JSOLの評判|年収・働き方・選考対策まで解説

JSOL 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

株式会社JSOLは、株式会社NTTデータと株式会社日本総合研究所が50%ずつ出資するITコンサルティング・システム構築会社です。公式サイトによると、設立は2006年7月、資本金50億円、従業員数1,418名(2026年4月現在)。大手2社が半分ずつ持つという資本構成は、当メディアがこの数か月に読んだ企業のなかでも珍しい形です。**非上場のため有価証券報告書はなく、売上・平均年収は公式に開示されていません。**この記事では、公式サイトから事業と組織の実態を整理します。

会社概要と資本構成

項目内容
会社名株式会社JSOL(JSOL CORPORATION)
設立2006年7月
代表者代表取締役社長 永井 健志
資本金50億円
株主構成株式会社NTTデータ(50%)、株式会社日本総合研究所(50%)
事業内容ITコンサルティング、システム構築、導入、保守・運用、ソフトウエアパッケージ開発および販売、導入支援
従業員数1,418名(2026年4月現在)
上場区分非上場(有価証券報告書の提出義務がないため、売上高・平均年収などは公表されていません)

この記事で扱う数値は、すべて同社の公式サイトに記載されたものです。

拠点

拠点所在地
東京本社東京都千代田区九段南
大阪本社大阪市西区土佐堀
名古屋オフィス
京都オフィス
江戸堀オフィス

東京と大阪の2本社体制です。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

**同社は非上場のため、平均年収は公式に開示されていません。**上場企業であれば有価証券報告書に記載される「平均年間給与」「平均年齢」「平均勤続年数」に相当する情報も公表されていません。給与水準は求人票の提示レンジと面接での確認が手がかりになります。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

**働き方の制度の詳細は、公式サイトの会社概要からは確認できません。**なお、事業内容に「保守・運用」が含まれるため、稼働中のシステムを支える業務があると考えられます。この点は面接で確認しておきたい項目です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

事業内容は「ITコンサルティング、システム構築、導入、保守・運用、ソフトウエアパッケージ開発および販売、導入支援」と幅があります。従業員1,418名という規模で、東京・大阪の2本社に加え名古屋・京都・江戸堀にオフィスがあります。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

株主はNTTデータと日本総合研究所が50%ずつ。どちらか一方の子会社ではありません。設立は2006年7月、代表取締役社長は永井健志氏。資本金50億円という規模です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

エージェントベストの見解

**「株式会社NTTデータ(50%)、株式会社日本総合研究所(50%)」。この資本構成が、この会社の性格を決めています。**当メディアはこの数か月、大手企業と資本関係のある会社を複数読んできました。整理すると、形は4つに分かれます。

特徴
完全子会社Showcase Gig(グローリー)親会社の戦略のなかで動く
過半を握られた子会社PR TIMES(ベクトル52.6%)上場を維持しつつ親会社がいる
合弁(自社が主導)ココナラ(みずほココナラ51%)、Photosynth(MIWA Akerun Technologies 51%)主導権を持ったまま大手の基盤を使う
合弁(50:50)JSOL(NTTデータ50%+日本総合研究所50%)どちらも過半を持たない

**50:50は、他の3つと決定的に違います。****どちらか一方の意向だけでは決まらない。****この構造がもたらすものは、2つあります。****1つ目、2つの顧客基盤にアクセスできる。****NTTデータは国内最大級のSIerで、官公庁から金融、製造まで幅広い顧客を持ちます。****日本総合研究所は三井住友フィナンシャルグループのシンクタンク兼SIerです。****この2社の後ろにいる顧客に、JSOLは接することができる。****2つ目、意思決定に時間がかかる可能性がある。****50:50は、合意が必要な構造です。****では、実態はどうなのか——公式サイトの会社概要からは読み取れません。**ここが、この会社を調べるうえでの限界です。当メディアはこの数か月、非上場企業の情報の取り方を型にしてきました。①公式ニュース一覧を見る ②直近2年に資金調達・組織・働き方のリリースがあるか ③無ければ4点構成にする ④上場企業の子会社なら親会社の有価証券報告書を読む出資を受けたなら出資元のリリースを読む。**JSOLの場合、④が使えそうに見えます。**NTTデータも日本総合研究所(の親会社である三井住友フィナンシャルグループ)も上場企業です。**しかし、50%出資の会社は「持分法適用関連会社」となることが多く、有価証券報告書での開示は連結子会社より薄くなります。****単体の売上や従業員数が親会社の有価証券報告書に載る可能性は高くありません。**つまり、この会社について確認できるのは、公式サイトに書かれていることが中心です。

公表されているもの公表されていないもの
設立2006年7月、資本金50億円売上高・利益
株主構成(NTTデータ50%+日本総合研究所50%)平均年収・平均年齢・平均勤続年数
従業員数1,418名(2026年4月現在)職種別の人員構成
事業内容、拠点(東京・大阪の2本社ほか3オフィス)顧客構成、案件の出どころ

応募者が面接で聞くべきは、右列です。特に「案件の出どころ」——NTTデータ経由、日本総研経由、自社開拓の比率——は、仕事の性格を決めます。面接では3つ聞いてください。1つ目、「NTTデータ経由、日本総研経由、自社開拓の案件比率を教えてください」。2つ目、「東京と大阪、どちらの配属ですか」。3つ目、「50:50の株主構成は、日常の意思決定にどう影響しますか」

事業内容が示す仕事の幅

公式サイトの事業内容は、6つの要素で構成されています。

要素想定される仕事
ITコンサルティング顧客の課題整理、システム化構想の立案
システム構築設計・開発
導入稼働までの支援
保守・運用稼働後のシステムを支える
ソフトウエアパッケージ開発および販売自社製品を持つ
導入支援パッケージの導入

注目すべきは「ソフトウエアパッケージ開発および販売」が含まれている点です。

**受託開発だけの会社は、案件が終われば売上も終わります。****パッケージを持つ会社は、同じものを複数の顧客に売れる。**当メディアがこの数か月に読んだIT企業と並べると、この違いがはっきりします。

会社事業の性格
JSOLITコンサル+システム構築+パッケージ開発・販売
Orchestra HoldingsDX事業(システム開発・ソフトウェアテスト、クラウドインテグレーション)
PKSHA TechnologyAI Research & Solution(受託)+AI SaaS(プロダクト)
コプロ・ホールディングス技術者派遣(人が現場に出る)

PKSHA Technologyの「受託とSaaSの両輪」に近い構造と読めます。ただし、JSOLのパッケージが何なのか、売上に占める比率がどのくらいかは公表されていません。

東京と大阪の2本社

公式サイトは、東京と大阪の両方を「本社」と記載しています。

拠点所在地
東京本社東京都千代田区九段南
大阪本社大阪市西区土佐堀
名古屋オフィス
京都オフィス
江戸堀オフィス

**この構成には、設立の経緯が関係していると読めます。****日本総合研究所は三井住友フィナンシャルグループのシンクタンク・SIerで、関西との結びつきが強い会社です。****NTTデータは東京が本拠。**2社が50%ずつ出資して作られた会社が、東京と大阪の両方に本社を置いている——という構図になります。

**応募者にとっての意味は明確です。****関西で働く選択肢がある。**当メディアがこの数か月に読んだIT・コンサル企業の多くは東京に集中していました。大阪本社という位置づけは、キャリアの場所を考えるうえで実際的な情報です。

なお、江戸堀は大阪市西区にあり、大阪本社(西区土佐堀)と近い場所です。関西に2拠点あることになります。

エージェントベストの見解

**「従業員数1,418名(2026年4月現在)」。非上場企業でこの規模を公表している例は、多くありません。**当メディアがこの数か月に読んだ非上場企業の従業員数開示を並べます。

会社従業員数基準日
JSOL1,418名2026年4月現在
NRIセキュアテクノロジーズ連結815名・単体679名2026年4月1日現在
IQVIAソリューションズ ジャパン637名2026年4月1日現在
Nature56名(業務委託、インターン含む)
LayerX/Luup/Kyash/Repro/STORES/TableCheck/Showcase Gig非公表

**1,418名は、上場企業と比べても中堅規模です。**当メディアが同じ時期に読んだ上場企業では、Sansanの連結2,235人、弁護士ドットコムの639名、Orchestra Holdingsの1,178名という水準でした。JSOLはOrchestra Holdingsを上回ります。****この規模で非上場ということは、資金を市場から調達する必要がないということです。株主がNTTデータと日本総合研究所——どちらも資金力のある会社です。****上場していない理由は、その必要がないからと読むのが自然でしょう。**応募者にとって、これは3つの意味を持ちます。****1つ目、株価に左右されない。**四半期ごとの業績発表に追われる構造ではありません。**2つ目、情報が少ない。**有価証券報告書がないため、**売上、利益、平均年収、平均勤続年数、離職率、女性管理職比率——いずれも公表されていません。****3つ目、その分、面接で聞くことが増える。****当メディアはこの数か月、非上場企業の記事では「開示がない項目は『公表されていない』と明示して、面接の質問リストに変換する」という方針を取ってきました。****JSOLはその典型例です。****公表されている数字は、設立年、資本金50億円、株主構成、従業員数1,418名、事業内容、拠点。****これだけです。**ただし、この6項目からも読み取れることはあります。

事実読み取れること
資本金50億円設立時から相応の規模で始まった会社
株主が50:50どちらか一方の下請けではない
従業員1,418名中堅規模のSIer
東京・大阪の2本社関西で働く選択肢がある
パッケージ開発・販売を含む受託だけの会社ではない
設立2006年7月20年の実績

この6つを起点に、面接で確認していく。面接では3つ聞いてください。1つ目、「1,418名の職種別内訳(コンサル/開発/保守運用)を教えてください」。2つ目、「自社パッケージは何があり、売上のどのくらいですか」。3つ目、「平均勤続年数と離職率を教えてください」

働き方とキャリア形成の特徴

公式情報から読み取れる特徴は、次のとおりです。上場企業と異なり働き方の制度は公表されていないため、確認できる範囲のみを記載します。

1. NTTデータと日本総合研究所が50%ずつ出資している

どちらか一方の子会社ではありません。

2. 東京と大阪の2本社体制である

加えて名古屋・京都・江戸堀にオフィスがあります。

3. 事業がコンサルから保守・運用まで及ぶ

ITコンサルティング、システム構築、導入、保守・運用、パッケージ開発・販売、導入支援。

4. 自社パッケージを持っている

「ソフトウエアパッケージ開発および販売」が事業内容に含まれます。

5. 従業員数1,418名という中堅規模である

2026年4月現在。資本金は50億円です。

向いている人/向いていない人

向いている可能性がある人

向いていない可能性がある人

選考に向けた準備

1. 「50:50」という資本構成の意味を理解する

NTTデータ50%、日本総合研究所50%。どちらか一方の子会社ではないという点が、他のグループ会社との違いです。案件の出どころと意思決定の仕方を面接で確認しましょう。

2. 事業内容の6要素から、自分の関わる部分を特定する

ITコンサルティング/システム構築/導入/保守・運用/パッケージ開発・販売/導入支援。どこに応募しているのかを明確にしてから面接に臨みましょう。

3. 開示されていない情報は、質問リストにしておく

売上・利益・平均年収・平均勤続年数はいずれも公表されていません。設立2006年7月、資本金50億円、株主構成、従業員1,418名、拠点という公表情報から逆算した質問を用意しておくと、準備の深さが伝わります。

まとめ

よくある質問

Q. JSOLの平均年収はいくらですか?

A. **同社は非上場のため有価証券報告書の提出義務がなく、平均年収は公式に開示されていません。**公式サイトの会社概要には資本金50億円、従業員数1,418名(2026年4月現在)の記載がありますが、売上高・利益・平均年間給与の記載はありません。給与水準は求人票の提示レンジと面接での確認が手がかりになります。

Q. どこの会社の子会社ですか?

A. 株式会社NTTデータが50%、株式会社日本総合研究所が50%を出資しています。どちらか一方が過半を握る形ではないため、いわゆる「子会社」とは構造が異なります。設立は2006年7月です。

Q. どんな事業をしていますか?

A. 公式サイトによると、「ITコンサルティング、システム構築、導入、保守・運用、ソフトウエアパッケージ開発および販売、導入支援」です。上流のコンサルティングから設計・開発、導入、稼働後の保守・運用までを手がけるほか、自社のソフトウエアパッケージの開発・販売も行っています。拠点は東京本社(千代田区九段南)と大阪本社(大阪市西区土佐堀)の2本社に加え、名古屋・京都・江戸堀のオフィスです。


※本記事は、株式会社JSOLの公式サイトをもとに構成しています。同社は非上場であり、有価証券報告書による開示がないため、売上高・利益・平均年収などは扱っていません。数値は公式サイトに記載された時点のものです。募集要項や制度は変更される場合がありますので、応募前に公式採用ページを必ずご確認ください。口コミに関する記述は、公開されている投稿の傾向を要約したものであり、個別の投稿を引用したものではありません。

出典

本記事は 2026/8/18 時点の公開情報にもとづいて作成しています。

この記事のタグ

コンサルティングファームの他の企業

コンサルティングファームの企業一覧を見る →

監修

松岡 良次

株式会社エージェントベスト代表。大手人材会社およびスタートアップ人材企業にて、IT・スタートアップ・メガベンチャー企業の採用支援に従事。独立後はIT・スタートアップ・コンサル領域に特化し、20〜30代のキャリア支援を行う。(厚生労働大臣許可 13-ユ-316964)