NISSOホールディングスの評判|年収・働き方・選考対策まで解説
有価証券報告書によると、NISSOホールディングス株式会社の直近期は売上高111,430百万円(前期比9.7%増)、営業利益3,190百万円(同10.3%減)、親会社株主に帰属する当期純利益1,902百万円(同1.7%減)。増収減益です。そして、この会社を読むうえで欠かせない数字があります。従業員数2,746人とは別に、無期雇用社員・期間契約社員(製造スタッフ、派遣スタッフ等)が19,123人います。中核会社日総工産株式会社の平均年間給与は4,877,305円、平均勤続年数9.9年。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。
会社概要と2つの従業員数
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 会社名 | NISSOホールディングス株式会社(NISSO HOLDINGS Co., Ltd.) |
| 設立 | 2023年10月2日(日総工産株式会社が単独株式移転により設立) |
| 代表者 | 代表取締役社長執行役員 清水 竜一 |
| 本店所在地 | 神奈川県横浜市港北区新横浜一丁目4番1号 |
| 上場区分 | 東証プライム(2023年10月上場。日総工産株式会社株式は2023年9月に上場廃止) |
| 資本金 | 2,016百万円 |
| 創業理念 | 「人を育て 人を活かす」 |
この記事で扱う数値は、すべて有価証券報告書に記載されたものです。
従業員数の読み方
有価証券報告書の主要な経営指標等には、2つの数字が並んでいます。
| 区分 | 第1期 | 第2期 | 第3期 |
|---|---|---|---|
| 従業員数(人) | 2,336 | 2,384 | 2,746 |
| (外、平均臨時雇用者数) | (299) | (308) | (360) |
| 無期雇用社員・期間契約社員(人) | 17,327 | 17,758 | 19,123 |
注記には「無期雇用社員・期間契約社員(製造スタッフ、派遣スタッフ等)の年間平均人数は、以下のとおりであり、従業員数には含めておりません」と明記されています。
つまり、この会社が関わっている人の総数は約22,000人。従業員数2,746人は、その人たちを支える内勤・管理側の人数にあたります。
評判の傾向
以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。
年収・評価制度
有価証券報告書によると、提出会社(持株会社)の平均年間給与は7,268,247円(対前事業年度増減率**△6.6%**)、平均年齢47.0歳、平均勤続年数19.6年。ただし提出会社は21人です。最大人員会社の日総工産株式会社は4,877,305円(△0.4%)、1,424人〔臨時179〕、平均年齢40.9歳、平均勤続年数9.9年。給与の考え方として「人事評価を通じた賃金の引上げにより、会社収益の適正な分配・還元に努める」と記載されています。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです
ワークライフバランス
有価証券報告書には働き方の制度そのものの記載はありませんが、主要な連結子会社ごとの男性育児休業取得率が開示されています。日総工産51.0%、株式会社アイズ100.0%、日総ブレイン50.0%、日総ニフティ100.0%、Man to Man株式会社0.0%。**連結全体では47.0%**です。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです
キャリア・成長機会
人材戦略には「人材管理、教育研修、キャリア開発に力を入れて積極的に人的資本への投資に取り組んでまいります」と記載されています。事業面では、エンジニア系人材サービスで「キャリアチェンジ推進の取組が奏功し」在籍人数が2,248名(前期比194名増)になったと説明されています。研修施設として日総EVテクニカルセンター関西(2024年3月開設・滋賀県近江八幡市)、日総テクニカルセンター愛知(2025年10月開設・愛知県豊田市)があります。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです
社風・人間関係
労働組合は結成されていません(「労使関係は良好であります」と記載)。管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合は連結で9.4%(日総工産は3.7%)。**労働者の男女の賃金の額の差異は全労働者74.2%、正規雇用労働者80.7%**です。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです
エージェントベストの見解
**「1か月当たりの離職率3.7%」。この1行が、この会社の事業を最もよく説明しています。**製造派遣・製造請負の業績を、有価証券報告書は次の指標で開示しています。
| 指標(製造生産系人材サービス) | 数値 | 前期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 86,374百万円 | +10.1% |
| 期末在籍人数 | 15,902名 | +1,684名 |
| 1か月当たりの離職率 | 3.7% | 0.1ポイント改善 |
| 1人当たりの月平均売上高 | 463千円 | +17千円 |
| 売上総利益率 | 17.4% | - |
**月次の離職率3.7%は、年間に換算すれば大きな数字です。****この事業は、人が辞めることを前提に、採用し続けることで成り立っています。****だからこそ、離職率が0.1ポイント改善したことが業績報告に書かれる。****そして、この構造が「1人当たりの月平均売上高463千円」という指標につながります。****在籍人数×単価×期間=売上。**とてもわかりやすい式です。**当メディアがこの数か月に読んだ企業のなかで、ここまで単価と人数で説明できる事業はほとんどありませんでした。**エンジニア系も同じ形で開示されています。
| 指標(エンジニア系人材サービス) | 数値 |
|---|---|
| 売上高 | 13,058百万円(+12.3%) |
| 期末在籍人数 | 2,248名(+194名) |
| 1か月当たりの離職率 | 1.9%(前期と同水準) |
| 1人当たりの月平均売上高 | 514千円(△11千円) |
| 売上総利益率 | 17.9%(△2.7ポイント) |
**製造3.7% vs エンジニア1.9%。****離職率が約2倍違う。****そして単価は463千円 vs 514千円で、エンジニアのほうが約11%高い。****ここに、この会社で働く人のキャリアの論点があります。**有価証券報告書は、エンジニア系の在籍増を「キャリアチェンジ推進の取組が奏功し」と説明しています。つまり、製造からエンジニアへ移す取り組みを会社として進めている。****離職率が低く、単価が高い領域へ人を移す。事業としても、働く人にとっても意味のある方向です。ただし、当期はそれがコストとして効きました。減益の理由として「セミコンダクター分野を主とする高スキル人材の在籍人数は増加したものの計画には届かず、育成コストの回収が遅れました」と明記されています。育成には先にコストがかかり、回収は後から来る。面接では3つ聞いてください。1つ目、「内勤(従業員2,746人)の仕事は、具体的に何をしますか」。2つ目、「キャリアチェンジ推進の対象と、実際の移行人数を教えてください」。3つ目、「離職率3.7%を下げるために、いま何をしていますか」。
増収の理由と減益の理由
この期は、増収と減益の原因が別々にあります。
増収の理由:M&A
有価証券報告書は「M&Aによる子会社の業績を2025年7月1日から連結したことに伴う在籍人数の増加が主な要因」と説明しています。
| 時期 | 出来事 |
|---|---|
| 2025年4月 | オールジヤパンガード株式会社を子会社化 |
| 2025年6月 | Man To Manホールディングス株式会社を子会社化 |
| 2024年1月 | 日総工産が株式会社アイズを子会社化 |
| 2024年5月 | 株式会社ツナググループ・ホールディングスと資本業務提携 |
従業員数の注記にも「Man to Manホールディングス株式会社及び同社の子会社5社とオールジヤパンガード株式会社を子会社化しました。これに伴い、従業員数は前連結会計年度末と比較して、総合人材サービスでは271人、その他のサービスでは93人増加しました」と記載されています。
減益の理由:主力分野の在籍減と育成コスト
有価証券報告書は、減益の理由を2つ挙げています。
1つ目、オートモーティブ分野の在籍人数減。「高収益であり連結売上高の約4割を占めるオートモーティブ分野で在籍人数が減少した」と記載されています。
2つ目、エンジニア系の育成コスト回収遅れ。「セミコンダクター分野を主とする高スキル人材の在籍人数は増加したものの計画には届かず、育成コストの回収が遅れました」。
この結果、**売上総利益率は0.3ポイント低下、販管費率は0.3ポイント上昇、営業利益率は2.9%(△0.6ポイント)**となりました。
販管費増加の要因として「M&Aに伴う人件費及びのれん償却費の増加やシステム投資、グローバル人材活用に向けた投資等の増加、個人株主増による優待費用等の増加」が挙げられています。
サービスの広がり——製造だけではない
有価証券報告書のサービス別業績を見ると、この会社が扱う領域の幅がわかります。
| サービス | 売上高(百万円) | 前期比 | 内容 |
|---|---|---|---|
| 製造生産系人材サービス | 86,374 | +10.1% | 製造派遣、製造請負 |
| エンジニア系人材サービス | 13,058 | +12.3% | 設備技術、生産技術、IT関連、設計・開発 |
| 事務系人材サービス | 2,106 | △5.6% | 一般事務派遣、BPO |
| その他の人材サービス | 6,226 | +1.0% | 高年齢者社員の人材派遣、障がい者社員による軽作業請負、Webシステム開発 |
| その他のサービス | 3,664 | +18.7% | 介護・福祉サービス、各種警備サービス、製造系システム開発受託 |
| 合計 | 111,430 | +9.7% |
注目すべきは「その他」の中身です。
| 取り組み | 数値 |
|---|---|
| 高年齢者社員(プライム社員)数 | 717名 |
| 障がい者社員数 | 272名 |
| 介護施設の入居者数 | 374名(前期比7名減) |
| 介護施設の入居率 | 93.0%(前期比1.8ポイント減) |
障がい者雇用について、有価証券報告書は「単に障がい者を雇用するだけではなく、一般の企業から軽作業の受託やWebシステム開発などを行うなど、一人ひとりの特性を活かした自立型の活躍を推進」と記載しています。
なお、その他のサービスの売上総利益は前期比122.7%増で、売上総利益率は**19.9%(9.3ポイント改善)**と、人材サービス各区分より高い水準です。
エージェントベストの見解
「提出会社21人、平均勤続19.6年、平均年間給与7,268,247円」。持株会社の数字だけを見て判断してはいけない典型例です。
| 会社 | 人数 | 平均年齢 | 平均勤続 | 平均年間給与 |
|---|---|---|---|---|
| 提出会社(持株会社) | 21人 | 47.0歳 | 19.6年 | 7,268,247円(△6.6%) |
| 日総工産株式会社(最大人員) | 1,424人 | 40.9歳 | 9.9年 | 4,877,305円(△0.4%) |
**勤続19.6年 vs 9.9年。年収726万円 vs 488万円。**当メディアはこの数か月、持株会社の給与開示を4つの型に整理してきました。**①最大人員会社を併記する型(読める)/②提出会社に管理部門がいる型/③記載を省略・従業員0人の型(読めない)/④出向で提出会社が痩せる型。NISSOホールディングスは①ですが、注記にさらに重要なことが書かれています。「従業員数は就業人員であり、日総工産株式会社からの出向者を含んでおります」「平均勤続年数は、当社グループにおける勤続年数を通算しております」。****つまり21人の大半は日総工産からの出向者で、勤続19.6年はグループ通算。****持株会社が2023年10月設立なのに勤続19.6年という一見おかしな数字は、これで説明がつきます。****応募者が見るべきは、日総工産の4,877,305円・勤続9.9年のほうです。****そして、この勤続9.9年という数字が示すものがあります。**当メディアがこの数か月に読んだ人材サービス企業では、MS-Japanが勤続5.4年、Macbee PlanetのAllAdsが3.6年でした。日総工産の9.9年は、人材業界のなかでは長い部類です。**理由は事業の性質にあると読めます。**製造現場に人を配置し、離職に対応し、地域の顧客と関係を作る。この仕事は、担当する工場や地域との関係が資産になる。****短期で入れ替わると成り立ちません。****もう1つ、給与が両社とも前期比マイナス(△6.6%/△0.4%)である点。増収の期にこれが起きるのは、M&Aで加わった会社の水準が平均を押し下げた可能性と、賞与の変動の両方が考えられます。業績連動報酬の実績として「3か年連結売上高成長率7.1%、連結営業利益32億20百万円の達成率81%」と開示されており、役員報酬の水準にも計画未達が反映されています。面接では3つ聞いてください。1つ目、「日総工産の給与テーブルと昇給の仕組みを教えてください」。2つ目、「M&Aで加わった会社の処遇は、どう統合しますか」。3つ目、「連結営業利益の達成率81%を、来期はどう戻しますか」。
働き方とキャリア形成の特徴
有価証券報告書から読み取れる特徴は、次のとおりです。
1. 従業員2,746人と、在籍19,123人の二層構造である
有価証券報告書の従業員数には、製造スタッフ・派遣スタッフ等は含まれていません。
2. 主力はオートモーティブ分野である
「高収益であり連結売上高の約4割を占める」と記載されています。
3. キャリアチェンジ推進の取り組みがある
エンジニア系人材サービスの在籍増(+194名)の理由として明記されています。
4. 研修施設を自社で持っている
日総EVテクニカルセンター関西(2024年3月・滋賀県近江八幡市)、日総テクニカルセンター愛知(2025年10月・愛知県豊田市)。
5. 高年齢者・障がい者の雇用を事業にしている
プライム社員717名、障がい者社員272名。軽作業受託やWebシステム開発を行っています。
向いている人/向いていない人
向いている可能性がある人
- 製造業の現場に関わりたい人……オートモーティブが連結売上高の約4割を占めます
- 人の採用・定着・育成を仕事にしたい人……離職率と在籍人数が事業の主要KPIです
- 腰を据えて働きたい人……日総工産の平均勤続年数は9.9年です
- 教育・研修の仕組みづくりに関心がある人……EV・半導体向けの研修施設を自社で運営しています
- 多様な雇用に関わりたい人……高年齢者717名、障がい者272名の雇用を事業として展開しています
向いていない可能性がある人
- 利益率の高い事業を求める人……営業利益率は2.9%です
- 成長率の高い環境を望む人……増収は主にM&Aによるもので、営業利益は前期比10.3%減です
- 東京中心の働き方を希望する人……製造拠点は全国に分散しています
- 持株会社の平均年収を基準に考える人……7,268,247円は21人の数字で、日総工産は4,877,305円です
- 数字より裁量を重視する人……在籍人数・離職率・1人当たり売上という指標で管理される事業です
選考に向けた準備
1. 「在籍人数×単価」という式を理解する
製造生産系は在籍15,902名×月平均463千円、エンジニア系は2,248名×514千円。**この式が売上そのものです。**どちらを増やすか、単価をどう上げるか——事業の議論はここに集約されます。
2. 離職率の意味を押さえる
**1か月当たり製造3.7%、エンジニア1.9%。**採用し続けることで成り立つ事業であり、0.1ポイントの改善が業績報告に書かれるほど重要な指標です。「なぜ辞めるのか」「どうすれば残るのか」を自分なりに考えておくと、面接で深い話ができます。
3. 会社の名前の使い分けを整理する
**持株会社はNISSOホールディングス、中核事業会社は日総工産。**このほかアイズ、日総ブレイン、ニコン日総プライム、日総ニフティ、Man to Man、オールジヤパンガードなど。どこに応募しているのかを明確にしておきましょう。
まとめ
- NISSOホールディングス株式会社は2023年10月2日設立(日総工産株式会社の単独株式移転により設立、東証プライム)。創業理念は「人を育て 人を活かす」です
- 直近期は売上高111,430百万円(前期比9.7%増)、営業利益3,190百万円(同10.3%減)、経常利益3,200百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,902百万円。**営業利益率は2.9%**です
- 従業員数2,746人〔臨時360〕とは別に、無期雇用社員・期間契約社員(製造スタッフ、派遣スタッフ等)が19,123人います
- 提出会社(持株会社)は21人・平均年間給与7,268,247円ですが、最大人員会社の日総工産株式会社は1,424人・平均年齢40.9歳・平均勤続年数9.9年・平均年間給与4,877,305円です
- 増収の主因は2025年4月のオールジヤパンガード、6月のMan To Manホールディングス子会社化。減益の主因はオートモーティブ分野(連結売上高の約4割)の在籍人数減とエンジニア系の育成コスト回収遅れです
- 製造生産系の期末在籍人数15,902名・1か月当たり離職率3.7%・1人当たり月平均売上高463千円、エンジニア系は2,248名・1.9%・514千円です
よくある質問
Q. NISSOホールディングスの平均年収はいくらですか?
A. 有価証券報告書によると、提出会社(持株会社)の平均年間給与は7,268,247円(平均年齢47.0歳・平均勤続年数19.6年)ですが、これは21人の数字で、注記に「日総工産株式会社からの出向者を含んでおります」「平均勤続年数は、当社グループにおける勤続年数を通算しております」と記載されています。最大人員会社の日総工産株式会社は1,424人・平均年間給与4,877,305円・平均年齢40.9歳・平均勤続年数9.9年です。
Q. 従業員数はどのくらいですか?
A. 連結の従業員数は2,746人〔ほか平均臨時雇用者数360人〕です。ただし有価証券報告書には「無期雇用社員・期間契約社員(製造スタッフ、派遣スタッフ等)の年間平均人数」として19,123人が別に記載されており、これは従業員数に含まれていません。実際に同社グループが関わる人の総数は約22,000人という規模になります。
Q. どんな事業をしていますか?
A. 総合人材サービス107,766百万円(+9.4%)とその他のサービス3,664百万円(+18.7%)の2区分です。総合人材サービスの内訳は、製造派遣・製造請負の製造生産系86,374百万円、設備技術・生産技術・IT関連・設計開発のエンジニア系13,058百万円、一般事務派遣・BPOの事務系2,106百万円、高年齢者派遣・障がい者による軽作業請負等のその他6,226百万円。その他のサービスには介護・福祉、各種警備、製造系システム開発受託が含まれます。
※本記事は、NISSOホールディングス株式会社の有価証券報告書(第3期)および公式サイトをもとに構成しています。数値は当該報告書に記載された時点のものです。募集要項や制度は変更される場合がありますので、応募前に公式採用ページを必ずご確認ください。口コミに関する記述は、公開されている投稿の傾向を要約したものであり、個別の投稿を引用したものではありません。
本記事は 2026/8/18 時点の公開情報にもとづいて作成しています。