CureAppの評判|年収・働き方・選考対策まで解説
株式会社CureAppは、医師が患者に処方する「治療アプリ」を開発・製造販売する医療機器メーカーです。2020年に禁煙治療領域で日本初(同領域では世界初)のプログラム医療機器としての薬事承認・保険適用を実現し、2022年に高血圧領域、そして2025年2月には国内初となる減酒治療補助アプリの製造販売承認を取得しました。**非上場のため有価証券報告書はなく、従業員数・売上・平均年収は公式に開示されていません。**この記事では、公式サイトとプレスリリースから事業と組織の実態を整理します。
会社概要と「治療アプリ」という事業
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 会社名 | 株式会社CureApp(CureApp, Inc.) |
| 設立 | 2014年7月31日 |
| 代表者 | 代表取締役社長 佐竹 晃太(創業者:佐竹晃太、鈴木晋) |
| 所在地 | 東京都中央区日本橋小伝馬町12-5 小伝馬町YSビル4階 |
| 資本金 | 5,000万円(2026年3月27日付リリースの会社概要による) |
| 上場区分 | 非上場 |
| 事業内容 | 治療用アプリ事業/医療機関向け治療用アプリプラットフォーム事業/民間法人向けヘルスケアプログラム事業 |
許認可・認証も公式サイトに明記されています。
| 取得 | 時期 |
|---|---|
| 第二種医療機器製造販売業 | 2016年2月 |
| 情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)認証 | 2016年10月 |
| プライバシーマーク(Pマーク) | 2018年3月 |
主要株主として、カーライル・ジャパン・エルエルシー、Beyond Next Ventures株式会社、第一生命保険株式会社ほか複数が挙げられています。
3つの承認済みアプリ
公式リリースによると、同社は2名の医師が創業した医療機器メーカーで、「治療効果が治験にて証明された、医療現場で医師が患者に処方する『治療アプリ』」を研究開発・製造販売しています。
| 領域 | 承認・保険適用 |
|---|---|
| ニコチン依存症(禁煙治療) | 2020年、スマートフォンで動作する疾患治療用プログラム医療機器として日本で初めて、また禁煙治療領域においては世界初の薬事承認および保険適用 |
| 高血圧症 | 2022年4月に世界初の製造販売承認を取得、同年9月に保険適用 |
| アルコール依存症(減酒) | 2025年2月13日に「CureApp AUD 飲酒量低減治療補助アプリ」が国内初の製造販売承認(承認番号30700BZX00034000)、2025年9月に保険適用 |
減酒治療補助アプリの背景も、公式リリースに具体的に書かれています。
国内のアルコール依存症生涯経験者は推計107万人とされ、うち専門治療を受けている者は約5万人に限定されています。
使用目的は「アルコール依存症患者の飲酒量低減治療補助」と記載されています。
そのほかの事業
- ascure……法人向けモバイルヘルスプログラム事業
- DTx-BASE……2025年12月から開始したDTx(デジタル治療)開発支援事業。「治療アプリを開発中、または開発を目指す企業と連携しながら、治療アプリ開発および社会実装を支援」
- CureApp 血圧……高血圧の「管理」と「治療」をシームレスにつなぐアプリ
また、2026年3月26日には「CureApp インパクトレポート2025」が公開されました。
評判の傾向
以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。
年収・評価制度
**同社は非上場のため、平均年収は公式に開示されていません。**上場企業であれば有価証券報告書に記載される「平均年間給与」「平均年齢」「平均勤続年数」に相当する情報も公表されていません。給与水準は求人票の提示レンジと面接での確認が手がかりになります。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです
ワークライフバランス
働き方に関する制度の詳細は、公式リリースからは確認できません。なお同社は第二種医療機器製造販売業(2016年2月取得)、ISMS認証(2016年10月)、プライバシーマーク(2018年3月)を取得しており、医療機器メーカーとしての品質・情報管理体制が求められる環境です。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです
キャリア・成長機会
事業は治療用アプリ事業/医療機関向け治療用アプリプラットフォーム事業/民間法人向けヘルスケアプログラム事業の3つ。2025年12月からは**DTx開発支援事業「DTx-BASE」**も開始しています。治験による有効性の証明、薬事承認、保険適用という医療機器特有のプロセスを経験できる点が特徴です。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです
社風・人間関係
従業員数は公式に開示されていません。同社は2名の医師が創業した会社で、現在の代表取締役社長は佐竹晃太氏です。主要株主にはカーライル・ジャパン・エルエルシー、Beyond Next Ventures、第一生命保険が名を連ねています。
※公開されている口コミの傾向をまとめたものです
エージェントベストの見解
**この会社が扱っているのは、アプリではなく「医療機器」です。**当メディアはこの数か月、有価証券報告書と公式リリースを読み続けてきました。IT企業とヘルスケア企業の違いは、この一点に集約されます。同社が取得しているのは第二種医療機器製造販売業(2016年2月)。そして製品は、薬事承認番号を持っています(減酒治療補助アプリは30700BZX00034000)。これが何を意味するか。
| 一般的なアプリ開発 | 治療用アプリ(プログラム医療機器) |
|---|---|
| 作って出す | 治験で有効性を証明する |
| 更新は随時 | 薬事承認のプロセスを通る |
| 課金設計は自由 | 保険適用の可否が収益を左右する |
| 顧客はユーザー | 処方するのは医師 |
「医療現場で医師が患者に処方する」という言葉が、事業のすべてを規定しています。ユーザーが自分でダウンロードして使うのではなく、医師が処方する。だから治験が要り、承認が要り、保険適用が要ります。そして同社は、その全部を3領域で通しています。ニコチン依存症(2020年・日本初かつ同領域で世界初)、高血圧症(2022年4月承認・同年9月保険適用・世界初)、アルコール依存症(2025年2月承認・同年9月保険適用・国内初)。「初」が3回並ぶということは、前例のない道を3回通ったということです。****応募者にとっての意味は3つあります。1つ目、開発のスピード感が一般的なITと異なる。思いついた機能をすぐ出す、という進め方はできません。2つ目、事業の節目が「承認」と「保険適用」である。減酒アプリは2025年2月に承認を取得し、保険適用は同年9月でした。約7か月の差があります。3つ目、市場の大きさが医療統計で語られる。アルコール依存症の生涯経験者推計107万人に対し、専門治療を受けているのは約5万人。この差が、そのまま事業機会として説明されています。なお、同社は2025年12月からDTx-BASEという他社の治療アプリ開発を支援する事業を始めました。自社で3つ通した経験を、支援事業として外販する動きです。面接では3つ聞いてください。1つ目、「治験・薬事のプロセスに、エンジニアはどう関わりますか」。2つ目、「保険適用後の普及は、どの職種が担いますか」。3つ目、「DTx-BASEは、いま何社を支援していますか」。
「初」を3回通した会社
公式に確認できる承認・保険適用の履歴を時系列に並べると、この会社の歩みが見えます。
| 時期 | 内容 |
|---|---|
| 2014年7月31日 | 設立(2名の医師が創業) |
| 2016年2月 | 第二種医療機器製造販売業を取得 |
| 2016年10月 | ISMS認証を取得 |
| 2018年3月 | プライバシーマークを取得 |
| 2019年7月 | 第一生命保険、森トラスト、コシダカホールディングス、インテージホールディングス等を引受先とする総額22億円の第三者割当増資。累計資金調達額は約41.7億円に |
| 2020年 | ニコチン依存症治療アプリが、スマートフォンで動作する疾患治療用プログラム医療機器として日本初(禁煙治療領域では世界初)の薬事承認・保険適用 |
| 2022年4月 | 高血圧治療補助アプリが世界初の製造販売承認を取得 |
| 2022年9月 | 同アプリが保険適用 |
| 2025年2月13日 | 「CureApp AUD 飲酒量低減治療補助アプリ」が国内初の製造販売承認(承認番号30700BZX00034000) |
| 2025年9月 | 同アプリが保険適用 |
| 2025年12月 | **DTx開発支援事業「DTx-BASE」**を開始 |
| 2026年3月26日 | 「CureApp インパクトレポート2025」を公開 |
さらに、外部からの評価も公表されています。2025年には「高血圧管理・治療ガイドライン2025」において、治療アプリが推奨される治療支援のひとつとして初掲載されたことが公表されました。
学会のガイドラインに載るということは、医療現場での位置づけが標準化に向かっていることを意味します。
3つの事業と、外部への展開
公式サイトに記載されている事業は3つです。
| 事業 | 内容 |
|---|---|
| 治療用アプリ事業 | 医師が処方する治療アプリの研究開発・製造販売(ニコチン依存症、高血圧症、アルコール依存症) |
| 医療機関向け治療用アプリプラットフォーム事業 | 医療機関に向けたプラットフォームの提供 |
| 民間法人向けヘルスケアプログラム事業 | 法人向けモバイルヘルスプログラム「ascure」 |
これに加えて、2025年12月から新事業が始まっています。
CureApp 新事業「DTx-BASE」スタート……治療アプリを開発中、または開発を目指す企業と連携しながら、治療アプリ開発および社会実装を支援しています。
自社で3領域の承認を通した知見を、他社の開発支援として提供するという展開です。
また、高血圧領域では「CureApp 血圧」という、高血圧の「管理」と「治療」をシームレスにつなぐアプリの提供も公表されています。
エージェントベストの見解
**非上場企業を検討するとき、当メディアは「公式に出ている一次数値」を3層に分けて読みます。**当メディアはこの数か月、上場企業の有価証券報告書を50社以上読み、非上場企業も公式リリースから読んできました。この会社の場合、層ごとの厚みがはっきり分かれています。
| 層 | CureAppで確認できたこと |
|---|---|
| ① 規制・承認 | 3領域の薬事承認と保険適用(ニコチン依存症2020年・高血圧2022年・減酒2025年)、承認番号、第二種医療機器製造販売業、ISMS、Pマーク。きわめて具体的 |
| ② 資金 | 2019年7月に総額22億円(第一生命保険、森トラストほか)、累計約41.7億円。主要株主にカーライル・ジャパン等。やや古い |
| ③ 組織 | 設立日、代表者、資本金5,000万円、所在地。従業員数・売上・年収は公表なし |
**①の厚みが、この会社の性格を示しています。**当メディアが同じ時期に読んだ非上場企業では、10Xが「働き方指針」まで公開し、CBcloudが「配車率96.5%」という運用指標を出していました。この会社が出しているのは、規制当局の承認という、最も硬い形の一次情報です。****承認番号は、誰でも検証できます。****応募者にとって、これは重要な意味を持ちます。****スタートアップの「実績」は、しばしば自社発表の数字に依存します。しかしこの会社の実績は、厚生労働省の承認と、公的医療保険への収載という形で外部化されています。さらに2025年には「高血圧管理・治療ガイドライン2025」に治療アプリが初掲載されました。学会の推奨に載るという、もう一段外側の評価です。一方で、②と③の情報は限られます。公表されている調達は2019年の22億円(累計約41.7億円)まで。従業員数も売上も公表されていません。****つまり、「事業の正当性」は極めて明確だが、「会社の規模と足元の財務」は外から見えないという状態です。これは医療系スタートアップに共通する構図でもあります。開発期間が長く、承認までは収益が立ちにくい。だからこそ、保険適用後にどれだけ処方が伸びているかが事業の分かれ目になります。面接では3つ聞いてください。1つ目、「保険適用後の処方実績はどのくらい伸びていますか」。2つ目、「従業員数と、直近の資金調達状況を教えてください」。3つ目、「次に狙う疾患領域はどこですか」。3つ目は、この会社の将来の仕事量そのものを聞く質問です。
働き方とキャリア形成の特徴
公式情報から読み取れる特徴は、次のとおりです。上場企業と異なり働き方の制度は公表されていないため、確認できる範囲のみを記載します。
1. 医療機器メーカーである
第二種医療機器製造販売業を2016年2月に取得。製品は薬事承認を受けたプログラム医療機器です。
2. 医師が創業した会社である
公式リリースには「2014年に2名の医師が創業した医療機器メーカー」と記載されています。現在の代表取締役社長は佐竹晃太氏です。
3. 治験と承認のプロセスがある
「治療効果が治験にて証明された」アプリを提供しており、開発の進め方は一般的なITプロダクトとは異なります。
4. 情報管理の認証を取得している
ISMS認証(2016年10月)とプライバシーマーク(2018年3月)。医療データを扱う体制が求められます。
5. 事業が外部支援にも広がっている
2025年12月から**DTx開発支援事業「DTx-BASE」**を開始し、他社の治療アプリ開発を支援しています。
向いている人/向いていない人
向いている可能性がある人
- 医療・ヘルスケア領域で社会課題に取り組みたい人……治療そのものを提供する事業です
- 規制産業での開発を経験したい人……薬事承認・保険適用のプロセスがあります
- エビデンスに基づく開発に関心がある人……治験で有効性を証明する前提です
- 医療者と協働したい人……医師が創業し、医師が処方する製品です
- 前例のない領域に挑みたい人……3領域で「日本初」「世界初」の承認を通しています
向いていない可能性がある人
- 短いサイクルでリリースを重ねたい人……薬事承認のプロセスが伴います
- 応募前に年収や従業員数を確認したい人……非上場で、これらは公式に開示されていません
- 業績の推移を数字で追いたい人……売上高や利益の公表がありません
- 規制対応を負担に感じる人……医療機器としての品質・情報管理体制が求められます
- BtoCのマーケティングを主戦場にしたい人……処方するのは医師です
選考に向けた準備
1. 「プログラム医療機器」であることを理解する
一般的なヘルスケアアプリと、治験で有効性を証明し薬事承認を受けたプログラム医療機器は、まったく別のものです。なぜ承認が必要なのか、保険適用が何を変えるのかを自分の言葉で説明できるようにしておきましょう。
2. 3領域の承認の意味を押さえる
ニコチン依存症(2020年・日本初/世界初)、高血圧症(2022年・世界初)、アルコール依存症(2025年・国内初)。それぞれの疾患で、なぜアプリが治療に有効なのかを考えておくと、志望動機に深みが出ます。減酒アプリでは「生涯経験者推計107万人に対し専門治療は約5万人」という治療ギャップが背景として示されています。
3. 開示されていない情報は、質問リストにしておく
従業員数・売上・給与レンジ・直近の資金調達状況は公表されていません。これらは面接で確認する項目として整理しておきましょう。あわせて、保険適用後の処方の広がりと次の疾患領域を聞けると、事業の現在地と将来像が見えます。
まとめ
- 株式会社CureAppは2014年7月31日設立、2名の医師が創業した医療機器メーカーです。代表取締役社長は佐竹晃太氏、資本金は5,000万円です
- 2020年にニコチン依存症治療アプリが日本初(禁煙治療領域では世界初)のプログラム医療機器として薬事承認・保険適用を実現しました
- 2022年4月に高血圧治療補助アプリが世界初の製造販売承認、同年9月に保険適用。2025年2月に減酒治療補助アプリが国内初の承認、同年9月に保険適用となりました
- **2025年12月からDTx開発支援事業「DTx-BASE」**を開始し、他社の治療アプリ開発・社会実装を支援しています
- 非上場のため、従業員数・売上高・平均年収は公式に開示されていません(2019年7月の総額22億円調達により累計調達額は約41.7億円と公表)
よくある質問
Q. CureAppの平均年収はいくらですか?
A. **同社は非上場のため有価証券報告書の提出義務がなく、平均年収は公式に開示されていません。**従業員数についても公式サイト・プレスリリースに記載がありません。給与水準は求人票の提示レンジと面接での確認が手がかりになります。
Q. 「治療アプリ」とは何ですか?
A. 公式リリースによると、「治療効果が治験にて証明された、医療現場で医師が患者に処方する」アプリです。一般的なヘルスケアアプリと異なり、プログラム医療機器として薬事承認を受け、公的医療保険の適用を受けています。同社は2016年2月に第二種医療機器製造販売業を取得しています。
Q. どの疾患に対応していますか?
A. 公式情報によると、ニコチン依存症(2020年に日本初・禁煙治療領域では世界初の承認および保険適用)、高血圧症(2022年4月に世界初の製造販売承認、同年9月に保険適用)、アルコール依存症(2025年2月13日に国内初の製造販売承認、同年9月に保険適用)の3領域です。このほか法人向けモバイルヘルスプログラム「ascure」や、高血圧の管理と治療をつなぐ「CureApp 血圧」も提供しています。
※本記事は、株式会社CureAppの公式サイトおよび公式のプレスリリースをもとに構成しています。同社は非上場であり、有価証券報告書による開示がないため、従業員数・売上高・平均年収などは扱っていません。数値は各情報に記載された時点のものです。募集要項や制度は変更される場合がありますので、応募前に公式採用ページを必ずご確認ください。口コミに関する記述は、公開されている投稿の傾向を要約したものであり、個別の投稿を引用したものではありません。
- 株式会社CureApp 会社概要
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本記事は 2026/8/18 時点の公開情報にもとづいて作成しています。