Natureの評判|年収・働き方・選考対策まで解説

Nature 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

Nature株式会社が手がけるスマートリモコン「Nature Remo」は、公式リリースによると累計販売台数80万台を超えています。同社の事業内容は「IoT機器の開発・製造・販売、及びエネルギーマネジメント事業」。2024年6月にシリーズDラウンドの合計調達額が約12.2億円に達し、投資家には東京ガス、ダイキン工業、ENEOSイノベーションパートナーズ、KDDI Green Partners Fund、脱炭素化支援機構が並びます。従業員数56名(業務委託、インターン含む)。ミッションは「自然との共生をドライブする」。**非上場のため有価証券報告書はなく、売上・平均年収は公式に開示されていません。**この記事では、公式サイトとプレスリリースから事業と組織の実態を整理します。

会社概要とNature Remoという入り口

項目内容
会社名Nature株式会社(Nature Inc.)
設立2014年12月10日
代表者代表取締役 塩出 晴海
所在地〒221-0052 神奈川県横浜市神奈川区栄町1-1 KDX横浜ビル 11F
従業員数56名(業務委託、インターン含む)
事業内容IoT機器の開発・製造・販売、及びエネルギーマネジメント事業
ミッション「自然との共生をドライブする」
その他拠点Smart Energy Lab(神奈川県足柄下郡湯河原町宮下698-15)
上場区分非上場(有価証券報告書の提出義務がないため、売上高・平均年収などは公表されていません)

この記事で扱う数値は、すべて同社の公式サイトおよび公式プレスリリースに記載されたものです。

製品ラインナップ

公式サイトの会社概要には、次の製品・サービスが掲載されています。

製品内容
Nature Remoシリーズスマートリモコン。累計販売台数80万台超。Nature Remo Lapis、Nature Remo mini 2など
Nature Remo EシリーズスマホHEMS(家庭の電力使用量を可視化)。Nature Remo E2/E
Nature EV SwitchEV充電用コンセントをIoT化するデバイス
Nature Lockスマートロック(2026年4月に一般販売開始)
Nature Green家電やエネルギー機器を制御して省エネルギー化を実現するソフトウェアサービス

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

**同社は非上場のため、平均年収は公式に開示されていません。**上場企業であれば有価証券報告書に記載される「平均年間給与」「平均年齢」「平均勤続年数」に相当する情報も公表されていません。給与水準は求人票の提示レンジと面接での確認が手がかりになります。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

働き方に関する制度の詳細は、公式リリースからは確認できません。なお、ハードウェアを製造・販売しているため、量産や品質、在庫といった業務が伴います。本社(横浜)のほか、湯河原町にSmart Energy Labという拠点があります。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

シリーズDの資金使途は「独自エネルギーマネジメントプラットフォーム『Nature DER Platform』構築」「パートナー戦略による成長加速」「採用強化」の3つ。**従業員数56名(業務委託、インターン含む)**という規模のため、1人が担当する範囲は広いと考えられます。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

従業員数は56名(業務委託、インターン含む)と公式サイトに記載されています。設立は2014年12月10日、代表取締役は塩出晴海氏。ミッションは「自然との共生をドライブする」です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

エージェントベストの見解

**「東京ガス、ダイキン工業、ENEOSイノベーションパートナーズ、KDDI Green Partners Fund、脱炭素化支援機構」。この株主構成が、この会社の現在地を説明しています。**2024年6月27日付のリリースで公表されたシリーズDの投資家は次のとおりです。

投資家属性
東京ガス株式会社都市ガス
ダイキン工業株式会社空調機器メーカー
ENEOSイノベーションパートナーズ合同会社エネルギー
KDDI Green Partners Fund通信
株式会社脱炭素化支援機構官民ファンド
EEI4号イノベーション&インパクト投資事業有限責任組合インパクト投資
HAKUHODO DY FUTURE DESIGN FUND 2号投資事業有限責任組合広告系CVC
三菱UFJキャピタル9号投資事業有限責任組合金融系VC
Yokohama Next投資事業有限責任組合地域系

**シリーズD合計 約12.2億円。****ガス、空調、石油、通信、そして脱炭素の官民ファンド。****スマートリモコンを作る会社の株主構成としては、明らかに「エネルギー寄り」です。****ここに、この会社の事業転換が表れています。****Nature Remoは、テレビやエアコンの赤外線リモコンをスマホから操作する製品です。**80万台売れた。しかし、その先にあるのは家電操作ではありません。****エアコンを操作できるということは、電気の使い方を制御できるということです。**資金使途の筆頭が「Nature DER Platform構築」であることが、その証拠です。**DER=分散型エネルギーリソース。家庭にある太陽光、蓄電池、EV、エアコンを束ねて制御する仕組みを指します。当メディアがこの数か月に読んだ企業のなかで、これに近い構図を持つのはLuupでした。LuupのエクイティにはOsaka Metro、東邦ガス系のShin Infrastructure Fundが入っていました。インフラを作る事業は、既存インフラの事業者を株主に迎える。****Natureも同じです。****応募者にとっての意味は3つあります。1つ目、この会社は家電メーカーではない。製品は入り口で、本命はエネルギーの制御です。2つ目、パートナー企業との協業が事業の中心にある。資金使途にも「パートナー戦略による成長加速」と明記されています。3つ目、規模はまだ小さい。従業員56名(業務委託、インターン含む)。大企業と組みながら、少人数で動く組織です。面接では3つ聞いてください。1つ目、「56名の内訳(正社員・業務委託・インターン)を教えてください」。2つ目、「ハードウェアとソフトウェア、どちらの人員が多いですか」。3つ目、「Nature DER Platformは、いまどの段階ですか」

パナソニックとの提携——EV充電をIoT化する

2025年2月25日付の公式リリースによると、同社はパナソニック株式会社エレクトリックワークス社と業務提携契約を締結しました。

項目内容
契約日2025年2月25日
提携先パナソニック株式会社 エレクトリックワークス社
提供する製品Nature EV Switch
サービス名パナソニックの新サービス「おうちEV充電サービス
提供開始2025年5月(パナソニック経由)、2025年6月(Nature Homeアプリ経由)
役割分担Natureはハードウェアを提供し、パナソニックがサービスを運営

Nature EV Switchは、EV充電用コンセントに接続するIoTデバイスです。公式リリースには「内蔵のLTE通信機能を活用してクラウドシステムと連携することで、充電状況のモニタリングや充電の最適化を可能にする」と記載されています。

**この提携の構造が、同社のビジネスモデルを示しています。**自社ブランドで売るだけでなく、大手のサービスにハードウェアを供給するという形です。

なお、2026年8月3日には「Nature EV Switch」がiA Energyの「EV Eco Home」で採用されたことも公表されています。

スマートリモコンからスマートロックへ

公式リリースの一覧を見ると、2026年に入ってからNature Lockという新製品の発表が続いています。

日付リリース
2026年4月21日日本製スマートロック「Nature Lock」を発表(モノの居場所がわかる機能つき)
2026年4月30日ユーザーの声を反映し「Nature Lock」を一般販売開始
2026年6月3日「Nature Lock」がセキュリティを保ちながら2ロック対応
2026年7月6日「Nature Lock」がスマホ・Amazon Alexaでのハンズフリー解錠に対応
2026年7月7日Amazonプライムデーに新製品「Nature Key Starter」で参加

**約3か月で5本のリリース。**スマートロックという新しいカテゴリに、集中して投資していることがわかります。

既存製品の信頼性への投資

2026年6月18日付のリリースは「Nature、つながりやすさ・セキュリティ面も安心感のあるブランドへ」という内容です。

項目内容
累計販売台数80万台超(スマートリモコン)
キャンペーン期間2026年6月18日〜8月31日
対象製品Nature Remo Lapis、Nature Remo mini 2
内容基本的なエアコン操作ができない場合の返金保証
条件赤外線リモコン式・製造10年以内・国内正規品

「動かなかったら返金する」というキャンペーンを打つという意思決定は、この事業の性質を示しています。スマートリモコンは、家中の機器と通信する製品です。つながらない、という不満が最大の課題になります。

また、2026年3月18日には「Nature Remo E2/E」がECHONET Liteのエアコン対応に追加されたことも公表されています。

エージェントベストの見解

**「従業員数56名(業務委託、インターン含む)」。この一行の書き方に、この会社の誠実さと、応募者が確認すべき論点の両方があります。**当メディアがこの数か月に読んだ非上場企業の従業員開示を並べます。

会社従業員数の開示
Nature56名(業務委託、インターン含む)
LayerX非公表
Luup非公表
Kyash非公表
IVRy非公表

非上場企業で従業員数を公表している会社は少数です。****しかも Nature は「業務委託、インターン含む」と条件まで書いている。****これは正確さのための注記ですが、応募者にとっては「正社員が何人か分からない」ことを意味します。****だから面接で聞くべき数字になります。そして、56名という規模で何をしているかを整理すると、この会社の負荷が見えます。

領域内容
ハードウェアNature Remoシリーズ、Nature Remo E、EV Switch、Nature Lockの開発・製造・販売
ソフトウェアNature Homeアプリ、Nature GreenNature DER Platform
パートナー協業パナソニック(おうちEV充電サービス)、iA Energy(EV Eco Home)ほか
サポート累計80万台の製品を使うユーザーへの対応

**ハードとソフトの両方を、56名でやっている。****当メディアが同じ時期に読んだ企業では、Luupが車両とポート15,500箇所という物理的な資産を持ち、Kyashが決済という止められないサービスを運用していました。****Natureはその両方の性格を持ちます。**製品は家の中に据え置かれ、**壊れれば苦情になる。エネルギー制御まで担えば、止まると生活に直結する。****この「少人数で、止められないものを扱う」構造が、この会社で働くということの実態だと読めます。一方、それは裁量の大きさでもあります。56名の組織で、東京ガス・ダイキン・ENEOS・KDDI・パナソニックと組む。大企業との協業を、若い組織で経験できる。当メディアがこれまでに整理した「非上場企業の判定手順」——①公式ニュース一覧を見る ②直近2年に資金調達・組織・働き方のリリースがあるか ③無ければ4点構成にする——に照らすと、Natureは②が非常に厚い会社です。直近3か月だけで5本以上のリリースがあり、事業の動きが追える。****ただし、資金調達の公表は2024年6月のシリーズD追加が直近です。面接では3つ聞いてください。1つ目、「正社員は何名で、直近1年に何名採用しましたか」。2つ目、「ハードとソフト、どちらのポジションで採用していますか」。3つ目、「直近の資金調達と、いまの資金の見通しを教えてください」

働き方とキャリア形成の特徴

公式情報から読み取れる特徴は、次のとおりです。上場企業と異なり働き方の制度は公表されていないため、確認できる範囲のみを記載します。

1. ハードウェアとソフトウェアの両方を扱う

Nature Remoシリーズ、Nature Remo E、EV Switch、Nature Lockと、Nature Home/Nature Green/Nature DER Platform。

2. 大手との協業が事業の柱にある

パナソニック エレクトリックワークス社(おうちEV充電サービス)、iA Energy(EV Eco Home)。

3. 株主にエネルギー・空調・通信の事業会社が並ぶ

東京ガス、ダイキン工業、ENEOSイノベーションパートナーズ、KDDI Green Partners Fund、脱炭素化支援機構。

4. 拠点は横浜とSmart Energy Lab(湯河原町)である

本社はKDX横浜ビル11F、ラボは神奈川県足柄下郡湯河原町。

5. 従業員数は56名(業務委託、インターン含む)である

正社員の内訳は公表されていません。

向いている人/向いていない人

向いている可能性がある人

向いていない可能性がある人

選考に向けた準備

1. 「リモコン」から「エネルギー」への転換を理解する

Nature Remoは家電を操作する製品ですが、エアコンを制御できるということは電気の使い方を制御できるということです。資金使途の筆頭が「Nature DER Platform構築」である理由を、自分の言葉で説明できるようにしておきましょう。

2. 株主構成から事業の方向を読む

東京ガス、ダイキン工業、ENEOS、KDDI、脱炭素化支援機構。なぜこれらの会社が出資したのかを考えると、この会社が目指す位置がわかります。

3. 開示されていない情報は、質問リストにしておく

売上・利益・正社員数・給与レンジは公表されていません。累計80万台、シリーズD 12.2億円、従業員56名という公表情報から逆算した質問(正社員数、採用実績、直近の調達)を用意しておくと、準備の深さが伝わります。

まとめ

よくある質問

Q. Natureの平均年収はいくらですか?

A. **同社は非上場のため有価証券報告書の提出義務がなく、平均年収は公式に開示されていません。公式サイトの会社概要には従業員数56名(業務委託、インターン含む)**の記載がありますが、資本金や売上高の記載はありません。給与水準は求人票の提示レンジと面接での確認が手がかりになります。

Q. どんな製品を作っていますか?

A. 公式サイトによると、Nature Remoシリーズ(スマートリモコン・累計販売台数80万台超)、Nature Remo Eシリーズ(スマホHEMS)、Nature EV Switch(EV充電用コンセントのIoT化)、Nature Lock(スマートロック・2026年4月に一般販売開始)、Nature Green(家電やエネルギー機器を制御して省エネルギー化するソフトウェアサービス)を展開しています。

Q. 資金調達の状況はどうなっていますか?

A. 公式リリースによると、2024年2月より実施したシリーズDラウンドの合計調達額は約12.2億円です(2024年6月27日付リリース)。投資家は東京ガス株式会社、EEI4号イノベーション&インパクト投資事業有限責任組合、KDDI Green Partners Fund、ダイキン工業株式会社、ENEOSイノベーションパートナーズ合同会社、HAKUHODO DY FUTURE DESIGN FUND 2号投資事業有限責任組合、三菱UFJキャピタル9号投資事業有限責任組合、Yokohama Next投資事業有限責任組合、株式会社脱炭素化支援機構です。それ以降の調達については公式リリースで確認できる情報がないため、直近の状況は面接で確認することをおすすめします。


※本記事は、Nature株式会社の公式サイトおよび公式のプレスリリースをもとに構成しています。同社は非上場であり、有価証券報告書による開示がないため、売上高・平均年収などは扱っていません。数値は各リリースに記載された時点のものです。募集要項や制度は変更される場合がありますので、応募前に公式採用ページを必ずご確認ください。口コミに関する記述は、公開されている投稿の傾向を要約したものであり、個別の投稿を引用したものではありません。

出典

本記事は 2026/8/18 時点の公開情報にもとづいて作成しています。

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監修

松岡 良次

株式会社エージェントベスト代表。大手人材会社およびスタートアップ人材企業にて、IT・スタートアップ・メガベンチャー企業の採用支援に従事。独立後はIT・スタートアップ・コンサル領域に特化し、20〜30代のキャリア支援を行う。(厚生労働大臣許可 13-ユ-316964)