マクロミルの評判|年収・働き方・選考対策まで解説

マクロミル 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

株式会社マクロミルは、2025年6月17日に上場廃止となりました。CVCキャピタル・パートナーズによる公開買付けが2025年3月18日に成立し、非公開化されたためです。同社が非公開化されるのは2回目にあたります。上場企業でなくなったということは、有価証券報告書が提出されなくなるということです。この記事では、最後に公開された有価証券報告書をもとに、事業と組織の実態を整理します。

会社概要と上場廃止までの経緯

項目内容
会社名株式会社マクロミル
上場区分非上場(2025年6月17日上場廃止、旧証券コード3978)
決算期6月
従業員数連結2,228名(外176名)/提出会社1,186名(外101名)(2024年6月30日現在)
報告セグメント日本事業/韓国事業

同社は2024年11月にCVCキャピタル・パートナーズによる公開買付けが公表され、2025年3月18日にTOBが成立。2025年6月17日に上場廃止となりました。

なお同社は2014年にも非公開化を経験しています。当時はベインキャピタルによる買収で非上場となり、2017年に再上場していました。投資ファンドによる非公開化と再上場を経て、再び非公開化されたという経歴になります。

日本事業と韓国事業

有価証券報告書(第11期・2024年6月期)によると、連結会社の従業員数は日本事業1,903名(外147名)、韓国事業325名(外29名)の合計2,228名です。

提出会社の従業員および臨時従業員は、すべて日本事業のセグメントに属すると注記されています。つまり韓国事業は現地法人が担う構造です。

同社はオンラインリサーチで国内の主要な位置を占める会社とされます。マーケティングリサーチの領域では、調査を設計し、回答者からデータを集め、分析して顧客企業に届けるのが仕事の流れになります。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書(第11期・2024年6月期)によると、提出会社の平均年間給与は5,730,915円、平均年齢33.9歳、平均勤続年数5.7年です。ただし上場廃止により、これ以降の開示は行われません。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

調査の納期に業務が紐づくため、繁忙の波があるという傾向が語られます。上場廃止後の労働条件は公開情報からは確認できません。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

日本事業と韓国事業に分かれており、連結2,228名のうち韓国事業に325名が配置されています。海外拠点を持つ構成です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

提出会社の平均年齢33.9歳、平均勤続年数5.7年です。若い年齢構成でありながら勤続が5年を超える点は、一定の定着があることを示唆します。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

エージェントベストの見解

上場廃止した会社を検討するときに、まず理解しておくべきことがあります。その日から、年収も従業員数も業績も更新されなくなるということです。この会社の最後の有価証券報告書は第11期(2024年6月期)。提出会社1,186名、平均年間給与5,730,915円、平均年齢33.9歳。これが公開情報の最後の姿です。2025年6月17日の上場廃止以降、新しい数字は出てきません。では応募を諦めるべきかというと、そうではありません。むしろ確認すべきことがはっきりします。1つ目、直近の従業員数と給与水準を面接で聞く。2つ目、非公開化後の経営方針を聞く。ファンドが入った会社では、事業の選択と集中が進むことがあります。3つ目、上場を再び目指すのかを聞く。この会社は2014年に非公開化して2017年に再上場した経歴があるため、この問いには意味があります。

最後の有価証券報告書が示す姿

有価証券報告書(第11期・2024年6月期)の提出会社の状況(2024年6月30日現在)です。

項目数値
従業員数1,186名(外、臨時雇用者101名)
平均年齢33.9歳
平均勤続年数5.7年
平均年間給与5,730,915円

平均年間給与は賞与および基準外賃金を含みます。臨時雇用者数はパートタイマーの従業員のみで、派遣社員は除かれています。

連結2,228名に対し提出会社1,186名。差の1,042名は、韓国事業325名と日本国内の子会社に所属していることになります。

平均年齢33.9歳で平均年間給与573万円という水準は、マーケティングリサーチ業界のなかでは標準的な部類と考えられます。ただしこれは2024年6月時点の数値であり、非公開化を経た現在の水準は公開されていません。

非公開化2回という経歴をどう読むか

同社の資本の歴史は特徴的です。

2014年、ベインキャピタルによる買収で非公開化。2017年に再上場。そして2024年11月にCVCキャピタル・パートナーズによる公開買付けが公表され、2025年3月に成立、2025年6月17日に上場廃止。

投資ファンドによる非公開化が2回、その間に再上場を挟んでいます。

この経歴は、応募を検討する立場から見て何を意味するか。

**1つ目は、ファンドの下での経営が繰り返されているということです。**投資ファンドは一定の期間で投資を回収する前提で入るのが一般的です。事業の改善や成長に集中し、数年後に売却または再上場を目指す。つまり経営の時間軸が明確に区切られます。

**2つ目は、事業そのものに継続的な価値が認められているということです。**2度にわたって買い手がついたということは、収益の基盤が評価されていると読むこともできます。

**3つ目は、変化が起こりやすいことです。**ファンドが入る局面では、組織の再編や事業の見直しが行われることがあります。

なお現在の経営方針や体制については公開情報が限られるため、選考の過程で確認する必要があります。

働き方とキャリア形成の特徴

同社でのキャリアを考えるうえで軸になるのは、オンラインリサーチという事業の性質です。

マーケティングリサーチの仕事は、顧客企業の課題を聞き、調査を設計し、回答者からデータを集め、分析して届けることです。相手は消費財メーカーや広告会社のマーケティング部門になります。

この領域で身につくのは、調査の設計力と、データから示唆を引き出す力です。加えてオンラインリサーチでは、回答者を集めて維持する仕組みそのものが事業の基盤になります。パネルと呼ばれる回答者集団の運営も重要な機能です。

もう1つの軸は、日本事業と韓国事業という構成です。連結2,228名のうち325名が韓国事業に所属しており、海外の拠点を持つ会社であることが分かります。

なお上場廃止により、今後は事業の状況が公開されなくなります。キャリアを考えるうえで参照できる情報が減る点は、応募前に認識しておきたいところです。

向いている人/向いていない人

向いている人

データから示唆を引き出したい方

調査の設計から分析、顧客への説明までが仕事です。数字を扱う力と説明する力の両方が要ります。

ファンドの下での変革局面に関わりたい方

2025年にCVCキャピタル・パートナーズの傘下で非公開化されました。経営の見直しが進む局面と考えられます。

海外拠点のある環境に関心がある方

連結2,228名のうち韓国事業に325名が配置されています。

向いていない人

公開情報で会社の状況を確認したい方

2025年6月17日に上場廃止となり、以降は有価証券報告書が提出されません。

安定した体制を前提にしたい方

投資ファンドによる非公開化を2度経験しています。経営の方針が変わる可能性があります。

エージェントベストの見解

投資ファンドの傘下にある会社への転職を検討される方に、確認していただきたい論点が1つあります。「いつまでの話なのか」です。投資ファンドは、一定の期間で投資を回収する前提で企業に入るのが一般的とされます。3年から7年程度を目安に、事業価値を高めて売却または再上場を目指す。つまり経営の時間軸が区切られているということです。この会社は2014年にベインキャピタルの下で非公開化し、2017年に再上場、そして2025年にCVCキャピタル・パートナーズの下で再び非公開化されました。同じ道筋をたどるなら、数年後に再上場や売却の局面が来る可能性があります。それは悪いことではありません。むしろ経営が引き締まり、成果が明確に問われる環境になることが多い。だから面接では「現在の株主が描いている時間軸」を聞いてください。答えられる範囲は限られますが、その反応自体が情報になります。

選考に向けた準備

応募の前に確かめること

株式会社マクロミルは2025年6月17日に上場廃止となり、現在は非上場です。CVCキャピタル・パートナーズによる公開買付けが2025年3月18日に成立したことによります。

最後の有価証券報告書(第11期・2024年6月期)によると、連結従業員2,228名(日本事業1,903名、韓国事業325名)、提出会社1,186名、平均年間給与5,730,915円、平均年齢33.9歳、平均勤続年数5.7年です。ただしこれ以降の数値は公開されていません。

面接で確認する項目を事前に決めておくことをおすすめします。とくに現在の従業員数と給与水準、非公開化後の経営方針、事業の再編があったかは押さえておきたい項目です。

志望動機で問われること

「なぜマーケティングリサーチか」と「なぜマクロミルか」の2段で組み立てます。

前者については、調査のどの工程に関わりたいのかを具体化します。調査の設計、パネルの運営、データの分析、顧客への提案と、工程は分かれています。

後者の材料は最後の有価証券報告書にあります。日本事業と韓国事業の2セグメントを持つこと。連結2,228名という規模。オンラインリサーチを主軸としていること。そして2度の非公開化を経ていること。

「ファンドの下での非公開化局面で自分は何ができるか」に自分の考えを持って臨むと、面接での会話が具体的になります。

職務経歴書で見られるポイント

マーケティングリサーチの中途採用では、担当した領域と動かした数値が読まれます。

マーケティングリサーチの経験がある方は、担当した調査の種類と規模(サンプル数、実施回数)、顧客の業種を書きます。この経験は直接の武器になります。

データ分析の経験がある方は、扱ったデータの種類と規模、使用した手法、分析結果が何の意思決定に使われたかを書きます。

マーケティングの経験がある方は、担当した商材と、調査データをどう活用したかを書きます。調査を発注する側の経験は、顧客の立場を理解している点で評価されます。

法人営業の経験がある方は、担当した業種と顧客規模、受注件数と継続率を書きます。

エンジニアリングの経験がある方は、扱ったシステムの規模と、大量のデータを扱った経験があれば明記します。オンラインリサーチではパネルを支える仕組みが事業の基盤になります。

いずれの場合も、置かれていた状況、選んだ打ち手、動いた数値の3点を短く添えます。

まとめ

株式会社マクロミルは、オンラインリサーチを主軸とするマーケティングリサーチ企業です。2025年6月17日に上場廃止となり、現在は非上場。CVCキャピタル・パートナーズによる公開買付けが2025年3月18日に成立したことによるものです。同社は2014年にもベインキャピタルによる買収で非公開化され、2017年に再上場した経歴があり、投資ファンドによる非公開化は2度目にあたります。最後の有価証券報告書(第11期・2024年6月期)によると、連結従業員は2,228名(日本事業1,903名、韓国事業325名)、提出会社1,186名、平均年間給与5,730,915円、平均年齢33.9歳、平均勤続年数5.7年です。上場廃止以降は新しい開示が行われないため、現在の状況は選考の過程で確認する必要があります。

よくある質問

Q. マクロミルの年収はどのくらいですか。

A. 最後の有価証券報告書(第11期・2024年6月期)によると、提出会社の平均年間給与は5,730,915円、平均年齢33.9歳、平均勤続年数5.7年、従業員数1,186名です。賞与および基準外賃金を含みます。ただし同社は2025年6月17日に上場廃止となっており、これ以降の有価証券報告書は提出されていません。つまりこの数値は2024年6月時点のものです。非公開化を経た現在の給与水準は公開されていないため、選考の過程で直接ご確認ください。

Q. なぜ上場廃止になったのですか。

A. CVCキャピタル・パートナーズによる公開買付け(TOB)が2024年11月に公表され、2025年3月18日に成立したためです。日本取引所グループの発表により、2025年6月17日に上場廃止となりました。なお同社は2014年にもベインキャピタルによる買収で非公開化され、2017年に東証へ再上場した経歴があります。投資ファンドによる非公開化は2度目です。投資ファンドは一定の期間で投資を回収する前提で企業に入るのが一般的とされるため、経営の時間軸が区切られている点は押さえておきたい論点です。

Q. 上場していない会社の情報はどう調べればよいですか。

A. 上場廃止後は有価証券報告書が提出されなくなるため、従業員数・平均年間給与・業績といった数値は更新されません。調べられるのは、上場廃止前の最後の有価証券報告書、公式サイトの会社概要、公式のプレスリリース、そして経済産業省が運営するgBizINFO(法人番号で検索すると商号・本店所在地・従業員数などが確認できます)です。ただしいずれも時点が古かったり項目が限られたりします。最終的には面接で直接確認するのが確実です。現在の従業員数、給与水準、経営方針の3点は押さえておきたい項目です。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。

出典

本記事は 2026/8/18 時点の公開情報にもとづいて作成しています。

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監修

松岡 良次

株式会社エージェントベスト代表。大手人材会社およびスタートアップ人材企業にて、IT・スタートアップ・メガベンチャー企業の採用支援に従事。独立後はIT・スタートアップ・コンサル領域に特化し、20〜30代のキャリア支援を行う。(厚生労働大臣許可 13-ユ-316964)