KPMGコンサルティングの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

KPMGコンサルティング 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/2

KPMGコンサルティングは、Big4と呼ばれる4大プロフェッショナルファームの一つ、KPMGの日本におけるコンサルティング機能を担う会社です。監査法人や税理士法人と並ぶ「KPMGジャパン」の一員という位置づけで、事業変革・テクノロジー・リスク管理の3領域を軸にサービスを提供しています。同じBig4系の総合ファームの中では組織規模が相対的に小さく、その点が働き方や案件の当たり方にも影響します。この記事では、公式情報で確認できる会社概要と制度、公開されている口コミの傾向、そして選考で問われやすい論点を整理します。

会社概要と3つのサービス領域

まず、公式採用サイトで確認できる情報を整理します。

設立は2014年7月で、KPMGマネジメントコンサルティング、KPMGビジネスアドバイザリー、あずさ監査法人のITアドバイザリー部門が合併して生まれた会社です。Big4系の総合ファームとしては後発にあたり、比較対象になる他ファームより組織としての歴史は短いことになります。

会計・監査を母体に持つファームの収益構造

KPMGは、約140の国と地域に約276,000名以上のパートナーと従業員を擁するグローバルネットワークです。日本におけるメンバーファームの総称であるKPMGジャパンは、監査（Audit）、税務（Tax）、アドバイザリー（Advisory）の3分野にわたるプロフェッショナルファームで構成されており、KPMGコンサルティングはそのアドバイザリー領域を担う会社です。

収益の源泉は、クライアント企業から受託するコンサルティングフィーです。この業界では一般的に、コンサルタントの稼働時間に単価を掛けた形でフィーが積み上がる構造になっており、稼働率（アサインされている時間の比率）と単価が事業の基本指標になります。つまり「プロジェクトがどれだけ継続して積み上がるか」が業績を左右します。ここは戦略ファームでも総合ファームでも共通です。

Big4系ファームの特徴は、母体に監査・税務の法人があることです。会計・財務・税務の知見を出発点に、経営管理や内部統制、リスク管理といったテーマに強みを持ちやすい。KPMGコンサルティングも、公式サイトで会計・財務・税務で培ってきた知見を土台にしたコンサルティング力を掲げています。

ビジネス／テクノロジー／リスクの3領域

サービスは大きく3つの領域に分かれるとされています。事業モデルの変革やオペレーション改善を扱うビジネストランスフォーメーション、ITテクノロジーを活用したビジネス改革を扱うテクノロジートランスフォーメーション、そしてガバナンス・規制対応・サイバーセキュリティなどを扱うリスク＆コンプライアンスです。

転職検討者にとって重要なのは、この3領域で日々の仕事がかなり違うという点です。事業変革系であれば業務プロセスや組織設計の議論が中心になり、テクノロジー系であればシステム構想策定やアーキテクチャ検討、導入支援が中心になります。リスク＆コンプライアンス系は規制やフレームワークの知識が土台になり、専門性の付き方が他の2領域と異なります。求人はこの領域単位、さらにその下のチーム単位で出ています。

ベンダー中立と「実行まで伴走する」立ち位置

KPMGコンサルティングは、特定の製品やベンダーに紐づかない立場からの助言を掲げています。加えて、構想を描くだけでなく導入・定着フェーズまで関与する案件が多いことが、公開情報や求人内容から読み取れます。

このため、プロジェクトの期間が長くなりやすく、クライアントの現場に入り込む時間も長くなります。「絵を描いて終わり」ではない仕事に価値を感じられるかどうかは、入社後の満足度に直結します。逆に、短期で経営アジェンダだけを扱いたい人には物足りなさが残る可能性があります。

公開されている評判の傾向

口コミサイトに投稿されている内容から、傾向として読み取れる点を整理します。個々の投稿は所属部門や在籍時期によって評価が分かれるため、あくまで全体の方向性として捉えてください。

年収・評価制度

Big4系ファームの水準としては標準的、という受け止め方が多い傾向です。等級（グレード）が上がることで報酬レンジが切り替わる構造への言及が目立ち、同一グレード内での上下幅は限定的だと感じている人が一定数います。昇格のタイミングが年収の転換点になる、という趣旨の内容が繰り返し見られます。

評価については、プロジェクトでの成果と、社内での育成・組織貢献の両方が見られるという指摘が多い。一方で、評価がアサインされたプロジェクトの内容やレビュアーとの関係に左右されやすいという声も見られます。みなし残業に関する制度上の扱いについても言及があり、この点は募集要項で個別に確認すべき項目です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

コンサルティング業界の中では比較的働きやすい、という評価が多い傾向にあります。リモートワークとフレックスタイムが定着していることへの言及が目立ち、プロジェクトの合間に休暇を取りやすいという内容も見られます。

ただし、負荷はプロジェクト次第という指摘が同時に多い。納期直前や決算期、いわゆる立て直し局面に入った案件では深夜・休日の対応が発生するという趣旨の投稿もあります。「制度は整っているが、実際の忙しさは配属先で決まる」という構図が、複数の投稿から共通して読み取れます。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

研修や資格支援を含む人材育成への投資に対する評価は、比較的高い傾向です。コンサル未経験からの中途入社者が多く、業界の作法を学ぶ機会が用意されているという趣旨の内容が見られます。

一方で、成長スピードは配属領域と上位者の関わり方に依存するという指摘もあります。組織が拡大している時期は、若手のうちから任される範囲が広がりやすい反面、体系的な指導を受けにくい局面もある、という両面の声が並んでいます。3年程度で次のキャリアに移ることを前提に入社する人が一定数いることも読み取れます。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

Big4系の中では穏やかで協調的、という評価が目立ちます。個人での競争より、チームでの協働を重視する空気があるという趣旨の内容が多い。オーナーシップ、リスペクト、コラボレーションといった行動価値を掲げていることが、社内の言葉遣いにも表れているという指摘も見られます。

反面、意思決定の速さや突き上げの強さを求める人には物足りない、という声もあります。合併により生まれた会社であることから、部門ごとに文化の違いが残っているという趣旨の投稿も見られます。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

年収・評価制度・福利厚生の考え方

KPMGコンサルティングは非上場のため、有価証券報告書による平均年収の開示はありません。転職サイトや口コミサイトに出ている金額は、投稿者の属性や集計方法によって幅があり、会社が公表した数値ではありません。したがって、ここでは企業固有の数値には触れず、この業界で一般的な報酬設計の考え方を整理します。

コンサルティングファームの報酬は、一般的に等級（グレード）ごとにレンジが設定されています。アナリスト／コンサルタント／シニアコンサルタント／マネジャー／シニアマネジャー／パートナーといった階層が置かれ、昇格すると報酬レンジが上のブロックに移る仕組みです。同じグレードに留まる限り、評価による差は賞与部分に反映される程度に収まるのが通例です。したがって「何年でどのグレードまで上がれるか」が生涯年収に効きます。

もう一つ押さえておきたいのが、固定残業手当（みなし残業）の扱いです。この業界では、一定時間分の残業手当を月額給与に組み込む設計が広く使われています。求人票の「年収」がこの手当を含んでいるかどうかで、時間当たりの実質的な待遇は変わります。オファー面談では、基本給・固定残業手当・賞与見込みの内訳を必ず分解して確認してください。

福利厚生については、KPMGコンサルティングの公式採用サイトで、柔軟な働き方とキャリア形成を支える制度が紹介されています。Well-beingを「働きやすさ」と「働きがい」で形成されるものと定義し、それに沿った制度を設けているという説明です。具体的な制度の適用条件は入社時点の規程によるため、最新の内容は募集要項と面談で確認するのが確実です。

働き方と労働環境

公式に発表されている内容として、KPMGコンサulティングはリモートワークの回数に上限を設けず、その日の業務内容に応じて就業場所を社員が選べるワークスタイルを継続していると説明しています。これをフレックスタイム制度と組み合わせることで、働く時間と場所を柔軟に設計できるという位置づけです。

（表記の誤りを訂正します。上記の社名は「KPMGコンサルティング」です。）

さらに同社は、就業場所を自宅に限定する「Work from Home Program制度」、在宅勤務中の家事・育児・送迎などによる離席を時間や回数の上限なく認める「Away from Keyboard制度」、国内の任意の場所で一定期間業務を行える「ワーケーション制度」を導入したと公表しています。介護など事情のある社員へのサポートを想定した制度設計です。

ただし、制度の有無と実際の負荷は別の問題です。コンサルティングの仕事は、クライアントの意思決定スケジュールと納期に規定されます。プロジェクトの立ち上がり期、報告直前、システムの本番稼働前後などは、どのファームでも負荷が上がります。口コミでも「案件次第」という指摘が繰り返し出てくるのは、この構造によるものです。

働き方を重視して検討する場合は、制度名を確認するだけでは足りません。面接で確認すべきなのは、応募先チームの案件の平均的な期間、クライアント先への常駐が発生する頻度、そしてプロジェクト間の待機期間の扱いです。この3点で、日々の生活の見え方はかなり変わります。

キャリア形成で得られるもの、得にくいもの

Big4系の総合ファームで身につくものは、大きく3つに整理できます。第一に、大企業の意思決定プロセスの中で仕事を進める作法です。関係部署が多く、承認の階層が深い組織で、どう論点を通していくかという経験は、事業会社に戻ったときにも効きます。

第二に、テーマの専門性です。3領域それぞれの中で、業務改革、システム構想、規制対応といったテーマに繰り返し関わることで、labelとしての「コンサル経験」ではなく、内容のある専門性が積み上がります。ここは配属と案件の当たり方に左右される部分です。

（表記の誤りを訂正します。「labelとしての」は「肩書きとしての」の意です。）

第三に、グローバルネットワークとの接点です。約140の国と地域に広がるKPMGのネットワークがあるため、クロスボーダー案件や海外拠点を含むプロジェクトに関わる機会が生まれます。ただし、これは全員に等しく訪れるものではなく、担当領域とクライアントの性質によります。

一方で、得にくいものもあります。経営の最上流だけを扱う経験、そして自社の損益を自分で背負う経験です。前者は戦略ファームの領域と重なりますし、後者は事業会社やスタートアップでしか得られません。「コンサルで数年経験を積んで事業側へ」と考えている場合、在籍中に意識的にP&Lの感覚を養う機会を取りに行く必要があります。

向いている人／向いていない人

向いている人1：構想から実行・定着まで関わりたい人

KPMGコンサルティングの案件は、方針の策定にとどまらず、導入や定着のフェーズまで関与するものが少なくありません。現場の運用設計や関係者の巻き込みを含めて「動くところまで見たい」という志向の人は、仕事の手応えを感じやすいと考えられます。

向いている人2：会計・財務・リスクの知識を活かしたい人

母体に監査・税務の法人を持つファームであるため、経営管理、内部統制、規制対応といったテーマの案件が継続的に存在します。経理財務、内部監査、金融機関のリスク管理部門などの経験は、そのまま接続できる可能性があります。

向いている人3：チームで動くことを前提にできる人

口コミの傾向からは、個人の突出より協働を重視する空気が読み取れます。若手を育てる役割や、チーム内の情報共有を自分から回せる人は、評価と居心地の両面で噛み合いやすいでしょう。

向いていない人1：短期間で経営の最上流だけを扱いたい人

全社戦略やM&A戦略の立案だけに関わりたい場合、総合ファームの案件構成とはずれが生じます。実行フェーズの地道な作業に価値を見出せないと、日々の仕事が「思っていたものと違う」と感じやすくなります。

向いていない人2：働き方の安定を最優先にする人

制度は整備されている一方、負荷はプロジェクトの局面で変動します。繁忙期に対応を求められること自体を避けたい場合、コンサルティングという職種そのものが合わない可能性があります。

選考対策で押さえるポイント

選考プロセスは職種や時期によって異なります。公開情報では、書類選考、適性検査（Webテスト）、複数回の面接という流れが一般的とされており、面接の中でケース形式の設問が扱われるという情報も見られます。新卒採用については、公式採用サイトで、レポートを題材にした文章読解やプレゼンテーションを含む課題、グループワークが選考に含まれると案内されています。中途採用の詳細は募集ポジションごとに異なるため、最新の募集要項は各社公式サイトでご確認ください。

志望動機は2段階に分解する

「なぜコンサルティング業界か」と「なぜこの会社か」は、別々に答える必要があります。前者は、これまでの経験の中で自分が何に手応えを感じ、なぜ支援側に回りたいのかという説明です。「成長したいから」では足りません。どの種類の課題に関わりたいのか、そのためになぜ今の環境では不足なのかを、自分の経験に紐づけて話せる状態にしてください。

後者は、3領域のどこを志望し、その理由が自分の経歴とどうつながるかという説明です。ベンダー中立の立場、実行フェーズまで伴走する案件構成、会計・財務を母体とする知見といった特徴のうち、自分にとって意味があるものを選んで語る形になります。Big4のどこでも通る話し方になっていると、志望度が伝わりません。

ケース設問では、詰まったあとの立て直し方を見られている

ケース形式の設問は、正解を当てる場ではありません。前提の置き方、論点の分け方、そして途中で行き詰まったときにどう軌道修正するかが見られます。実行支援を重視するファームでは、きれいなフレームワークを提示するだけでなく、実際の業務フローや組織の制約を踏まえた案に落とせるかが評価されやすい傾向があると指摘されています。

対策として有効なのは、答えを暗記することではなく、声に出して構造を組み立てる練習を繰り返すことです。数字の桁を扱う計算、前提の明示、結論の先出しは、慣れの問題として解決できます。

職務経歴書は「関与範囲」と「成果」を分けて書く

書類で見られるのは、担当したプロジェクトの規模と、その中での自分の役割です。「参画した」ではなく、どの範囲を自分が設計し、誰を動かし、何がどう変わったのかを書く必要があります。未経験からの応募であれば、社内プロジェクトの推進経験、部門横断の調整経験、業務改善の定量成果が評価の材料になります。

分量は多ければよいものではありません。3〜4件のプロジェクトを選び、それぞれ「課題・自分の役割・打ち手・結果」の順で簡潔に書く形が読まれやすい構成です。

まとめ

KPMGコンサルティングは、2014年7月設立、従業員2,370名（2026年1月1日現在）のBig4系総合コンサルティングファームです。事業変革・テクノロジー・リスクの3領域を軸に、構想から実行・定着までを扱う案件構成が特徴とされています。働き方については、リモートワークの回数に上限を設けないワークスタイルとフレックスタイム制の併用を公表しており、Big4の中では働きやすいという評価が口コミでも一定数見られます。一方で、実際の負荷はプロジェクト単位で変動するという指摘が同時に多く、制度の有無だけで判断するのは避けたいところです。非上場のため公式な平均年収は開示されておらず、報酬はグレードごとのレンジと固定残業手当の内訳を分解して確認する必要があります。検討する際は、3領域のどこに紐づくポジションなのかを明確にしたうえで、他のBig4系ファームと並べて比較するのが現実的な進め方です。

よくある質問

Q. 年収はどのくらいの水準になりますか。

A. 非上場企業のため、有価証券報告書による平均年収の開示はありません。転職サイトなどに掲載されている金額は会社が公表したものではないため、目安として扱う程度が適切です。この業界では一般的に、グレードごとに報酬レンジが設定され、昇格のタイミングで水準が切り替わる設計が採られています。また月額給与に一定時間分の固定残業手当が含まれる場合があります。オファー時には基本給・固定残業手当・賞与見込みの内訳を確認してください。

Q. コンサルティング業界が未経験でも応募できますか。

A. Big4系の総合ファームでは、事業会社やSIer、金融機関などからの未経験入社が一般的に行われています。KPMGコンサルティングも中途採用を継続的に実施しており、募集ポジションごとに求める経験が定められています。評価されやすいのは、業務改革やシステム導入、部門横断のプロジェクト推進といった経験です。応募可能な条件は職種や時期で変わるため、最新の募集要項は各社公式サイトでご確認ください。

Q. リモートワークはどの程度可能ですか。

A. 同社はリモートワークの回数に上限を設けず、その日の業務内容に応じて就業場所を選べるワークスタイルを継続していると公表しています。フレックスタイム制度との併用も可能とされています。加えて、在宅勤務に限定した勤務制度やワーケーション制度も導入されています。ただし、クライアント先での作業が必要な局面や、対面での議論が求められる場面はプロジェクトによって異なります。実際の運用は配属先次第という前提で捉えておくのが安全です。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。