エル・ティー・エスの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

エル・ティー・エス 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/3

エル・ティー・エス（LTS）は、2002年に設立され、東京証券取引所プライム市場に上場しているコンサルティング企業です。コンサルティングを行うプロフェッショナルサービス事業に加えて、IT人材と企業をつなぐプラットフォーム事業を併せ持つ点が、他のファームとの大きな違いになります。上場企業であるため、平均年間給与や従業員構成を有価証券報告書で確認できますが、その数値は他ファームと単純に比較できる性質のものではありません。この記事では、公開情報から確認できる会社の輪郭、評判の傾向、報酬と働き方、選考で問われる論点を順に整理します。

コンサルティングとプラットフォームを併せ持つ上場企業の輪郭

有価証券報告書の沿革によると、同社は2002年3月に「株式会社エル・ティー・ソリューションズ」として東京都渋谷区南平台に設立され、2008年4月に現在の社名へ変更しています。上場は2017年12月の東証マザーズで、2020年7月に市場第一部へ変更、2022年4月にプライム市場へ移行しました。本社は複数回の移転を経て、2022年10月から港区元赤坂に置かれています。

グループは同社と連結子会社7社、持分法適用関連会社2社で構成されています。2023年10月には株式会社HCSホールディングス（現・株式会社日比谷コンピュータシステム）とその子会社を連結子会社化しており、有価証券報告書によると日比谷コンピュータシステムの売上高は2,809百万円で、連結売上高に占める割合が10%を超えています。転職検討という観点では、「LTSグループ」と「株式会社エル・ティー・エス単体」で従業員構成も報酬水準も異なる点を、最初に押さえておく必要があります。

出発点は「現場への定着支援」だった

有価証券報告書の事業の内容では、プロフェッショナルサービス事業について、企業現場で意識と行動の変化を促すために教育やコミュニケーション推進施策を実施し、顧客の大規模ITシステム導入等に伴う業務変革を現場に定着させるサービスを出発点として2002年3月に開始した、と説明されています。

その後、現場での定着支援のエッセンスをナレッジとして蓄積し、顧客サイドでプロジェクトマネジメントを実行するスタイルを確立したうえで、提供領域を「戦略・ビジネスモデルを含めた成長戦略の構築」「IT導入プロジェクトにおける基本構想策定やシステム企画・選定など上流フェーズ支援」「ビジネスプロセスの可視化・改善」「改善後のビジネスプロセスの実行支援」へと拡大した、と記載されています。上流から入って提言で終わる設計ではなく、現場に入り込むところから積み上げてきた会社だと読めます。

サービスは「Business Process & Technology」「Strategy & Innovation」「Social & Public」の3区分で整理されています。3つめのSocial & Publicには、CSR・SDGs推進、官民連携・地方創生、行政経営、社会的起業家育成が挙げられており、民間企業向けのコンサルティングに限定されない領域を持つ点も特徴です。

プラットフォーム事業という、もう一つの柱

もうひとつの事業がプラットフォーム事業です。同社と連結子会社の株式会社エル・ティー・エス リンクが担っています。有価証券報告書では、「課題を抱える顧客企業と解決手段を持つテクノロジー企業が出会えていない」「顧客企業の旺盛なIT投資に応えるIT人材の不足」といった課題を解決する目的で、2014年7月から「アサインナビ」の提供を開始したと説明されています。

「アサインナビ」はIT人材とITプロジェクトに取り組む企業が直接つながる場で、2025年12月31日時点の会員数は法人・個人を合わせて14,915会員と記載されています。ほかに、フリーコンサルタントのマッチングに特化した「プロフェッショナルハブ」、成長IT企業向け会員制コミュニティ「グロースカンパニークラブ」も運営されています。収益は会費、マッチング収益、イベント・研修の参加費で構成されると説明されています。

コンサルティングファームでこの種のプラットフォームを自社で持つ例は多くありません。コンサルティング一本の会社を想定して応募すると、事業構成の理解がずれます。

業績と規模の推移

有価証券報告書の連結経営指標によると、売上高は第20期（2021年12月期）の7,375百万円から、9,637百万円、12,242百万円、16,592百万円と伸び、第24期（2025年12月期）は17,101百万円となりました。経常利益は1,293百万円で前期の1,069百万円から増加した一方、親会社株主に帰属する当期純利益は973百万円から696百万円へ減少しています。連結従業員数は440名、497名、965名、1,022名、1,003名と推移しており、2023年の子会社化を境に規模が一段上がったことが読み取れます。

口コミに現れる評価と、その読み方

以下は、公開されている口コミの傾向を要約したものです。グループに複数の会社が含まれるため、投稿がどの会社・どの部門のものかによって内容が変わります。傾向として読む前提で参照してください。なお、口コミサイトに掲載されている推計値は算出根拠が公開されていないため、本記事では扱いません。

年収・評価制度についての傾向

外資系戦略ファームと比べた水準では見劣りするという見方がある一方、働き方や事業の性質と合わせて評価する投稿も見られます。上場企業として有価証券報告書に平均年間給与が開示されているため、他のファームより情報が確認しやすい点は投稿でも触れられています。昇給・昇格は全社のスキル体系に紐づく設計である旨が、公式の採用情報からも読み取れます。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。

ワークライフバランスについての傾向

案件の局面によって稼働が上下するという評価が中心です。クライアント先での業務が多い構造上、常駐や出張の有無が働き方の実感を左右するという指摘も見られます。公式の採用情報でも、クライアント先で業務を行うことが多く、国内外への長期出張等が発生する場合があると案内されています。制度の話と、アサインの実態を分けて読む必要があります。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。

キャリア・成長機会についての傾向

現場に入り込む仕事のため、実務の解像度が上がるという評価が見られます。上流の構想だけでなく、実行と定着まで関わる範囲の広さを評価する声です。反面、戦略立案に特化した経験を積みたい層にとっては、期待とのずれが生じるという指摘もあります。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。

社風・人間関係についての傾向

落ち着いた雰囲気を挙げる投稿が比較的多く見られます。詰める文化ではないという趣旨の内容です。一方、グループに複数の会社が含まれる構成であるため、社風を全社で一括りに語りにくいという点は押さえておく必要があります。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。

平均年間給与671万円をどう読むか

同社は上場企業であるため、報酬に関する数値を一次情報で確認できます。有価証券報告書（第24期、2025年12月31日現在）の記載は次のとおりです。

平均年間給与には賞与および基準外賃金が含まれています。連結ベースの従業員数は1,003名で、内訳はプロフェッショナルサービス事業958名、プラットフォーム事業45名です。開示されている平均年間給与は提出会社のみの数値であり、連結子会社を含む全社平均ではありません。

この数値を他のコンサルティングファームと並べるときは、前提を揃える必要があります。平均年齢34.8歳、平均勤続年数4年11ヶ月という構成は、在籍者の多くが若手から中堅の層であることを示します。平均年齢が40歳を超える会社の平均年間給与と単純に比較しても、意味のある比較にはなりません。

コンサルティング業界では一般的に、報酬は職位ごとにレンジが設定され、レンジ内の位置は評価によって動きます。同じ会社でも入社時の職位によって年収は大きく変わるため、平均値は自分の想定額の代わりにはなりません。公式の採用情報では、全社のスキル体系に基づいた教育体系が用意されている旨が示されており、スキルの認定と処遇が接続する運用だと読めます。オファーの段階では、提示額そのものよりも、次の職位に上がる条件を具体的に確認しておく価値があります。

出張と常駐が前提になる働き方

公式の採用情報では、配置は一人ひとりの経験、スキル、キャリア志向や希望を伺ったうえで決定し、勤務地も相談のうえ決定すると案内されています。あわせて、クライアント先で業務を行うことが多いため、国内外への長期出張等が発生する場合がある旨も明記されています。この点は、働き方を判断するうえで重要な情報です。オフィス勤務を前提に考えていると、実態とずれる可能性があります。

有価証券報告書には、提出会社の人的資本に関する数値が開示されています。2025年12月31日現在で、管理職に占める女性労働者の割合は13.7%、男性労働者の育児休業取得率は69.2%です。労働者の男女の賃金の差異は、全労働者で65.0%、正規雇用労働者で67.4%、パート・有期労働者で34.8%と記載されています。連結子会社では、日比谷コンピュータシステムの女性管理職比率が22.9%、日比谷リソースプランニングが21.1%と開示されています。

なお、残業時間について会社が公表している数値は確認できませんでした。この業界では一般的に、提案期と納品前に稼働が集中し、案件の切れ目に落ちるという波があります。判断材料としては平均値よりも、常駐の有無、出張の頻度、繁忙期のピークがどの程度かを面接で確認するほうが実用的です。

労働組合については、グループ内で日比谷コンピュータシステム労働組合があり、労使関係は円満に推移していると記載されています。

二つの事業を持つ会社でのキャリアの積み上がり方

連結従業員数1,003名という規模と、二つの事業を持つ構成は、キャリア形成の観点で二つの意味を持ちます。

ひとつは、実務の解像度が上がりやすいことです。現場への定着支援を出発点とし、顧客サイドでプロジェクトマネジメントを実行するスタイルを確立してきた会社です。構想だけでなく、実行と定着まで関わる経験は、事業会社の変革推進ポジションで評価されやすい性質を持ちます。逆に、戦略特化のファームへの転身を将来的に想定する場合は、Strategy & Innovation領域の案件をどう積むかを在籍中から意識する必要があります。

もうひとつは、事業側の経験に触れられる可能性があることです。プラットフォーム事業は会費・マッチング収益・研修参加費で構成される自社サービスであり、受託のコンサルティングとは収益構造が異なります。コンサルティングファームに在籍しながら自社サービスの運営に近い視点を持てる環境は多くありません。ただし従業員数の内訳を見るとプラットフォーム事業は45名であり、全員が関与できる規模ではない点も同時に押さえておく必要があります。

育成については、公式の採用情報でキャリア採用入社時研修が3日間、新卒社員研修が2か月に職種ごとの専門研修が1か月程度、加えて現場でのOJT教育と、全社のスキル体系に基づく教育体系が用意されていると案内されています。中途入社者に対する導入研修は短く、実務に入ってから覚える比重が高い設計だと読めます。

向いている人／向いていない人

向いている人1：現場に入り込む仕事を厭わない

顧客の現場で業務変革を定着させるところから積み上げてきた会社です。会議室での提言だけでなく、実行の局面に関わることを仕事の本体と捉えられる人と噛み合います。

向いている人2：常駐や出張を条件として受け入れられる

クライアント先での業務が多く、国内外への長期出張が発生する場合があると公式に案内されています。働く場所の柔軟性より、案件そのものに関心がある人に向きます。

向いている人3：自社サービスを持つ会社に関心がある

プラットフォーム事業という受託以外の収益構造を持つ点は、コンサルティングファームとしては珍しい構成です。事業運営の視点にも関心がある人には、独自の環境になります。

向いていない人1：上流の戦略立案だけを担当したい

事業の出発点と現在の提供領域を踏まえると、実行や定着の局面に関わる可能性が高くなります。構想フェーズに限定したい前提では、想定とのずれが生じます。

向いていない人2：手厚い導入研修を前提にしたい

キャリア採用の入社時研修は3日間と案内されています。全社のスキル体系に基づく教育体系はあるものの、入社直後から実務で覚える比重が高い設計です。長い研修期間を期待する人には合いにくい構造です。

選考と準備の方向

選考フローについて確認できたこと

キャリア採用の具体的な選考ステップについては、公開情報の範囲では確認できませんでした。募集は職種別に行われており、公式の採用サイトおよび採用ジョブボードから応募する形式です。公開されている情報として確認できるのは、配置が一人ひとりの経験・スキル・キャリア志向や希望を踏まえて決定される旨、勤務地が相談のうえ決定される旨、語学力は必須ではないものの英語などの語学力が高い場合は年次に関わらずその力を活かせるプロジェクトに参画できる旨、外国籍でも日常会話レベルの日本語能力があれば就業可能である旨です。選考回数や形式はポジションによって変わる前提で臨む必要があります。最新の募集要項は各社公式サイトでご確認ください。

志望動機で問われること

「なぜコンサルティングか」と「なぜこの会社か」は分解して準備する必要があります。

前者では、現職で何が足りず、コンサルティングという働き方でしか得られないものは何かを説明します。「幅広い業界を見たい」だけで止まると弱くなります。自分が解きたい問題の種類を先に置き、その解き方としてコンサルティングを選んだ、という順序で組み立てると通りやすくなります。

後者は、この会社の構造に触れる必要があります。現場への定着支援を出発点とする成り立ち、プロフェッショナルサービス事業とプラットフォーム事業という二事業構成、Social & Publicを含む提供領域。このうちどれが自分にとって意味を持つのかを具体的に述べます。上場企業で有価証券報告書が公開されている以上、事業構成を読んだ形跡があるかどうかは差が付きやすい部分です。「DXに興味がある」では、どのファームにも当てはまります。

職務経歴書で見られるポイント

コンサルティング業界では一般的に、書類段階で見られるのは役割と成果の具体性です。プロジェクト名の羅列ではなく、体制のどこに自分がいて、何を決めたのかが読み取れる書き方が求められます。

同社の性質を踏まえると、加えて有効なのは、現場を動かした経験を切り出すことです。第一に、複数部署をまたいで合意を作った経験。第二に、現状を分析して打ち手を設計した経験。第三に、施策の結果として動いた数値。この3点を事実と数値で書けているかが分かれ目になります。システム導入に伴う業務変更を現場に定着させた経験、ユーザー部門を巻き込んで運用を変えた経験があれば、同社の出自と直接つながる材料になります。事業会社の業務部門やIT部門の出身であれば、要件定義や関係者調整の場面で自分が判断した内容を具体的に書いておくとよいでしょう。

まとめ

エル・ティー・エスは、2002年設立、2017年上場の東証プライム市場のコンサルティング企業で、コンサルティングを担うプロフェッショナルサービス事業と、IT人材と企業をつなぐプラットフォーム事業を併せ持っています。第24期（2025年12月期）の連結売上高は17,101百万円、連結従業員数は1,003名です。提出会社の平均年間給与は6,711千円ですが、平均年齢34.8歳・平均勤続4年11ヶ月という構成の平均であり、平均年齢の異なる他ファームと単純に比較できる数値ではありません。仕事の性質としては、現場への定着支援を出発点に、実行フェーズまで関与する範囲の広さが特徴です。クライアント先での業務が多く、国内外への長期出張が発生する場合がある点も公式に案内されています。検討する際は、平均値ではなく自分の職位のレンジと、担当予定案件のフェーズを確認するほうが実用的です。

よくある質問

Q. 年収はどの程度が想定されますか。

A. 有価証券報告書（第24期）によると、提出会社である株式会社エル・ティー・エスの平均年間給与は6,711千円、平均年齢34.8歳、平均勤続年数4年11ヶ月です。賞与および基準外賃金を含んだ金額で、連結子会社を含む全社平均ではありません。コンサルティング業界では一般的に、報酬は職位ごとのレンジで設計され、入社時にどの職位で評価されるかによって金額が大きく変わります。平均年齢が異なる他社の平均年収と並べても比較にならないため、自分と同年代・同職位のレンジを個別に確認することをおすすめします。

Q. コンサルティング未経験でも応募できますか。

A. 募集は職種別に行われており、求める経験は職種ごとに示される運用です。公式の採用情報では、語学力は必須ではないこと、外国籍でも日常会話レベルの日本語能力があれば就業可能であることが案内されています。事業の性質上、システム導入に伴う業務変更を現場に定着させた経験や、部門を横断して合意を作った経験は接続点になりやすいと考えられます。ただし選考では、経験の有無より、課題を構造化して説明できるかが見られる傾向があります。応募条件は必ず最新の募集要項でご確認ください。

Q. 働き方は柔軟だと言えますか。

A. 公式の採用情報では、配置は一人ひとりの経験・スキル・キャリア志向や希望を伺ったうえで決定し、勤務地も相談のうえ決定すると案内されています。一方で、クライアント先で業務を行うことが多いため、国内外への長期出張等が発生する場合があるとも明記されています。残業時間について会社が公表している数値は確認できませんでした。有価証券報告書では、男性労働者の育児休業取得率が69.2%と開示されています。実際の働き方はアサインされた案件に左右されるため、常駐の有無と出張の頻度を面接で確認しておくとよいでしょう。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。