エンの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説
平均年齢31歳0ヶ月、売上は3期連続の減少
エンは人材サービスを手がける会社です。転職を検討する立場から見ると、この会社の有価証券報告書には対照的な2つの数字が並んでいます。
ひとつは平均年齢31歳0ヶ月。もうひとつは3期連続で減少している売上高です。
| 期 | 決算年月 | 売上高（百万円） | 経常利益（百万円） | 親会社株主帰属当期純利益（百万円） |
|---|---|---|---|---|
| 第22期 | 2022年3月 | 54,544 | 10,138 | 6,628 |
| 第23期 | 2023年3月 | 67,716 | 4,072 | 2,695 |
| 第24期 | 2024年3月 | 67,661 | 5,369 | 4,196 |
| 第25期 | 2025年3月 | 65,678 | 5,943 | 7,628 |
| 第26期 | 2026年3月 | 59,093 | 4,191 | 2,616 |
売上高は第23期の677億円をピークに、677億→657億→591億と減少しています。 第26期は前期比で約10%減です。当期純利益も第25期の76億円から26億円へ落ちています。
一方、経常利益で見ると第22期の101億円が最も高く、その後は40〜59億円の範囲で推移しています。売上が最大の期と利益が最大の期がずれている構造です。
この記事では、この局面にある会社の内側を公開情報から整理します。本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、公式サイトでご確認ください。
2025年10月に社名が「エン株式会社」へ変わった
有価証券報告書の表紙に、社名変更の記載があります。2025年6月24日開催の第25期定時株主総会の決議により、2025年10月1日から会社名を変更したとされています。旧英訳名は en Japan Inc. でした。
転職活動では、求人票や転職サイトで旧社名「エン・ジャパン」の表記が残っている場合があります。応募の際は、雇用契約を結ぶ法人名を確認しておくと確実です。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 会社名 | エン株式会社（2025年10月1日に変更） |
| 上場区分 | 東京証券取引所上場（証券コード4849） |
| 本社所在地 | 東京都新宿区西新宿六丁目5番1号 |
| 事業内容 | 人材サービス事業（単一セグメント） |
| 従業員数 | 提出会社2,014名（臨時82名）※2026年3月31日現在 |
単一セグメントであることの意味
有価証券報告書は、当社グループは人材サービス事業の単一セグメントであるため、セグメント別の従業員数の記載は行っていないとしています。
これは、この会社を理解するうえで重要な点です。複数の事業を持つ会社では「どの事業に配属されるか」で仕事が大きく変わりますが、この会社は人材サービスに集中しています。事業ポートフォリオによる分散が効かない構造とも言えます。
売上高が3期連続で減っていることと合わせると、人材市場の動向がそのまま業績に反映される事業構成だと読み取れます。
評判の傾向
年収・評価制度
成果に対する評価が明確という声が見られます。一方で、水準そのものについては業界平均と比べて突出しないという受け止めもあります。若手のうちから成果次第で評価されるという指摘が見られます。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。
ワークライフバランス
事業やポジションによって差が大きいという指摘が見られます。営業職では目標に対する進捗が働き方に影響するという声があります。制度面の整備については評価する声が見られます。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。
キャリア・成長機会
若いうちから任される範囲が広いという声が多く見られます。提出会社の平均年齢31歳0ヶ月、平均勤続年数4年11ヶ月という構成とも整合します。一方で、腰を据えて長く働く環境を求める声もあります。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。
社風・人間関係
理念や行動指針が浸透しているという声が見られます。体育会的な雰囲気を指摘する声と、それを推進力と捉える声の両方があります。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。
エージェントベストの見解
この会社の数字で最も目を引くのが、平均年齢31歳0ヶ月です。従業員2,014名の平均がこの年齢という組織は、上場企業では多くありません。平均勤続年数は4年11ヶ月ですから、26歳前後で入社して5年ほど在籍するのが平均的な姿だと読めます。これは「若手に任せる文化」の裏づけであると同時に、30代後半以降のロールモデルが社内に少ない可能性も示しています。転職を検討する際、20代の方にとっては経験を積む場として合理的な選択です。一方、30代半ば以降で入る場合は、自分より若い上長のもとで働く可能性と、その先のキャリアの階段が社内にあるかを確認しておくことをお勧めします。面接で「40代の社員はどの職種にどのくらいいますか」と聞くのが、最も端的な確認方法です。
平均年齢31歳0ヶ月という組織
有価証券報告書（第26期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は5,401千円（540万1千円）です。2026年3月31日現在の従業員数は2,014名（臨時82名）、平均年齢31歳0ヶ月、平均勤続年数4年11ヶ月とされています。
**平均年間給与の対前事業年度増減率は1.3%**と開示されています。前期からわずかに上がっています。
注記には、平均年間給与は1年以上継続して就業した従業員の給与、賞与及び基準外賃金の平均であると記載されています。入社1年未満の従業員は集計から除かれる算定方法です。
また従業員数について、他社への出向者及び臨時従業員は含まないとされています。臨時従業員にはパートタイマーを含み、派遣社員は除くという注記もあります。
平均年間給与540万1千円という水準は、平均年齢31歳という構成を踏まえて読む必要があります。同じ金額でも、平均年齢40歳の会社とは意味が異なります。
単一セグメント2,014名の働き方
事業が1つに集中している
人材サービス事業の単一セグメントです。求人広告、人材紹介、人材派遣、適性検査など複数のサービスがありますが、有価証券報告書上は1つのセグメントとして扱われています。
市場環境の影響を直接受ける
売上高が第23期の677億円から第26期の591億円へ減少している事実は、人材市場の動向が業績に直結することを示しています。事業の分散による緩衝が効きにくい構造です。
若い組織での働き方
平均年齢31歳0ヶ月、平均勤続年数4年11ヶ月という構成は、組織の入れ替わりが相応にあることを示唆します。任される範囲は早い段階で広がる一方、社内の前例に頼りにくい場面も想定されます。
出向者が従業員数に含まれない
有価証券報告書は、提出会社の従業員数に他社への出向者を含めないとしています。グループ内で人が動く前提の運用があると読み取れます。
向いている人／向いていない人
向いている人
早い段階で任されたい方
平均年齢31歳0ヶ月という構成は、若手が中核を担う組織であることを示します。年次を待たずに範囲を広げたい方に向きます。
人材領域そのものに関心がある方
単一セグメントであるため、事業を変える異動の選択肢は限られます。人材サービスという領域に長く関心を持てるかどうかが分かれ目になります。
市場環境の変化を前向きに捉えられる方
売上高が3期連続で減少している局面です。縮小のなかで打ち手を考える経験は、事業が順調な会社では積めません。
向いていない人
複数事業を横断したい方
単一セグメントの会社です。事業間の異動によってキャリアを広げる働き方とは合いにくくなります。
年功的な積み上がりを求める方
平均勤続年数4年11ヶ月という構成は、長期在籍を前提とした報酬設計ではないことを示唆します。
エージェントベストの見解
面接で差がつくのは、売上が3期連続で減っている事実に触れられるかどうかです。多くの応募者は、成長している面だけを取り上げて志望動機を組み立てます。ところが第23期の677億円から第26期の591億円へ、率にして13%減っているのは公開された事実です。ここに触れずに「成長している会社で働きたい」と言うと、調べていないことが伝わります。有効なのは、減少を踏まえたうえで自分が何をするかを話すことです。人材市場は景気に連動します。求人が減る局面で、どうやって顧客との関係を保つか。前職で市場が縮んだ経験があれば、そこから話せます。触れにくい数字に自分から触れる応募者は、それだけで印象に残ります。 会社側も当然その数字を知っているので、隠す前提で話すほうが不自然です。
選考に向けた準備
選考フローの概要
公開されている情報の範囲では、書類選考、複数回の面接、最終面接という流れが一般的とされています。職種によっては適性検査が加わる場合があります。回数や内容は時期により変動します。詳細は公式の募集要項でご確認ください。
志望動機で問われること
「なぜこの業界か」では、人材サービスという領域に関心を持った理由を整理します。自分の転職経験から入る応募者は多いため、そこから踏み込んで、労働市場の構造をどう理解しているかまで話せると差が出ます。
「なぜこの会社か」では、単一セグメントであること、2025年10月に社名を変更したこと、売上高が3期連続で減少していることに触れます。これらはすべて公開資料から確認できる事実です。
職務経歴書で見られるポイント
数値で追える成果を書きます。この会社は成果に対する評価が明確とされており、指標と変化幅が書かれた書類は読まれ方が変わります。
法人営業の経験がある場合は、扱った顧客の規模と業種、継続率を記載します。人材サービスは法人が顧客であるため、この経験は直接つながります。
まとめ
エンは人材サービス事業を単一セグメントで手がける会社です。2025年6月24日開催の第25期定時株主総会の決議により、2025年10月1日から現在の社名に変更しています。
第26期（2026年3月期）の連結売上高は590億9,300万円で、第23期の677億1,600万円をピークに3期連続で減少しています。経常利益は41億9,100万円、当期純利益は26億1,600万円です。
提出会社の従業員数は2,014名で、平均年間給与540万1千円、平均年齢31歳0ヶ月、平均勤続年数4年11ヶ月です。平均年間給与は1年以上継続して就業した従業員を対象に算定されています。
選考では、売上減少という事実に自分から触れ、そのうえで何ができるかを話せるかどうかが差になります。
本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。
よくある質問
Q. 平均年収はどのくらいですか。
A. 有価証券報告書（第26期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は5,401千円（540万1千円）です。従業員数2,014名、平均年齢31歳0ヶ月、平均勤続年数4年11ヶ月を対象とした数字で、対前事業年度増減率は1.3%と開示されています。なお1年以上継続して就業した従業員の給与、賞与及び基準外賃金の平均として算定されています。
Q. 社名が変わったと聞きましたが。
A. 2025年6月24日開催の第25期定時株主総会の決議により、2025年10月1日から「エン株式会社」に変更されています。旧英訳名は en Japan Inc. でした。求人票や転職サイトで旧社名の表記が残っている場合があるため、応募時に雇用契約を結ぶ法人名をご確認ください。
Q. 業績は大丈夫ですか。
A. 売上高は第23期（2023年3月期）の677億1,600万円をピークに、657億→591億と3期連続で減少しています。当期純利益も第25期の76億2,800万円から第26期は26億1,600万円です。一方、経常利益は41億9,100万円を確保しています。人材サービスの単一セグメントであるため、労働市場の動向が業績に直接反映される構造です。今後の見通しは公開されている決算資料でご確認ください。
本記事は 2026/8/11 時点の公開情報にもとづいて作成しています。