ブロードリーフの評判|年収・働き方・選考対策まで解説

ブロードリーフ 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

有価証券報告書によると、株式会社ブロードリーフの直近期はクラウドサービス売上が前期比44.1%増、一方でパッケージシステム売上は23.5%減でした。この2つは無関係ではありません。有価証券報告書は「お客様によるクラウドソフトへの切り替えは、クラウドサービス売上とパッケージシステム売上の構成比を変化させますが、全体売上にとって増加要因となります」と説明しています。同社は第14期・第15期に当期損失を計上し、第16期から黒字に転じました。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。

会社概要とモビリティ産業

項目内容
会社名株式会社ブロードリーフ
上場区分東京証券取引所(証券コード3673)
決算期12月
会計基準国際会計基準(IFRS)
従業員数連結924人/提出会社723人(2025年12月31日現在)
報告セグメントITサービス事業の単一セグメント(売上収益は3区分で公表)

事業の対象は、有価証券報告書に明記されています。

当社グループは、主にモビリティ産業をはじめとする市場に、クラウドサービス及びパッケージシステムの提供を行っております。Broadleaf Cloud Platform上の多様なサービスを組み合わせることでお客様の業務を総合的にサポートすることが可能となり、お客様の経営・業務改革の支援を実現しております。

対象顧客は自動車関連にとどまりません。

モビリティ産業に従事している事業者に加え、機械工具取扱事業者、旅行取扱事業者、携帯電話販売代理事業者等に対して、業務効率化及び経営・業務改革を支援しております。

特徴的なのが、現場改善のソフトウェアです。

整備工場や製造工場における改善活動を支援する作業分析・業務最適化ソフトウェアを提供しております。当該ソフトウェアは、作業現場における人・モノ・機械の動きを動画分析・時間分析することにより、ムリ・ムダ・ムラを可視化し、作業時間の短縮・省力化・コスト削減を実現する現場改善機能を具備しております。さらに、AIの実装により、分析作業の自動化及び大幅な時間短縮を実現するとともに、熟練者と現場作業者の動きを比較・評価する機能を通じて、技術習得のスピードアップや作業品質の平準化を強力にサポートしております。

3つの売上区分

報告セグメントは単一ですが、売上収益は3区分で公表されています。

区分内容(有価証券報告書の記載から)直近期の動き
クラウドサービスソフトウェアサービス(クラウドソフトウェアサービス「.cシリーズ」、「.NSシリーズ」の月額提供、電子帳簿保存法対応システム「電帳.DX」、タブレット型業務端末「CarpodTab」)とマーケットプレイス(自動車補修部品の受発注プラットフォーム)前期比44.1%増
パッケージシステムソフトウェア販売(月額課金以外の課金方式での業務アプリケーション)と運用・サポート(付帯する保守・サポートサービス)前期比23.5%減
その他PCやモニター等の周辺機器、専用帳票やトナー等のサプライ品前期比37.7%増

サポート体制についても記載があります。「365日稼働のコールセンターや全国の拠点に専門スタッフを配置し、ネットワーク、ハードウェア及びサーバー等のトラブル時に迅速に対応するサポート体制を構築しております」。

また、決済代行サービスも提供しています。「モビリティ産業でのリサイクル部品流通における決済代行サービス並びに各事業者間での自動車部品の電子受発注機能等を提供しており、サービスの対価は月額課金又は従量課金等で収受しております」。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書(第17期・2025年12月期)によると、提出会社の平均年間給与は6,471千円、平均年齢46.6歳、平均勤続年数13.4年です。賞与および基準外賃金を含んだ数字で、平均勤続年数は「2010年1月1日に当社との合併により消滅した旧株式会社ブロードリーフにおける勤続年数を通算」して算出されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

有価証券報告書には、労働組合は組織されていないが労使関係は良好である旨が記載されています。提出会社の男性労働者の育児休業取得率は22.0%です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

中期経営計画(2022-2028)では、2つの成長戦略「クラウドの浸透」「サービスの拡張」が掲げられています。生成AIを活用した営業活動や開発・管理業務の効率化を継続している旨も記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

提出会社の平均年齢は46.6歳、平均勤続年数は13.4年。管理職に占める女性労働者の割合は5.6%です。365日稼働のコールセンターと全国の拠点に専門スタッフを配置している旨が記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

エージェントベストの見解

**「クラウド44.1%増、パッケージ23.5%減」。この2つを別々に読むと、この会社を誤解します。**有価証券報告書は、両者の関係を明記しています。

クラウドソフトご利用のお客様数が増加したことに伴い、当連結会計年度のクラウドサービス売上は前期比44.1%の増加となりました。一方、パッケージソフトをご利用のお客様によるクラウドソフトへの切り替えが順調に進んでいることから、パッケージシステム売上は同23.5%の減少となりました。(中略)なお、お客様によるクラウドソフトへの切り替えは、クラウドサービス売上とパッケージシステム売上の構成比を変化させますが、全体売上にとって増加要因となります。この増収要因は、クラウドソフトへの計画的な切り替えが完了する2028年まで継続する見込みです。

**つまり、パッケージの減少は失注ではなく、自社クラウドへの移行です。**そして会社は、その移行がいつ完了するか(2028年)まで書いています。当メディアはこの数か月、情報サービス業の有価証券報告書を50社以上読んできました。パッケージからクラウドへの移行は業界共通のテーマで、同じ時期に読んだ企業でも、クラウド比率が65.8%→69.6%へ上がって経常利益率が23.0%→31.7%へ改善した会社、「継続課金モデルの確立」を中期計画の第1施策に置いた会社がありました。ただし「切り替え完了の年」まで明示する会社は他にありません。応募者にとっての意味は3つあります。1つ目、2028年までは既存顧客の移行が仕事の柱になる。新規開拓だけでなく、既存顧客をクラウドへ動かす仕事です。2つ目、2028年以降は売上の伸び方が変わる。移行による自動的な増収要因がなくなります。3つ目、いまは投資期でもある。有価証券報告書には「クラウドソフトの対象業種拡大や機能追加に伴い減価償却費が増加したほか、サービス品質のさらなる向上に向けたITインフラ強化費用が増加しました」と記載されています。面接では3つ聞いてください。1つ目、「クラウドへの切り替えは、いま何%まで進んでいますか」。2つ目、「2028年以降の成長は何で作る計画ですか」。3つ目、「移行を担当するのは営業ですか、カスタマーサクセスですか」

提出会社723人の年収647万円と平均年齢46.6歳

有価証券報告書の従業員の状況です(2025年12月31日現在)。

連結会社の状況

セグメント従業員数
ITサービス事業924人

単一セグメントのため、セグメント別の記載はありません。臨時雇用者は「従業員数の10%未満であるため、記載を省略」とのことです。

提出会社の状況

項目数値
従業員数723人
平均年齢46.6歳
平均勤続年数13.4年
平均年間給与6,471千円

平均年齢46.6歳は、当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業(31.2歳〜47.11歳)のなかで高い側にあたります。平均勤続年数13.4年も長い部類です。

注記には算定条件が明記されています。「平均勤続年数は、2010年1月1日に当社との合併により消滅した旧株式会社ブロードリーフにおける勤続年数を通算しております」。

連結924人のうち提出会社は723人で、約78.2%。当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業では、この比率が3.0%から100.0%まで開いていました。

男女に関する指標は次のとおりです。

項目数値
管理職に占める女性労働者の割合5.6%
男性労働者の育児休業取得率22.0%
男女の賃金の差異(全労働者)66.6%
男女の賃金の差異(正規雇用労働者)74.3%
男女の賃金の差異(パート・有期労働者)56.7%

**男性労働者の育児休業取得率22.0%**は、当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業(0.0%〜100.0%)のなかでは低い側にあたります。

なお、グループの整理も進んでいます。有価証券報告書には、北京盛源博楽信息科技有限公司(2025年1月6日付で清算結了)、博楽得信息科技(合肥)有限公司(2025年2月17日付で清算結了)が連結の範囲から除外された旨、および「2025年4月1日付で当社を存続会社、当社の連結子会社である株式会社SpiralMind及び株式会社産業革新研究所を消滅会社とする吸収合併を行いました」と記載されています。

2期連続赤字からの回復

有価証券報告書の連結経営指標等の推移(第13期〜第17期/IFRS)です。

決算期売上収益(千円)税引前利益(千円)当期利益(千円)持分比率
2021年12月20,651,5493,232,7122,172,77375.7%
2022年12月13,832,547△3,005,245△2,431,39070.5%
2023年12月15,384,879△1,920,892△1,487,03661.2%
2024年12月18,045,315544,870343,29858.0%
2025年12月20,815,3011,854,2821,240,26558.6%

※当期利益は親会社の所有者に帰属する当期利益または当期損失。持分比率は親会社所有者帰属分

第14期・第15期は2期連続の当期損失(△2,431,390千円、△1,487,036千円)でした。第16期に343,298千円で黒字転換し、直近期は**1,240,265千円(前期比261.3%増)**まで回復しています。

直近期の実績は次のとおりです。

売上収益は第13期(20,651,549千円)の水準を、5期ぶりに上回りました。

コスト面の状況も記載されています。

コスト面においては、クラウドソフトの対象業種拡大や機能追加に伴い減価償却費が増加したほか、サービス品質のさらなる向上に向けたITインフラ強化費用が増加しました。一方で、生成AIを活用した営業活動や開発・管理業務の効率化を継続し、コストの最適化を積極的に推進しました。

キャッシュ・フローには、この事業モデルの特徴が表れています。

営業活動により得られた資金は、68億97百万円(前期比5.6%増)となりました。この主な要因は、減価償却費及び償却費32億74百万円契約負債の増加額21億2百万円、税引前利益18億54百万円があったことによるものであります。

**営業CF68億97百万円のうち、減価償却費及び償却費が32億74百万円。**クラウドサービスの開発費が資産計上され、償却されている構造です。契約負債(前受け)が21億2百万円増えている点も、月額課金モデルへの移行と整合します。

同期の投資CFは44億9百万円の支出、財務CFは26億92百万円の支出で、現金及び現金同等物は前期末比1億85百万円減の41億21百万円となりました。

中期経営計画(2022-2028)という長さ

この会社の中期経営計画は、2022年から2028年までの7年間という長さです。

当社グループは、お客様のイノベーション実現とビジネス変革の支援を目的に、**中期経営計画(2022-2028)に掲げる2つの成長戦略「クラウドの浸透」「サービスの拡張」**を推進しています。具体的には、パッケージソフトをご利用中のお客様に対し、クラウドソフト『.cシリーズ』への切り替えを計画的に行うとともに、新たなお客様の獲得にも注力しています。また、クラウドソフトのメニュー拡充に加え、当社グループが保有するデジタルデータやAI技術を活用した新たなプラットフォーム型サービスの研究開発も進めています。

**「計画的に行う」という表現が、この会社の移行の性格を示しています。**顧客が自然に移るのを待つのではなく、切り替えのスケジュールを引いて進める形です。第14期に売上収益が20,651,549千円から13,832,547千円へ大きく減っているのも、この移行の初期段階にあたります。

市場環境については、次のように記載されています。

当社グループが属する国内の情報サービス産業では、企業によるIT投資が引き続き活発に行われています。具体的には、クラウドシフトをはじめとするサステナビリティ経営の実現に向けたITインフラの整備、エンドユーザーとの接点強化を目的とした生成AIの導入や、デジタルデータを活用した新たなサービスの創出など、様々な取り組みが進められています。

その他売上(PCやモニター等の周辺機器、専用帳票やトナー等)が37.7%増えた理由も明記されています。「新しいOSへの対応やセキュリティ強化を目的としたPCの買い替え需要が堅調だったことにより」。

働き方とキャリア形成の特徴

有価証券報告書から読み取れる特徴は、次の4点です。

**1つ目は、顧客業界が明確であること。**モビリティ産業を中心に、機械工具取扱事業者、旅行取扱事業者、携帯電話販売代理事業者。業界固有の業務知識が仕事の基盤になります。

**2つ目は、移行のプロジェクトが進行中であること。**パッケージからクラウド『.cシリーズ』への計画的な切り替えが、2028年まで続く見込みです。

**3つ目は、勤続が長く平均年齢が高いこと。**提出会社の平均年齢46.6歳、平均勤続年数13.4年(旧ブロードリーフの勤続年数を通算)。

4つ目は、全国にサポート拠点があること。「365日稼働のコールセンターや全国の拠点に専門スタッフを配置」と記載されています。

向いている人/向いていない人

有価証券報告書の記載から読み取れる範囲で整理します。ここに書いたことは相性の目安であり、選考の合否を決めるものではありません。

向いていると考えられる人

向いていない可能性がある人

エージェントベストの見解

**「2期連続の当期損失から、営業利益206.0%増へ」。この会社の5期は、移行の代償と回収がそのまま数字に出ています。**当メディアはこの数か月、情報サービス業の有価証券報告書を50社以上読んできました。**パッケージからクラウドへ移行中の会社は複数ありましたが、その途中で2期連続赤字になった会社はこの1社だけです。**数字を並べます。

決算期売上収益当期利益局面
2021年12月20,651,549千円2,172,773千円移行前
2022年12月13,832,547千円△2,431,390千円移行の初期
2023年12月15,384,879千円△1,487,036千円
2024年12月18,045,315千円343,298千円黒字転換
2025年12月20,815,301千円1,240,265千円移行前の水準を回復

売上収益が5期ぶりに移行前を上回りました。なぜこうなるのか。売り切りのパッケージを月額課金に変えると、収益の計上タイミングが後ろにずれます。同じ顧客から同じ金額を受け取っても、一括計上から数年に分けた計上へ変わるためです。実際、直近期の営業CF68億97百万円には契約負債の増加額21億2百万円が含まれています。契約負債は前受けであり、現金は先に入っているが売上にはまだなっていない分です。応募者にとっての意味は2つあります。1つ目、この会社はすでに谷を越えている。2つ目、それでも持分比率は75.7%→58.6%へ下がったままです。移行に伴う投資(減価償却費及び償却費32億74百万円)が続いており、財務の余裕は移行前ほどではありません。面接では3つ聞いてください。1つ目、「クラウド売上のうち、既存顧客の移行分と新規獲得分の比率は」。2つ目、「契約負債はどのくらいのペースで積み上がっていますか」。3つ目、「2期連続赤字の局面で、人員や制度に変更はありましたか」。**3つ目が効きます。**赤字を経験した会社では、そのときの対応が組織の性格を示します。

選考に向けた準備

事業の理解

有価証券報告書から確認しておきたいのは、次の点です。

数字の押さえ方

面接で使える数字を挙げます。

項目数値
連結売上収益(2025年12月期)20,815,301千円(前期比15.4%増)
営業利益20億63百万円(同206.0%増
税引前利益1,854,282千円(同240.3%増)
親会社の所有者に帰属する当期利益1,240,265千円(同261.3%増)
親会社所有者帰属持分比率58.6%
営業CF68億97百万円(減価償却費及び償却費32億74百万円、契約負債の増加額21億2百万円を含む)
連結従業員数924人
提出会社の平均年間給与6,471千円(723人・46.6歳・勤続13.4年)

質問の準備

まとめ

株式会社ブロードリーフは、モビリティ産業を中心とした市場にクラウドサービスとパッケージシステムを提供する会社です。連結従業員924人で売上収益20,815,301千円という規模にあります。

有価証券報告書から読み取れる特徴を整理します。

**移行の谷を越えて、売上が移行前の水準に戻った会社。**これが有価証券報告書から読み取れる姿です。

よくある質問

Q. 平均年収はどのくらいですか。

有価証券報告書(第17期・2025年12月期)によると、提出会社の平均年間給与は6,471千円です。平均年齢46.6歳、平均勤続年数13.4年という条件つきの数字で、賞与および基準外賃金を含みます。なお平均勤続年数は「2010年1月1日に当社との合併により消滅した旧株式会社ブロードリーフにおける勤続年数を通算」して算出されています。

Q. パッケージ売上が減っているのは業績悪化ですか。

有価証券報告書には「パッケージソフトをご利用のお客様によるクラウドソフトへの切り替えが順調に進んでいることから、パッケージシステム売上は同23.5%の減少となりました」「お客様によるクラウドソフトへの切り替えは、クラウドサービス売上とパッケージシステム売上の構成比を変化させますが、全体売上にとって増加要因となります。この増収要因は、クラウドソフトへの計画的な切り替えが完了する2028年まで継続する見込みです」と記載されています。同じ期のクラウドサービス売上は44.1%増、全体の売上収益は15.4%増です。

Q. どんな業界の顧客が多いですか。

有価証券報告書によると、主な対象はモビリティ産業(自動車の整備・部品流通等)です。加えて「機械工具取扱事業者、旅行取扱事業者、携帯電話販売代理事業者等」にも業務効率化及び経営・業務改革を支援している旨が記載されています。また、整備工場や製造工場向けに、作業現場の人・モノ・機械の動きを動画分析・時間分析する作業分析・業務最適化ソフトウェアも提供しています。


※本記事は、掲載時点で公開されている有価証券報告書および公式サイトの情報をもとに作成しています。制度・数値は変更される場合がありますので、応募前に企業の公式情報を必ずご確認ください。

出典

本記事は 2026/8/18 時点の公開情報にもとづいて作成しています。

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監修

松岡 良次

株式会社エージェントベスト代表。大手人材会社およびスタートアップ人材企業にて、IT・スタートアップ・メガベンチャー企業の採用支援に従事。独立後はIT・スタートアップ・コンサル領域に特化し、20〜30代のキャリア支援を行う。(厚生労働大臣許可 13-ユ-316964)