア・地方創生・クラウド・HR・レンタカーなど複数の事業があります。「エアトリに入る」と言っても、担当する事業によって仕事はまったく違います。
**2つ目は、グループが分散していること。**提出会社174名に対し連結439名。応募先が持株的な本体か事業子会社かで、状況が変わります。
**3つ目は、勤続年数が短めであること。**提出会社の平均勤続年数4.0年、平均年齢36.9歳。中途入社が組織の中心であることがうかがえます。
**4つ目は、ポートフォリオが動くこと。**投資事業の説明に、M&Aの推進と一部事業売却の検討の両方が明記されています。
向いている人/向いていない人
有価証券報告書の記載から読み取れる範囲で整理します。ここに書いたことは相性の目安であり、選考の合否を決めるものではありません。
向いていると考えられる人
- 旅行・観光の領域でデジタルの仕事をしたい人。オンライン旅行事業が売上の約98.7%です
- 複数事業を横断する環境に関心がある人。クラウド・HR・地方創生など事業の幅があります
- M&Aや事業投資に関わりたい人。投資事業が3つのセグメントの1つです
- 変化の速い組織で役割を取りにいきたい人。従業員数は5期で大きく動いています
向いていない可能性がある人
- 1つの事業を長期で担当したい人。事業ポートフォリオの組み替えが方針に含まれます
- 大きな組織の分業を前提にしたい人。提出会社は174名です
- 安定した数字の推移を求める人。売上収益は5期で13,589〜28,104百万円と動いています
- 旅行事業だけに関わりたい人。オンライン旅行事業には旅行以外の事業も含まれます
エージェントベストの見解
**この会社の選考で差がつくのは、「どの事業に、どの立場で入るのか」を自分で特定できているかどうかです。**有価証券報告書のセグメント別従業員数を見てください。オンライン旅行事業382名、ITオフショア開発事業16名、投資事業8名、全社(共通)33名。そしてこの「オンライン旅行事業382名」の中に、宿泊業向けSaaS(かんざしクラウド等)も、マーケティング人材のジョブマッチング(JOB DESIGN)も、沖縄のレンタカー事業も入っています。セグメント名は会計上の区分であって、職務の説明ではありません。当メディアが見てきた転職の失敗パターンで多いのは、「旅行の会社だと思って入ったら、担当は旅行ではなかった」というものです。逆に言えば、ここを事前に押さえられる人にとっては、事業の幅がそのままキャリアの選択肢になります。面接では3つ確認してください。1つ目、「配属予定の事業は、有価証券報告書のどの区分にあたりますか」。2つ目、「その事業の売上規模と、直近の伸びを教えてください」。3つ目、「事業ポートフォリオの見直しがあった場合、この職種はどう扱われますか」。3つ目は聞きにくい質問ですが、投資と事業売却の検討を方針に掲げている会社なので、聞いておく価値があります。
選考に向けた準備
事業の理解
有価証券報告書から確認しておきたいのは、次の点です。
- セグメント別の販売高……オンライン旅行事業27,744百万円(+12.7%)、ITオフショア開発事業14百万円、投資事業345百万円
- 取扱高……オンライン旅行事業100,937百万円(△6.2%)。販売高との違いを説明できるように
- 3つの強み……「仕入れ力」「多様な販路」「システム開発力」
- 戦略の名称……中長期成長戦略「エアトリ5000」、成長戦略「エアトリ2025」、「エアトリ経済圏」
- 旅行業の登録……観光庁長官登録旅行業1872号(第一種)、IATA公認旅行代理店
数字の押さえ方
面接で使える数字を挙げます。
| 項目 | 数値 |
|---|---|
| 売上収益(2025年9月期) | 28,104百万円(前期比+5.8%) |
| 税引前利益 | 3,029百万円 |
| 親会社の所有者に帰属する当期利益 | 1,779百万円 |
| 親会社所有者帰属持分比率 | 47.4% |
| 営業CF | 4,549百万円 |
| 連結従業員数 | 439名(提出会社174名) |
| 平均年間給与 | 6,097千円(平均年齢36.9歳・平均勤続4.0年) |
| オンライン旅行事業の取扱高 | 100,937百万円 |
質問の準備
- 「配属予定の事業は、有価証券報告書のどの区分にあたりますか」
- 「取扱高が△6.2%で販売高が+12.7%となった要因を、どう捉えていますか」
- 「第16期に従業員数が大きく減った背景を教えてください」
- 「提出会社と子会社のどちらの所属になりますか」
- 「エアトリ経済圏の構想のなかで、この職種はどの位置にありますか」
まとめ
株式会社エアトリは、2007年設立のオンライン旅行会社です。第19期(2025年9月期)の売上収益は28,104百万円、税引前利益3,029百万円、連結従業員439名。
有価証券報告書から読み取れる特徴を整理します。
- セグメントはオンライン旅行事業・ITオフショア開発事業・投資事業の3つ。売上の約98.7%がオンライン旅行事業
- 販売高27,744百万円に対し取扱高100,937百万円。伸び率は+12.7%と△6.2%で逆方向
- オンライン旅行事業にはクラウド・HR・地方創生・レンタカーなどの事業も含まれる
- 連結従業員は5期で574名→316名→439名と大きく動いた
- 提出会社174名は連結の39.6%。平均年間給与6,097千円、平均勤続4.0年
- 税引前利益は3期の低迷を経て3,029百万円へ回復。持分比率は35.0%→47.4%
- 投資事業の方針にM&Aの推進と一部事業売却の検討の両方が記載
**旅行を軸にしながら、事業ポートフォリオを動かし続けている会社。**これが有価証券報告書から読み取れる姿です。
よくある質問
Q. 平均年収はどのくらいですか。
有価証券報告書(第19期・2025年9月期)によると、提出会社の平均年間給与は6,097千円です。平均年齢36.9歳、平均勤続年数4.0年という条件つきの数字であり、賞与および基準外賃金を含みます。なお提出会社の従業員は174名で、連結439名の一部です。応募先が子会社の場合は水準が異なる可能性がありますので、求人票の想定年収とあわせてご確認ください。
Q. 売上と取扱高は何が違うのですか。
有価証券報告書には、オンライン旅行事業の販売高27,744百万円(前年同期比+12.7%)と取扱高100,937百万円(同△6.2%)の両方が開示されています。旅行業では取引の形態によって収益の計上方法が異なるため、この2つは一致しません。なお、ITオフショア開発事業および投資事業については販売実績と取扱高実績は同数になる旨が注記されています。
Q. 旅行以外の事業にはどのようなものがありますか。
有価証券報告書によると、ITオフショア開発事業(ベトナムの開発拠点)、投資事業のほか、オンライン旅行事業のなかに訪日旅行事業・Wi-Fiレンタル事業、メディア事業、地方創生事業、クラウド事業(かんざしクラウド、くちこみクラウド等)、マッチングプラットフォーム事業(JOB DESIGN、JOB SELECTION)、CXOコミュニティ事業、HRコンサルティング事業(Recboo、AlgorHrm)、レンタカー事業が含まれています。
※本記事は、掲載時点で公開されている有価証券報告書および公式サイトの情報をもとに作成しています。制度・数値は変更される場合がありますので、応募前に企業の公式情報を必ずご確認ください。
本記事は 2026/8/11 時点の公開情報にもとづいて作成しています。