FCEの評判|年収・働き方・選考対策まで解説

FCE 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

有価証券報告書によると、株式会社FCEの直近期は売上高6,099百万円(前期比21.8%増)、営業利益912百万円(同26.4%増)、経常利益925百万円(同30.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益662百万円(同31.9%増)。5期連続の増収増益です。主力のRPA「Robo-Pat DX」の導入社数は1,834社(+23.8%)。一方で教育研修事業のセグメント利益は28.7%減——先行投資を実施したためです。提出会社の平均年間給与は5,809千円。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。

会社概要と2つの主力事業

項目内容
会社名株式会社FCE
決算期9月期(第9期は2024年10月1日〜2025年9月30日)
上場区分東証スタンダード(2022年10月27日上場)
パーパス「チャレンジあふれる未来をつくる」
ミッション「『主体性』×『生産性』で人的資本の最大化に貢献する」
連結従業員数264人〔ほか臨時雇用132人〕(前期229人)
提出会社の従業員数229人〔21人〕

この記事で扱う数値は、すべて有価証券報告書に記載されたものです。当連結会計期間より報告セグメントの区分が変更されています。

セグメント別の実績

セグメント売上高(百万円)前期比セグメント利益/損失(百万円)前期比従業員数
DX推進事業3,426+29.9%884+42.5%58人
教育研修事業2,593+13.2%149△28.7%149人〔125〕
その他(出版)79+3.1%△13前期も△138人
全社(共通)49人
合計6,099+21.8%264人〔132〕

売上はDX推進が上回り、人員は教育研修が上回るという構成です。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は5,809千円、平均年齢37.8歳、平均勤続年数5.6年です。評価制度の詳細については有価証券報告書に記載がありません。なお同社はパーパスに「チャレンジあふれる未来をつくる」、ミッションに「『主体性』×『生産性』で人的資本の最大化に貢献する」を掲げています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

働き方の制度そのものについては、有価証券報告書に記載がありません。なお、連結264人に対し臨時雇用者(アルバイト、パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含む)が132人おり、そのうち125人が教育研修事業に属しています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

連結従業員は229人→264人へ、1年で35人増加しました。理由は「事業の拡大に伴い期中採用が増加したこと」と記載されています。事業はDX推進(RPA)と教育研修(研修・教育)の2軸で、それぞれ性格が異なります。株式会社リンクアンドモチベーションがその他の関係会社(被所有20.5%)で、「相互の商品サービスの拡販に関する業務契約」があると記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

労働組合の状況については有価証券報告書に記載がありません。連結従業員264人〔臨時132〕のうち、DX推進事業58人、教育研修事業149人〔125〕、その他8人、全社(共通)49人という配置です。連結子会社は株式会社日本コスモトピア(大阪府大阪市中央区・議決権100.0%)です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

エージェントベストの見解

「DX推進事業 58人でセグメント利益884百万円」「教育研修事業 149人でセグメント利益149百万円」。人員と利益が逆になっています。

セグメント売上高セグメント利益従業員数1人あたり利益
DX推進事業3,426百万円884百万円58人約1,524万円
教育研修事業2,593百万円149百万円149人〔125〕約100万円

1人あたりの利益が15倍違う。****この差の理由は、事業の性質にあります。****DX推進事業の主力は「RPA Robo-Pat DX」です。有価証券報告書は、この製品を「一人ひとりのパソコン業務を自分で自動化できる『パーソナルRPA』という考え方に基づき」開発したと説明しています。ソフトウェアなので、導入社数が増えても人員は比例して増えません。導入社数は1,834社(前年1,481社・+23.8%)。**一方、教育研修事業は人が動く事業です。**研修を届けるには講師が要る。教材を作るには人が要る。臨時雇用125人がこのセグメントに集中していることも、その性質を示しています。当メディアはこの数か月、この対比を繰り返し見てきました。

会社人員が少なく利益が大きい側人員が多く利益が小さい側
FCEDX推進(58人・884百万円)教育研修(149人・149百万円)
PKSHA TechnologyAI SaaS(300名・3,125,376千円)AI Research & Solution(656名・2,451,312千円)
Orchestra Holdingsデジタルマーケティング(375名・1,851,053千円)DX(606名・672,306千円)
弁護士ドットコムクラウドサイン(268名・2,966百万円)プロフェッショナル支援(235名・1,873百万円)

**ソフトウェアは人を増やさずに売上を増やせる。人が届けるサービスはそうならない。****ただし、FCEの場合は教育研修事業を縮小していません。むしろ当期は先行投資を実施しています。**有価証券報告書は減益の理由をこう書いています。「更なる成長に向けた人員の増強および『Smart Boarding』のAI教育コンテンツの搭載等、商品力強化に向けた戦略的な先行投資を実施しており、これらがセグメント利益に影響を与えました」。つまり、意図的に利益を落として投資している。****そして、その投資先には「AI教育コンテンツ」が含まれます。****人が届けていた研修を、ソフトウェアに寄せようとしていると読めます。**応募者にとっての意味は3つあります。1つ目、どちらのセグメントかで働き方が大きく違う。**58人の側と149人の側です。2つ目、教育研修事業は変化の途中にある。AI教育コンテンツの搭載、2025年5月の販売戦略転換(後述)。3つ目、この会社は「主体性」と「生産性」を事業のミッションに掲げている。RPAは生産性、研修は主体性。2つの事業がミッションの2語に対応しています。面接では3つ聞いてください。1つ目、「DX推進と教育研修、どちらの配属ですか」。2つ目、「教育研修事業の先行投資は、いつ回収する計画ですか」。3つ目、「臨時雇用125人は、どんな役割ですか」

2つの主力プロダクト

RPA「Robo-Pat DX」(DX推進事業)

指標数値前年同期比
導入社数(2025年9月末)1,834社+23.8%(前年同期1,481社)
セグメント売上高3,426百万円+29.9%
セグメント利益884百万円+42.5%

**特徴は「パーソナルRPA」という考え方です。**有価証券報告書は「一人ひとりのパソコン業務を自分で自動化できる」という考え方に基づき、「現場の業務フローと必要な機能を追究し、継続的に改善を重ねながら」開発してきたと説明しています。

加えて、人材育成も行っています。現場の最前線で業務にあたりながらRPAを使いこなすための『ロボパットマスター認定プログラム』の受講者数を継続的に増やし、DX推進並びに生産性向上を実現する人材の育成にも注力」。

販路の拡大として「紹介パートナー制度の拡大や同業種でのクライアント紹介」も挙げられています。

「Smart Boarding」(教育研修事業)

指標数値前年同期比
導入社数(2025年9月末)807社+17.3%(2024年9月末688社)
セグメント売上高(教育研修事業)2,593百万円+13.2%
セグメント利益149百万円△28.7%

「Smart Boarding」は統合型人財育成プラットフォームサービスです。有価証券報告書は「人的資本経営の浸透と人材育成への戦略的な取り組みの拡大を背景に、直販による導入社数が堅調に増加」と記載しています。

重要な変更が1つあります。『Smart Boarding』は2025年5月に単価および収益性の観点から、直販を軸とした販売戦略における転換を図っております」。

教育領域では、株式会社日本コスモトピアの連結子会社化が当連結会計年度は12か月となった影響も増収に寄与しました。

サービス別で見ると構造が変わる

この会社の有価証券報告書は、セグメントとは別に「サービス別の売上高」も開示しています。

サービス売上高(百万円)前期比対象領域
DX推進コンサルティングサービス4,255+30.2%DX推進事業セグメント+教育研修セグメントのうちEducation DXとHR DX
人財育成コンサルティングサービス1,765+6.3%教育研修セグメントのうちEducationとHR

セグメント区分(DX推進3,426百万円/教育研修2,593百万円)とは、金額の分かれ方が違います。****「Smart Boarding」はHR DXとして、DX推進コンサルティングサービスに含まれるという整理です。

有価証券報告書は、人財育成コンサルティングサービスについて「HRの分野では事業全体が堅調に進捗したものの、Educationの分野の減収を受けた」と記載しています。

5期の推移

売上高(千円)経常利益(千円)従業員数臨時雇用
第5期(2021年9月)3,522,765324,176168人(196)
第6期(2022年9月)3,753,203454,844180人(21)
第7期(2023年9月)4,174,316575,561193人(21)
第8期(2024年9月)5,006,229706,977229人(141)
第9期(2025年9月)6,099,848925,087264人(132)

5期で売上1.7倍、経常利益2.9倍。****自己資本比率は35.09%(第5期)から66.32%(第9期)へ改善しています。

エージェントベストの見解

**「株式会社リンクアンドモチベーション(被所有)20.5%」。関係会社の状況に、この1行があります。**区分は「その他の関係会社」。関係内容は「相互の商品サービスの拡販に関する業務契約/当社株式の発行及び引受、譲渡、保有」と記載されています。**リンクアンドモチベーションは、組織開発コンサルティングで知られる上場企業です。****その会社が、FCEの株式を2割超保有し、商品サービスを相互に拡販する契約を結んでいる。****これは応募者にとって重要な情報です。**当メディアがこの数か月に読んだ企業の資本関係を整理します。

会社大手との関係
FCEリンクアンドモチベーションが20.5%保有+相互拡販の業務契約
PR TIMESベクトルが議決権52.6%保有(子会社)
Showcase Gigグローリーの子会社(2024年10月〜)
ココナラみずほ銀行との合弁会社(議決権51%)
TableCheck東邦ガス系CVCが既存株主から株式取得

**FCEの20.5%は「子会社」ではありません。**議決権の過半を握られているわけではないので、経営の独立性は保たれています。****一方で、業務契約がある。****組織開発の会社と、人材育成・RPAの会社。****顧客層が重なります。この関係が、FCEの成長にどう効いているか——有価証券報告書には具体的な記載がありません。**面接で確認すべき項目です。**そして、この会社にはもう1つ読むべき変化があります。「Smart Boarding」の販売戦略転換です。2025年5月に単価および収益性の観点から、直販を軸とした販売戦略における転換を図っております」。販売の仕方を変えたということは、営業の仕事も変わったということです。**代理店経由から直販へ寄せる(あるいはその逆)という判断は、営業職の日々の業務を根本から変えます。****同時に、教育研修事業では「更なる成長に向けた人員の増強」も行われました。****販売戦略を変え、人を増やし、AI教育コンテンツを載せた。****その結果、セグメント利益は△28.7%。****これは「悪化」ではなく「投資」です。**有価証券報告書自身が「商品力強化に向けた戦略的な先行投資」と書いています。応募者にとっての意味は3つあります。1つ目、教育研修事業は変化の真っ最中である。入社すればその渦中に入ります。2つ目、DX推進事業は安定して伸びている。導入社数1,834社(+23.8%)、セグメント利益+42.5%。3つ目、財務は良くなっている。自己資本比率66.32%、営業CF 1,020百万円(前期528百万円)。面接では3つ聞いてください。1つ目、「リンクアンドモチベーションとの協業は、実際に何をしていますか」。2つ目、「Smart Boardingの販売戦略転換で、営業の仕事はどう変わりましたか」。3つ目、「Robo-Pat DXの1社あたり単価と解約率を教えてください」

働き方とキャリア形成の特徴

有価証券報告書から読み取れる特徴は、次のとおりです。

1. 2つの事業の性格がまったく違う

DX推進(58人・利益884百万円)と教育研修(149人〔125〕・利益149百万円)。

2. 臨時雇用者の大半が教育研修事業にいる

連結の臨時雇用132人のうち125人が教育研修事業です。

3. リンクアンドモチベーションが株主にいる

被所有20.5%、相互の商品サービスの拡販に関する業務契約があります。

4. 大阪に子会社がある

株式会社日本コスモトピア(大阪府大阪市中央区・議決権100.0%・教育研修事業)。

5. 5期連続で増収増益である

売上3,522,765千円(第5期)→6,099,848千円(第9期)、経常利益324,176千円→925,087千円。

向いている人/向いていない人

向いている可能性がある人

向いていない可能性がある人

選考に向けた準備

1. セグメントとサービス区分の違いを理解する

セグメントはDX推進3,426百万円/教育研修2,593百万円。サービス区分はDX推進コンサルティング4,255百万円/人財育成コンサルティング1,765百万円。「Smart Boarding」はHR DXとして前者に入るという整理です。

2. 2つのKPIを押さえる

Robo-Pat DX 導入社数1,834社(+23.8%)Smart Boarding 導入社数807社(+17.3%)。どちらも社数で管理されています。

3. 教育研修事業の減益を「投資」として説明できるようにする

セグメント利益△28.7%の理由は「更なる成長に向けた人員の増強およびSmart BoardingのAI教育コンテンツの搭載等、商品力強化に向けた戦略的な先行投資」。この筋を自分の言葉で語れると、事業理解が伝わります。

まとめ

よくある質問

Q. FCEの平均年収はいくらですか?

A. 有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は5,809千円、平均年齢37.8歳、平均勤続年数5.6年です。提出会社229人〔ほか臨時雇用21人〕の平均であり、職種や等級による差は含まれていません。

Q. どんな事業をしていますか?

A. DX推進事業(売上高3,426百万円)は、RPA「Robo-Pat DX」が中心です。「一人ひとりのパソコン業務を自分で自動化できる『パーソナルRPA』」という考え方に基づく製品で、導入社数は1,834社。「ロボパットマスター認定プログラム」による人材育成も行っています。教育研修事業(2,593百万円)は、統合型人財育成プラットフォーム「Smart Boarding」(導入807社)と、連結子会社の株式会社日本コスモトピアによる教育領域が中心です。このほか出版事業(79百万円)があります。

Q. なぜ教育研修事業は減益になったのですか?

A. 有価証券報告書は「更なる成長に向けた人員の増強および『Smart Boarding』のAI教育コンテンツの搭載等、商品力強化に向けた戦略的な先行投資を実施しており、これらがセグメント利益に影響を与えました」と記載しています。また「Smart Boarding」については「2025年5月に単価および収益性の観点から、直販を軸とした販売戦略における転換を図っております」とも記載されており、売上高は+13.2%と伸びる一方、セグメント利益は28.7%減となりました。


※本記事は、株式会社FCEの有価証券報告書(第9期)および公式サイトをもとに構成しています。数値は当該報告書に記載された時点のものです。募集要項や制度は変更される場合がありますので、応募前に公式採用ページを必ずご確認ください。口コミに関する記述は、公開されている投稿の傾向を要約したものであり、個別の投稿を引用したものではありません。

出典

本記事は 2026/8/18 時点の公開情報にもとづいて作成しています。

この記事のタグ

コンサルティングファームの他の企業

コンサルティングファームの企業一覧を見る →

監修

松岡 良次

株式会社エージェントベスト代表。大手人材会社およびスタートアップ人材企業にて、IT・スタートアップ・メガベンチャー企業の採用支援に従事。独立後はIT・スタートアップ・コンサル領域に特化し、20〜30代のキャリア支援を行う。(厚生労働大臣許可 13-ユ-316964)