ボードルアの評判|年収・働き方・選考対策まで解説
有価証券報告書によると、株式会社ボードルアの提出会社の平均年齢は28歳、平均勤続年数は3.3年です。当メディアがこれまで有価証券報告書から読んできた情報サービス企業のなかで、最も若い部類にあたります。同社は「創業以来、一貫して未経験者の採用および育成に注力してまいりました」と明記しており、直近期の売上収益は17,423,340千円(前年同期比49.6%増)。連結従業員数は1年で1,466名増えました。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。
会社概要とITインフラストラクチャという専門
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 会社名 | 株式会社ボードルア |
| 上場区分 | 東京証券取引所グロース市場(証券コード4413) |
| 決算期 | 2月 |
| 会計基準 | 国際会計基準(IFRS会計基準・第18期より) |
| 従業員数 | 連結3,704名/提出会社1,315名(2026年2月28日現在) |
| 報告セグメント | ITインフラストラクチャ事業の単一セグメント |
事業領域は、有価証券報告書に明確に定義されています。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、ITシステムの中でもITインフラストラクチャ分野に特化した事業を行っております。パソコンやスマートフォン、その他様々なアプリケーションやシステムを利用するためには、システムを動作させるサーバー、システムに接続するためのネットワーク、安全な通信・情報を守るためのセキュリティ、これらが構成されITサービスの利用が可能になるため、ITインフラストラクチャは今や生活インフラの一部となっております。
提供するのは「ITコンサルティング、設計構築を行うマルチベンダー構築支援、運用保守を行うマネージドサービス、オンプレミスだけでなくクラウド上でITインフラストラクチャを稼働させるクラウド基盤導入支援などの役務提供サービス」です。
注力領域も具体的です。「当社はSDN、セキュリティ、ワイヤレス、ロードバランサーおよびクラウド等、極めて専門性の高い領域に注力し、競争力の強化を図ってまいりました」。
顧客と市場
顧客の内訳は次のように記載されています。
当社の顧客を大別すると、事業会社(IT通信業、金融業、流通業、医療、官公庁等)、事業会社の情報システム関連子会社、通信事業者、又当社と同業となる事業者であり、これらの幅広い業種の顧客に対応したネットワーク、サーバーの設計構築業務、運用保守業務を提供しております。
そのうえで、注力先が明示されています。「当社はエンタープライズ顧客との取引拡大・深耕に注力しております。エンタープライズ顧客は、案件における先端技術分野の割合が多く、採算性が高くなる傾向があることもあり、今後はこれまで蓄積してきた技術ナレッジをエンタープライズ顧客へ重点的に展開する」。
エンタープライズ顧客の定義も注記されています。「日経225、日経400、日経500のいずれかに採用されている企業、または売上500億円以上の企業」。
市場規模については、IDC Japanの調査が引用されています。「2024年のITインフラストラクチャサービス市場の市場規模は2兆2,685億円であり、ITインフラ環境の複雑化も益々進み、2029年の市場規模は3兆674億円、2024年~2029年の年間平均成長率(CAGR)は**6.2%**になると予測されています」。
主要な取引先も開示されています。ソフトバンク株式会社への売上収益は1,471,528千円で、総販売実績に対する割合は8.5%(前期は1,273,642千円・10.9%)です。
評判の傾向
以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。
年収・評価制度
有価証券報告書(第19期・2026年2月期)によると、提出会社の平均年間給与は4,132千円、平均年齢28歳、平均勤続年数3.3年です。平均年間給与は「1年以上在籍したものの平均であり、賞与及び基準外賃金を含んで」います。評価制度としては、ゼネラリストとしての総合力を測る「クラス」(メンバー/サブリーダー/リーダー/マネージャー/ゼネラルマネージャーの五段階)と、プレイヤーとしての技術力を測る「グレード」(ビギナー/アソシエイト/プロフェッショナル/エキスパート/マスターの五段階)が記載されています。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです
ワークライフバランス
有価証券報告書には、当社グループにおいて労働組合は結成されていないが労使関係は円満に推移している旨が記載されています。提出会社の男性労働者の育児休業取得率は78.3%です。育児休業取得者数の目標は「年間20人(女性)」「年間25人(男性)」で、実績は17人・20人と記載されています。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです
キャリア・成長機会
教育プログラムとして「資格取得マラソン」「ボードルアカレッジ」「社内認定試験」が記載されています。資格取得者数は2026年2月現在でCCNA資格1,120名、CCNP資格537名。IT教育プログラム受講者数の目標は年間660人で、実績は562人です。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです
社風・人間関係
提出会社の平均年齢は28歳、平均勤続年数は3.3年。有価証券報告書には「入社1〜2年以内の若手の人数が多くなっており、人材育成が重要な課題となっております」と記載されています。オレンジアワード(資格取得者表彰式)などのイベントを通じて「『個のチカラの向上』だけでなく『チームワークの向上』『カルチャー共感』を網羅的に実感する」取り組みも挙げられています。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです
エージェントベストの見解
「平均年齢28歳、平均勤続年数3.3年、平均年間給与4,132千円」。この3つの数字は、セットで読む必要があります。当メディアはこの数か月、情報サービス業の有価証券報告書を50社以上読んできました。平均年齢の分布は31.2歳〜47.11歳で、**28歳はその下限をさらに下回ります。**平均年間給与も、同じ時期に読んだ企業の多くが600〜800万円台でしたから、4,132千円は低い側です。ただし、この2つは同じことの裏表です。有価証券報告書は理由を明記しています。「当社は創業以来、一貫して未経験者の採用および育成に注力してまいりました。事業領域をITインフラストラクチャ分野に特化することで、教育研修から実務配属に至る全プロセスにおいて同分野のナレッジを効率的に蓄積できる環境を構築しており、未経験者の早期戦力化に独自の強みを有しております」。**未経験者を大量に採り、育てて配属する会社では、平均年齢も勤続年数も平均給与も下がります。**さらに「入社1〜2年以内の若手の人数が多くなっており、人材育成が重要な課題となっております」とも書かれています。**応募者にとっての意味は3つあります。1つ目、入口の年収は高くない。**4,132千円は1年以上在籍者の平均であり、若手が多い構成の平均値です。2つ目、育成の仕組みは有価証券報告書に書かれるレベルで整備されている。CCNA1,120名、CCNP537名という資格取得者数、資格取得マラソン、ボードルアカレッジ、社内認定試験。3つ目、上がり方が制度として定義されている。クラス(5段階)とグレード(5段階)、そして「専門人材」「高度専門人材」の定義が有価証券報告書に明記されています。つまりこの会社で見るべきは、いまの平均年収ではなく、そこから何年でどこまで上がる設計になっているかです。面接では3つ聞いてください。1つ目、「クラスとグレードは、それぞれ何年で1段階上がるのが標準ですか」。2つ目、「専門人材・高度専門人材の比率はいまどのくらいで、どこまで上げる計画ですか」。3つ目、「入社1〜2年目の離職率はどのくらいですか」。
提出会社1,315名と連結3,704名の差
有価証券報告書の従業員の状況です(2026年2月28日現在)。
連結会社の状況
| セグメント | 従業員数 |
|---|---|
| ITインフラストラクチャ事業 | 3,704名 |
単一セグメントのため、セグメント別の記載はありません。臨時雇用者は「総数が従業員数の100分の10未満のため記載を省略」。
増加の理由が明記されています。「前連結会計年度末と比べ従業員数が1,466名増加しております。その主な理由は株式会社SPIN TECHNOLOGY、株式会社悟空テクノロジーズ、株式会社ONE-TECH、及び株式会社リクソルを連結子会社化したことによるものであります」。
提出会社の状況
| 項目 | 数値 |
|---|---|
| 従業員数 | 1,315名 |
| 平均年齢 | 28歳 |
| 平均勤続年数 | 3.3年 |
| 平均年間給与 | 4,132千円 |
連結3,704名のうち提出会社は1,315名で、約35.5%。**残りの約6割超は、買収した子会社の従業員です。**当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業では、この比率が3.0%から100.0%まで開いていました。
グループの構成は次のとおりです(いずれも議決権の所有割合100.0%)。
| 会社 | 主要な事業の内容 | 連結化 |
|---|---|---|
| 株式会社ZOSTEC | ネットワーク・サーバーインテグレーション事業 | 2022年4月 |
| ALJOY株式会社 | ネットワーク・サーバーインテグレーション事業 | 2023年3月 |
| 株式会社FunClock | テスト、検証、品質管理業務等 | 2024年3月 |
| 株式会社アクティアス | ネットワーク・サーバーインテグレーション事業 | 2024年6月 |
| 株式会社SPIN TECHNOLOGY | システムソリューション、IT運用サポート業務等 | 2025年6月 |
| 株式会社悟空テクノロジーズ | システムソリューション、ITサポート業務等 | 2025年6月 |
| 株式会社ONE-TECH | ITサポート業務等 | 2025年6月 |
| 株式会社リクソル | ITソリューション業務等 | 2026年1月 |
従業員数の推移は次のとおりです。
| 決算期 | 連結従業員数 | 提出会社従業員数 | 提出会社比率 |
|---|---|---|---|
| 2023年2月 | 908名 | 771名 | 約84.9% |
| 2024年2月 | 1,213名 | 886名 | 約73.0% |
| 2025年2月 | 2,238名 | 1,087名 | 約48.6% |
| 2026年2月 | 3,704名 | 1,315名 | 約35.5% |
**提出会社は4期で771名→1,315名(+544名/+70.6%)。**一方、**連結は908名→3,704名(+2,796名/約4.1倍)**です。この差がM&Aの規模を示しています。
男女に関する指標は次のとおりです。
| 項目 | 数値 |
|---|---|
| 男性労働者の育児休業取得率 | 78.3% |
| 男女の賃金の差異(全労働者) | 92.6% |
| 男女の賃金の差異(正規雇用労働者) | 92.6% |
※管理職に占める女性労働者の割合は「公表義務の対象ではないため、記載を省略」
注記には理由が書かれています。「創業期入社の社員が男性偏重であったため、現時点の年次による年収等の男女比には差が生じておりますが、同年次の社員においては、性別に関係なく同一の基準を適用しております」。
連結子会社についても一部開示があり、株式会社アクティアスの賃金差異は95.5%、株式会社FunClockは99.0%です。
売上収益49.6%増と営業利益率19.5%
有価証券報告書の連結経営指標等の推移(IFRS)です。
| 決算期 | 売上収益(千円) | 税引前利益(千円) | 当期利益(千円) | 連結従業員数 | 持分比率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2024年2月 | 7,330,186 | 1,574,727 | 1,161,035 | 1,213名 | 61.3% |
| 2025年2月 | 11,649,705 | 2,461,226 | 1,799,365 | 2,238名 | 53.1% |
| 2026年2月 | 17,423,340 | 3,371,702 | 2,457,800 | 3,704名 | 55.0% |
※当期利益は親会社の所有者に帰属する当期利益。持分比率は親会社所有者帰属持分比率
直近期は売上収益17,423,340千円(前年同期比49.6%増)、営業利益3,391,334千円(同37.8%増)、税引前利益3,371,702千円(同37.0%増)、親会社の所有者に帰属する当期利益2,457,800千円(同36.6%増)です。
この会社は、経営指標として何を見ているかも明記しています。
当社グループは、企業価値を向上させ株主価値を高めることが重要であると考えており、そのためには、より専門性を高めることにより、事業規模を拡大し収益性を向上させ、継続的な成長を目指すことが重要であると認識し、客観的な経営指標として、営業利益成長率を重視しております。
| 決算期 | 売上収益(千円) | 営業利益(千円) | 営業利益成長率 |
|---|---|---|---|
| 2023年2月 | 5,244,343 | 975,404 | ― |
| 2024年2月 | 7,330,186 | 1,585,945 | 62.6% |
| 2025年2月 | 11,649,705 | 2,460,813 | 55.2% |
| 2026年2月 | 17,423,340 | 3,391,334 | 37.8% |
3期連続で営業利益が30%以上伸びています。
もう1つのKPIも明記されています。
当社グループでは売上と売上を獲得するために費やしたコストを管理するために売上収益営業利益率を主要なKPIとしております。エンタープライズ顧客との取引強化といった営業戦略、先端技術分野強化といった技術戦略、人材教育強化といった教育戦略などが奏功し、**売上総利益率が34.4%となった一方、採用強化により増加した採用関連費用及び内部管理体制の強化に伴い増加した給料手当を吸収し、当連結会計年度における売上収益営業利益率は、19.5%**となりました。
売上原価は11,436,749千円で、増加要因は「エンジニアの増加に伴う労務費等」。販売費及び一般管理費は2,606,030千円で、増加要因は「積極的な新規採用をしたことによる採用関連費用及び内部管理体制の強化に伴う給料手当等」と記載されています。
キャッシュ・フローには、この会社の成長の作り方が表れています。
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 営業CF | +2,873,186千円 |
| 投資CF | △1,369,100千円(主に子会社の取得による支出1,357,062千円) |
| 財務CF | △619,006千円 |
資産側ではのれんが2,903,655千円増加しています。買収で増えた資産と、買収で増えた従業員が対応しています。
未経験採用とM&Aという二本立て
この会社の人の増やし方には、2つの経路があります。
1つ目は、自社での未経験採用と育成です。
当社では、効率的な人材の育成と継続的な教育を重要な経営戦略と位置づけ、新卒採用を開始した2014年以降、人材教育のナレッジを蓄積してきました。全社員を対象とした教育プログラムは年々充実してきております。
**2つ目は、M&Aです。**そして有価証券報告書は、この2つを別々のものとして扱っていません。
また、2022年より開始したM&A戦略においても、当社が培ってきた独自の教育システムを連結子会社へ展開・共有することで、グループ全体における専門人材の再現性ある創出を推進しております。さらに、子会社自らがエンタープライズ顧客の獲得や難易度の高い先端技術領域へ対応できる体制を整備することで、各社の競争優位性を高め、グループ一体となった事業基盤の強化を通じて持続的な業績拡大を目指してまいります。
**買った会社に、自社の教育システムを入れる。**これがこの会社のPMI(買収後統合)の考え方として記載されています。
対処すべき課題としても、人材が最初に挙がっています。
当社が関与しているビジネス分野の需要は年々増加傾向にあり、当社も会社規模の拡大を積極的に推し進めております。そのため、入社1〜2年以内の若手の人数が多くなっており、人材育成が重要な課題となっております。今後も事業を永続的に遂行していくためには、これまでの技術ナレッジを活かし専門人材、高度専門人材の効率的な人材育成を行い、専門人材、高度専門人材比率の拡大を通じた競争力強化を進めてまいります。
「専門人材」「高度専門人材」の定義が書かれている
この会社の有価証券報告書には、社内の人材区分が定義つきで載っています。
| 区分 | 定義(有価証券報告書の記載から) |
|---|---|
| 専門人材 | 人事評価上のクラス評価がサブリーダー以上、または、グレード評価がアソシエイト以上で、CCNP資格を保有または社内認定試験Lv.2以上に合格している者(高度専門人材を除く) |
| 高度専門人材 | 人事評価上のクラス評価がリーダー以上、または、グレード評価がプロフェッショナル以上の社員で、次のいずれかに該当する者:ITコンサルタント、システムアーキテクト/クラウド、セキュリティなどの先端技術者/ブリッジSEやプロジェクトマネジメントを行うプロジェクト管理者/高度プロジェクト、上流工程に携わるテクニカルスペシャリスト |
評価軸は2つに分かれています。
| 軸 | 内容 | 段階 |
|---|---|---|
| クラス | 業務改善、顧客調整、指導育成などを含むゼネラリストとしての総合力 | メンバー/サブリーダー/リーダー/マネージャー/ゼネラルマネージャー |
| グレード | 知識・経験・スキルなどプレイヤーとしての技術力 | ビギナー/アソシエイト/プロフェッショナル/エキスパート/マスター |
有価証券報告書には具体例も載っています。クラスの「リーダー」は「自分の所属するプロジェクトの計画を理解した上で実行して成果を出し、後輩にも的確な指導ができる」、グレードの「プロフェッショナル」は「職務領域の基本的な知識と経験があり、定型業務は自力で対処できる」。
マネジメントの道と技術の道が、別の軸として設計されています。
なお、有価証券報告書には「ブリッジSE:お客様先に常駐しフロント業務を行い、案件を弊社へ橋渡しする役割のエンジニア」という説明もあります。
エージェントベストの見解
「クラス」と「グレード」が別々に定義されている。この二軸評価は、応募者が最初に確認すべき設計です。当メディアはこの数か月、情報サービス業の有価証券報告書を50社以上読んできました。評価制度に触れる会社は多いのですが、「ゼネラリストとしての総合力」と「プレイヤーとしての技術力」を別の軸として、それぞれ5段階で定義し、有価証券報告書に段階名まで載せている会社はほとんどありません。同じ時期に読んだ企業では「役割(業務難易度)に応じて設定」「BSCベースの半期パフォーマンス評価」といった記載が中心で、軸そのものの構造まで開示する例は少数です。この設計が意味するのは、「人をまとめないと上がれない」構造ではないということです。グレードだけでプロフェッショナル以上に到達し、クラウドやセキュリティの先端技術者として「高度専門人材」に区分される道が定義されています。同時に、これは注意点も含みます。専門人材の要件には「CCNP資格を保有または社内認定試験Lv.2以上に合格」という具体的な条件が入っています。資格が処遇の条件として組み込まれているということです。実際、資格取得者数はCCNA1,120名・CCNP537名と開示され、「資格取得マラソン」「オレンジアワード(資格取得者表彰式)」といった制度も記載されています。資格取得を業務時間外の自己研鑽と捉えるか、キャリアの階段と捉えるかで、この会社への向き不向きは分かれます。面接では3つ聞いてください。1つ目、「クラスとグレードは、どちらが給与テーブルに直結しますか」。2つ目、「資格取得の学習時間は、業務時間内に確保されますか」。3つ目、「未経験入社の場合、グレードのビギナーからアソシエイトまで標準で何か月ですか」。
働き方とキャリア形成の特徴
有価証券報告書から読み取れる働き方の特徴は、次のとおりです。
1. 未経験からの入社が前提に組み込まれている
「創業以来、一貫して未経験者の採用および育成に注力」と明記されており、「人材獲得競争が激化する経験者採用に依存することなく、未経験者の採用を通じて安定的な人材確保を実現しております」と書かれています。
2. 若い組織である
提出会社の平均年齢28歳、平均勤続年数3.3年。有価証券報告書にも「平均年齢が若い層の従業員が多い状況(提出会社単体:28歳、2026年2月28日時点)」と記載されています。
3. 顧客先常駐がある
事業系統図の注記に「ブリッジSE:お客様先に常駐しフロント業務を行い、案件を弊社へ橋渡しする役割のエンジニア」とあります。
4. グループ会社が増え続けている
2022年4月から2026年1月までに8社を連結子会社化しています。M&Aによって組織の形が毎期変わる環境です。
5. 労働組合はない
「当社グループにおいて労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております」と記載されています。
リスク管理の項目にも、人に関する記載があります。「独自の採用基準及び『ボードルアカレッジ』等の育成制度の実効性を定期的に評価するとともに、採用状況及び離職率をモニタリングし、リスクマネジメント委員会に報告しております」。離職率がモニタリング対象として明記されている点は、面接で確認する材料になります。
向いている人/向いていない人
向いている可能性がある人
- ITインフラ(ネットワーク・サーバー・セキュリティ・クラウド)を専門にしたい人……事業領域が単一セグメントで明確です
- 未経験からIT技術者になりたい人……未経験採用が経営戦略として位置づけられています
- 資格取得を軸にキャリアを組み立てたい人……CCNA・CCNPが処遇要件に組み込まれています
- 技術を深める道を選びたい人……クラスとは別に、グレードという技術軸が定義されています
- 成長中の組織で役割が増える環境を好む人……売上収益が3期で5,244,343千円→17,423,340千円に伸びています
向いていない可能性がある人
- 入口の年収水準を最優先する人……平均年間給与は4,132千円で、同業のなかでは低い側です
- アプリケーション開発・業務システム設計を志望する人……事業はITインフラストラクチャ分野に特化しています
- 腰を据えた成熟組織を好む人……平均勤続年数3.3年、入社1〜2年目が多い構成です
- 常駐勤務を避けたい人……ブリッジSEなど顧客先常駐の役割が記載されています
- 組織構成の安定を重視する人……M&Aで毎期グループ会社が増えています
選考に向けた準備
1. 「未経験採用が戦略である」ことを前提に話を組み立てる
この会社は未経験者の採用と育成を経営戦略に位置づけています。未経験であることは不利ではなく前提です。むしろ問われるのは、育成の仕組みに乗り切れるかでしょう。資格取得マラソン、ボードルアカレッジ、社内認定試験といった仕組みが有価証券報告書に列挙されています。「学び続ける前提の環境で、自分はどう学んできたか」を、職種と関係のない経験でも構わないので具体的に語れるようにしておくと良いでしょう。
2. クラスとグレードの二軸を踏まえて、目指す方向を言語化する
有価証券報告書には、専門人材・高度専門人材の定義まで載っています。高度専門人材の例示は「ITコンサルタント、システムアーキテクト」「クラウド、セキュリティなどの先端技術者」「ブリッジSEやプロジェクトマネジメントを行うプロジェクト管理者」「高度プロジェクト、上流工程に携わるテクニカルスペシャリスト」の4つです。このうちどこを目指すのかを、面接で言えるかどうかが1つの分かれ目になります。
3. エンタープライズ顧客への注力を理解しておく
有価証券報告書は「エンタープライズ顧客との取引拡大・深耕に注力」「エンタープライズ顧客に対する売上割合を増加させていくことに注力」と繰り返し記載しています。定義は「日経225、日経400、日経500のいずれかに採用されている企業、または売上500億円以上の企業」。大企業のインフラを扱う案件が増えていく方向が明示されているので、その環境で何をしたいかを整理しておくと、志望動機に厚みが出ます。
まとめ
- 有価証券報告書によると、提出会社の平均年齢は28歳、平均勤続年数3.3年、平均年間給与4,132千円。未経験者の採用と育成を創業以来の経営戦略としています
- 直近期の売上収益は17,423,340千円(前年同期比49.6%増)、営業利益3,391,334千円(同37.8%増)。売上収益営業利益率19.5%を主要KPIとしています
- 連結従業員数は3,704名で1年に1,466名増加。理由は4社の連結子会社化です。提出会社は1,315名で、連結の約35.5%にあたります
- クラス(5段階)とグレード(5段階)という二軸の評価、および専門人材・高度専門人材の定義が有価証券報告書に明記されています
- 資格取得者数はCCNA1,120名、CCNP537名(2026年2月現在)。資格が処遇要件に組み込まれています
よくある質問
Q. ボードルアの平均年収はいくらですか?
A. 有価証券報告書(第19期・2026年2月期)によると、提出会社の平均年間給与は4,132千円です。平均年齢28歳、平均勤続年数3.3年で、賞与および基準外賃金を含み、1年以上在籍したものの平均として算出されています。若手比率が高い組織構成である点をあわせて読む必要があります。
Q. 未経験でも応募できますか?
A. 有価証券報告書には「当社は創業以来、一貫して未経験者の採用および育成に注力してまいりました」「人材獲得競争が激化する経験者採用に依存することなく、未経験者の採用を通じて安定的な人材確保を実現しております」と記載されています。教育プログラムとして資格取得マラソン、ボードルアカレッジ、社内認定試験が挙げられています。個別の募集要件は公式採用ページでご確認ください。
Q. どんな技術領域を扱いますか?
A. 有価証券報告書によると、ITインフラストラクチャ分野に特化しており、注力領域として「SDN、セキュリティ、ワイヤレス、ロードバランサーおよびクラウド等、極めて専門性の高い領域」が挙げられています。業務内容は、要件定義・設計から検証・構築、導入後の運用(監視、保守、障害分析、改善業務など)まで記載されています。
※本記事は、株式会社ボードルアが提出した有価証券報告書(第19期)および公式サイトの公開情報をもとに構成しています。数値は同報告書に記載された時点のものです。募集要項や制度は変更される場合がありますので、応募前に公式採用ページを必ずご確認ください。口コミに関する記述は、公開されている投稿の傾向を要約したものであり、個別の投稿を引用したものではありません。
本記事は 2026/8/18 時点の公開情報にもとづいて作成しています。