ビックカメラの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

ビックカメラ 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/6

ビックカメラの有価証券報告書 第45期（2025年8月期）を見ると、親会社株主に帰属する当期純利益は17,476百万円です。3期前の第43期は2,936百万円でしたから、約5.95倍になりました。自己資本利益率も2.2%から10.9%へ戻っています。一方で店舗網の大半は子会社が持ちます。この記事では、その構造を有報から整理します。

3期前の純利益2,936百万円から17,476百万円へ

数値は有価証券報告書 第45期（自 2024年9月1日 至 2025年8月31日）によります。従業員数の平均臨時雇用者数は外数で、第45期は7,531人です。

第43期が底です。売上高815,560百万円に対し経常利益16,566百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,936百万円、自己資本利益率2.2%。提出会社単体では4,304百万円の当期純損失を計上しています。

そこから2期で戻しました。売上高は974,483百万円へ約19.5%増、経常利益は31,929百万円へ約1.93倍、親会社株主に帰属する当期純利益は17,476百万円へ約5.95倍です。

自己資本比率も30.5%から34.2%へ、自己資本利益率は2.2%から10.9%へ上がっています。

従業員数も10,200人から12,039人へ1,839人増えました。減らして戻したのではなく、増やしながら戻した点は押さえておきたいところです。

提出会社単体の推移

提出会社の経常利益は3,860百万円から14,636百万円へ約3.79倍です。連結より単体の回復幅のほうが大きくなっています。

開示された数値から読み取れること

以下は、有価証券報告書と公表情報から読み取れる範囲の整理です。個別の口コミではなく、開示された数値をもとにしています。

年収・評価制度

提出会社の平均年間給与は5,602,047円です。従業員4,912人、平均年齢37.0歳、平均勤続年数13.0年。賞与および基準外賃金を含みます。臨時雇用者数1,596人は外数です。

※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです

ワークライフバランス

有報に労働時間の数値の記載はありません。臨時雇用者数は最近1年間の平均人員（1日1人8時間換算）で、連結7,531人・提出会社1,596人と記載されています。

※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです

キャリア・成長機会

提出会社は単一セグメントで、部門別の従業員数は営業部門4,550人、管理部門362人です。管理部門は総務部門、経理部門および物流部門等に所属している従業員と注記されています。

※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです

社風・人間関係

労働組合は提出会社のほか、連結子会社の株式会社コジマと株式会社ソフマップにあり、各組合は上部団体のUAゼンセンに加盟しています。労使関係は良好に推移しており特記すべき事項はないとされています。

※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです

報酬について確認できること

有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は5,602,047円です。従業員数4,912人（臨時雇用者数1,596人は外数）、平均年齢37.0歳、平均勤続年数13.0年です。

小売の事業会社と並べると、位置関係が見えます。

各社の有価証券報告書によります。決算期が異なる会社が含まれます。株式会社ニトリの数値はニトリホールディングスの有報の「最大人員会社の状況」によります。

3社とも売場を持つ事業会社で、従業員数は3,000〜5,000人規模です。ビックカメラは平均勤続年数13.0年で、株式会社ニトリの7.8年より長く、株式会社しまむらの17年より短い水準にあります。

提出会社の部門別従業員数は営業部門4,550人（臨時1,546人）、管理部門362人（臨時50人）です。営業部門が約92.6%を占めます。

実額は選考の過程で確認してください。

売上の98.7%は物品販売、利益率が高いのは放送

第45期のセグメント別の数値です。

セグメント利益は連結損益計算書の経常利益と調整を行っている数値です。「その他」にはケーブルテレビ事業が含まれます。

物品販売事業が売上高の約98.7%を占めます。ただし利益率で見ると別の姿になります。

• 物品販売事業：961,978百万円に対し29,842百万円（約3.1%）
• BSデジタル放送事業：10,971百万円に対し2,043百万円（約18.6%）

BSデジタル放送事業は売上規模が物品販売の約1.1%ですが、利益率は約6倍です。セグメント資産26,407百万円に対して2,043百万円の利益ですから、資産効率でも高い水準にあります。

家電量販という言葉から受ける印象と、収益の作られ方は一致しません。物品販売事業の利益率3.1%という数字は、売価と仕入のわずかな差を積み上げる商売だということを示しています。

グループの店舗網は本体より子会社が多い

有報の店舗展開の記述から、グループの構成が読み取れます。

ビックカメラ本体は42店舗です。有報には「都市型」×「駅前」×「大型」と表現され、首都圏を主な経営基盤として北は北海道から南は鹿児島まで展開していると記載されています。

一方、株式会社コジマは139店舗で、関東地方を主な経営基盤に北海道から沖縄まで展開しています。店舗数では本体の約3.3倍です。

株式会社ソフマップは主として秋葉原地域等の都市部およびビックカメラ店舗内に22店舗。株式会社じゃんぱらは中古スマートフォン等の販売・買取を行い57店舗です。

このほか携帯電話のキャリアショップも運営しています。関西地方を中心にauショップ37店舗、ソフトバンクショップ106店舗、ドコモショップ78店舗、ワイモバイルショップ9店舗、UQモバイルショップ3店舗、楽天モバイルショップ9店舗です。

大型店で売る事業と、キャリアショップや中古買取のように小商圏で回す事業が同じグループに並びます。応募を検討する立場では、どの業態に配属されるかで仕事の中身が大きく変わります。

向いている人／向いていない人

向いている人

都市型大型店の売場を担いたい方

ビックカメラ本体は「都市型」×「駅前」×「大型」の42店舗を運営しています。

業績の回復局面に関わりたい方

親会社株主に帰属する当期純利益は第43期の2,936百万円から第45期の17,476百万円へ約5.95倍になりました。

利益率の低い事業で積み上げる仕事に向く方

物品販売事業のセグメント利益率は約3.1%です。

向いていない人

管理部門やコーポレート職を志望する方

提出会社の管理部門は362人で、従業員4,912人の約7.4%です。

単一の業態に絞って働きたい方

グループには大型店、キャリアショップ、中古買取、BSデジタル放送と業態の異なる事業が並びます。

選考に向けた準備

応募の前に確かめること

連結従業員数は12,039人、提出会社は4,912人です。コジマ、ソフマップ、じゃんぱらは別法人で、求人がどの法人のものかで待遇の体系も業務の内容も変わります。

提出会社の部門別従業員数は営業部門4,550人、管理部門362人です。管理部門は総務・経理・物流等で、募集の枠は限られます。

決算期は8月です。他社と業績を比較するときは対象期間がずれる点に注意してください。

募集要項の詳細は公式の採用ページでご確認ください。

志望動機で問われること

「なぜ家電量販か」と「なぜビックカメラか」の2段で組み立てます。

前者については、志望する業態を明確にします。都市型大型店、キャリアショップ、中古買取では、客層も単価も回転も違います。

後者の材料は有報にあります。親会社株主に帰属する当期純利益が第43期の2,936百万円から第45期の17,476百万円へ約5.95倍になったこと。自己資本利益率が2.2%から10.9%へ戻ったこと。同じ期間に従業員数が10,200人から12,039人へ増えたこと。物品販売事業のセグメント利益率が約3.1%、BSデジタル放送事業が約18.6%であること。本体42店舗に対しコジマが139店舗であること。

「人を増やしながら利益を戻した」という点に触れられると、下調べの深さが伝わります。

職務経歴書で見られるポイント

小売の中途採用では、売場という単位で何を動かしたかが読まれます。

店舗運営・売場担当の経験がある方は、担当したカテゴリーの売上規模と、粗利率・客単価・付帯サービスの装着率をどう動かしたかを書きます。

バイヤー・商品部の経験がある方は、担当した商材の仕入規模と、仕入条件や在庫回転をどう改善したかを書きます。利益率3.1%の事業では、この経験の価値が高くなります。

法人営業の経験がある方は、担当した業界と、年間の取引規模を書きます。

EC・販促の経験がある方は、扱った流通総額と、転換率や再購入率をどう動かしたかを書きます。

物流の経験がある方は、扱った物量と、配送リードタイムや在庫の適正化でどこを担ったかを書きます。

いずれの場合も、案件ごとに、置かれていた状況、自分が選んだ打ち手、動いた数値を短く添えます。

まとめ

ビックカメラは東証プライム市場に上場する家電量販店で、有価証券報告書 第45期（2025年8月期）の売上高は974,483百万円、経常利益31,929百万円、親会社株主に帰属する当期純利益17,476百万円、自己資本比率34.2%、自己資本利益率10.9%、連結従業員数12,039人（平均臨時雇用者数7,531人は外数）です。第43期の親会社株主に帰属する当期純利益2,936百万円・自己資本利益率2.2%から、2期で約5.95倍に回復しました。同じ期間に従業員数は10,200人から1,839人増えています。セグメント別では物品販売事業が売上高961,978百万円・セグメント利益29,842百万円（利益率約3.1%）、BSデジタル放送事業が10,971百万円・2,043百万円（同約18.6%）。店舗はビックカメラ本体42店舗に対し、株式会社コジマ139店舗、株式会社じゃんぱら57店舗、株式会社ソフマップ22店舗があり、キャリアショップも運営しています。提出会社の従業員数は4,912人（営業部門4,550人・管理部門362人）、平均年齢37.0歳、平均勤続年数13.0年、平均年間給与5,602,047円です。

よくある質問

Q. ビックカメラの年収はどのくらいですか。

A. 有価証券報告書 第45期（2025年8月期）によると、提出会社の平均年間給与は5,602,047円（従業員4,912人、平均年齢37.0歳、平均勤続年数13.0年）です。賞与および基準外賃金を含み、臨時雇用者数1,596人は外数です。同じ売場を持つ事業会社では、株式会社しまむらが7,224千円（43.4歳）、株式会社ニトリが5,978千円（32.1歳）です。なおこの数値は提出会社のもので、株式会社コジマや株式会社ソフマップなどのグループ会社には適用されません。実額は選考の過程でご確認ください。

Q. 業績は回復したのですか。

A. 数値上は回復しています。親会社株主に帰属する当期純利益は第43期（2023年8月期）の2,936百万円から、第44期13,908百万円、第45期17,476百万円へ増えました。約5.95倍です。経常利益も16,566百万円から31,929百万円へ約1.93倍、自己資本利益率は2.2%から10.9%、自己資本比率は30.5%から34.2%へ上がっています。提出会社単体では第43期に4,304百万円の当期純損失を計上していましたが、第45期は10,830百万円の当期純利益です。同じ期間に連結従業員数は10,200人から12,039人へ増えています。

Q. グループにはどのような会社がありますか。

A. 有報の店舗展開の記述によると、提出会社が「ビックカメラ」ブランドで42店舗を運営するほか、株式会社コジマが「コジマ×ビックカメラ」等で139店舗、株式会社ソフマップが秋葉原地域等の都市部およびビックカメラ店舗内で22店舗、株式会社じゃんぱらが中古スマートフォン等の販売・買取で57店舗を展開しています。携帯電話のキャリアショップも関西地方を中心に運営しており、auショップ37店舗、ソフトバンクショップ106店舗、ドコモショップ78店舗などがあります。連結従業員数12,039人に対し提出会社は4,912人です。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。