フォーティエンスコンサルティング（旧クニエ）の評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

フォーティエンスコンサルティング 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/3

フォーティエンスコンサルティングは、2025年10月1日にクニエから社名を変更した、NTTデータグループのコンサルティングファームです。社名は変わりましたが、法人としては2009年設立の同一企業であり、転職市場では旧社名で語られる情報がまだ多く流通しています。この記事では、公開情報から確認できる会社の輪郭、評判の傾向、報酬と働き方の考え方、公式に公開されている選考プロセスと準備の方向を順に整理します。

社名変更を経たNTTデータグループのコンサルティングファーム

社名変更は2025年10月1日付で、NTTデータグループのニュースリリースでも公表されています。新社名の「Fortience」は、Foresight（先見性）、Fortitude（不屈の精神）、Intelligence（知性）、Experience（経験）を組み合わせた造語とされ、公式サイトでは「Foresight & Fortitude」「Intelligence & Experience」という2つの言葉が理念として掲げられています。

転職検討という観点では、社名変更そのものより、応募時に流通している情報が旧社名ベースであることに注意が要ります。転職サイトや口コミサイトの記載は「クニエ」の時期のものが多く、社名変更後の体制を反映しているとは限りません。公式サイトの記載を基準に読むのが安全です。

収益の源泉と、NTTデータとの距離感

フォーティエンスコンサルティングの収益はコンサルティングフィーです。押さえておくべきなのは、株式会社NTTデータの100%出資会社であるという資本関係です。

同じ「グループ内のコンサルティング会社」でも、母体との距離感はファームごとに違います。案件の入り口がグループ経由に寄るのか、独立した営業活動で獲得するのか。この比率は入社後に担う仕事の性質に影響します。公式サイト上でグループ内案件の比率が公表されているわけではないため、応募するチームの案件がどこから来ているのかは、面接で確認すべき項目になります。志向によって、グループの顧客基盤を資産と捉えるか制約と捉えるかが変わるためです。

産業別9業界・サービス20領域という守備範囲

公式サイトでは、産業別に製造、消費財、小売・流通、金融、ヘルスケア、ライフサイエンスなどの9業界、サービス領域として経営・事業戦略、DX、ビジネストランスフォーメーション、SCM、調達購買改革、セキュリティマネジメント、AI活用など20以上のサービスが挙げられています。

サービス領域の並びを見ると、経営戦略だけでなく、SCMや調達購買といった業務領域が明示されている点が特徴です。上流の構想に限定せず、業務プロセスの設計や改革に踏み込む設計だと読めます。この構造は、事業会社で業務改革やサプライチェーンに携わってきた人にとって、経験の接続点が見つけやすい形です。一方、戦略立案の比重が高い仕事を期待して入ると、想定とのずれが生じやすい構造でもあります。

アジアを含む拠点網

国内は東京、大阪、名古屋、福岡の4拠点、海外はタイ、インドネシア、ベトナム、マレーシア、中国に展開しています。日本からアジアを中心にグローバル展開を進める旨が公式サイトに記載されています。キャリア採用のよくある質問では、英語力は必須ではないものの、あれば海外プロジェクトに参画する機会がある旨が示されています。海外案件を志向する場合、語学は応募条件ではなくアサインの選択肢を広げる要素として位置づけられている、と読めます。

旧社名時代の口コミをどう読むか

以下は、公開されている口コミの傾向を要約したものです。投稿の多くは社名変更前の時期のものであり、在籍時期や所属部門にも強く左右されます。傾向として読む前提で参照してください。なお、口コミサイトに掲載されている平均年収や残業時間の推計値は、算出根拠が公開されていないため本記事では扱いません。

年収・評価制度についての傾向

同業のファームと比較した水準について、評価が分かれる傾向があります。外資系戦略ファームと比べると突出はしないという見方がある一方、働き方とのバランスで捉える投稿も見られます。昇格は階層ごとのタイトルに紐づく設計で、必要なコンピテンシーを段階的に習得する運用である旨が公式の研修制度の記載からも読み取れます。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。

ワークライフバランスについての傾向

コンサルティング業界の中では稼働が比較的落ち着いているという評価が目立ちます。有給休暇を取得しやすい、育児関連の制度が実際に使われているという趣旨の投稿も見られます。ただし稼働の実態はアサインされた案件によって変わるという指摘は繰り返し登場します。この業界では一般的に、会社単位の平均像で労働時間を判断することが難しく、同社についても同様の読み方が要ります。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。

キャリア・成長機会についての傾向

若手のうちから責任のある役割を任される環境を評価する声が比較的多く見られます。成長意欲の高い層にとって機会が得やすいという受け止めです。反面、担当領域によって身につく専門性が変わるため、どの部門に配属されるかがキャリアに与える影響が大きいという指摘もあります。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。

社風・人間関係についての傾向

落ち着いた雰囲気を挙げる投稿がある一方、一部のチームでは詰める場面があるという指摘も見られます。部門やプロジェクトによる差が大きいという方向で意見が分かれています。1,300名規模の組織であり、全社で一律の社風として語りにくい点は押さえておく必要があります。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。

年俸制と、大手グループの制度基盤

フォーティエンスコンサルティングは非上場であり、有価証券報告書による平均年収は公開されていません。したがって、この節では企業固有の数値ではなく、業界水準の一般論と、公式に確認できる制度面の情報に絞ります。

キャリア採用の募集要項では、給与について「経験により考慮します（年俸制）」と記載されています。休日休暇は完全週休2日制（土・日）、祝祭日、年末年始休暇、創立記念日等、各種有給休暇とされ、リフレッシュ・結婚・忌引・産前産後・育児時間・生理・病気・メディカル・看護／介護休暇などが含まれる旨が示されています。福利厚生としては、健康保険、厚生年金、労災保険、雇用保険、企業年金基金、確定拠出年金、団体定期保険、長期障害所得補償保険、持ち株会制度、財形貯蓄制度、社内外育成プログラムが記載されています。企業年金基金や長期障害所得補償保険まで整備されている点は、大手グループの制度基盤を使える環境として特徴的な部分です。

育成については、階層別研修として各タイトルに必要なコンピテンシーを段階的に習得する仕組みがあり、昇格時研修は合宿等で実施される旨がよくある質問に記載されています。タイトルごとに求められる要件が定義されている運用だと読めます。

コンサルティング業界では一般的に、報酬は職位ごとにレンジが設定され、レンジ内の位置は評価によって動きます。同じ会社でも入社時の職位によって年収は大きく変わるため、転職サイトに掲載されている「年収レンジ」は複数職位を束ねた幅であることが通例です。年俸制と記載されている以上、賞与を含めた総額がどう構成されるのかは、オファーの段階で内訳を確認する必要があります。

コアタイムなしのフレックスと、出張の実態

キャリア採用の募集要項では、勤務時間は09:00-18:00を基本とし、コアタイムなしのフレックスタイム制と記載されています。コアタイムを設けない設計は、始業終業の時間帯を個人の裁量で動かせることを意味します。勤務地は東京、大阪とされ、プロジェクトに応じて国内・海外出張がある旨も明記されています。

残業時間について、会社が公表している数値は確認できませんでした。口コミでは業界内で比較的落ち着いているという評価が見られますが、根拠が公開された数値ではないため、本記事では水準を断定しません。この業界では一般的に、提案期と納品前に稼働が集中し、案件の切れ目に落ちるという波があります。判断材料としては平均値よりも、繁忙期のピークがどの程度か、アサインの切れ目に稼働が下がる期間があるかを面接で確認するほうが実用的です。

配属後の勤務地については、よくある質問の中で、チームやプロジェクトのリーダーに適宜確認するよう案内されています。全社一律の運用ではなく、案件単位で決まる部分がある、と読めます。クライアント先への常駐や出張の頻度は、応募するポジション単位の確認事項になります。

配属領域がキャリアを左右する構造

従業員数1,300名（2026年7月1日現在）という規模は、キャリア形成の観点で二つの意味を持ちます。

ひとつは、領域が分かれていることです。産業別9業界、サービス領域20以上という守備範囲を持つ組織では、どの部門に所属するかによって身につく専門性が変わります。少人数のファームのように全員が同じ問題を扱う構造ではないため、入り口の選択がその後を左右します。応募時点で「この会社に入る」ではなく「この領域で立つ」という粒度まで考えておく価値があります。

もうひとつは、育成の型があることです。階層別研修と昇格時研修が制度として運用されており、タイトルごとに求められるコンピテンシーが定義されています。自走を強く求められる少数精鋭のファームと比べると、学び方の道筋が示されている環境だと言えます。体系的な育成を重視する人には、この点は判断材料になります。

転職後の出口についても触れておきます。コンサルティング業界では一般的に、数年の在籍後に事業会社の企画・変革推進部門へ移る、あるいは他ファームへ移る経路が定着しています。業務プロセスや基幹システムに関わる領域まで踏み込んだ経験は、事業会社側の推進ポジションで評価されやすい傾向があります。逆に、戦略特化のファームへの転身を将来的に想定する場合は、構想フェーズの経験をどう積み上げるかを在籍中から意識する必要があります。

向いている人／向いていない人

向いている人1：業務理解を武器にしたい

SCMや調達購買改革といった業務領域が明示されている構造は、事業会社で現場の業務を深く見てきた経験と接続します。実務の解像度をそのまま強みにしたい人に向きます。

向いている人2：体系的な育成の中で伸びたい

階層別研修と昇格時研修が制度として運用され、タイトルごとに必要なコンピテンシーが定義されています。学ぶ順序が示されている環境を好む人とは相性があります。

向いている人3：アジア圏の案件に関心がある

タイ、インドネシア、ベトナム、マレーシア、中国に拠点があり、英語力があれば海外プロジェクトに参画する機会がある旨が公式に案内されています。語学を活かす方向を考えている人には接続点があります。

向いていない人1：構想フェーズだけを担当したい

サービス領域の設計上、実行や定着の局面に関わる可能性が高くなります。上流だけに関与し続ける前提では、想定とのずれが生じます。

向いていない人2：部門による違いを事前に確認しないまま決めたい

1,300名規模で領域が分かれている以上、社風も業務内容も部門差があります。会社単位の評判だけで判断すると、入社後の実感と食い違う可能性があります。

公開された選考プロセスと、準備の方向

選考フローの概要

公式の募集要項では、選考プロセスとして「応募→書類選考→一次／二次面接→適性検査→最終面接→内定」が示されています。よくある質問では、配属予定部門および人事による個別面談が中心であること、面接1回につき約1時間を想定していること、応募から採用内定まで通常1〜2か月程度を要することが案内されています。適性検査が面接の後半に置かれている点は、他社と順序が異なる場合があるため、スケジュールを組む際に押さえておくとよい部分です。

応募資格は「大卒以上、実務経験2-3年以上ある方」とされています。よくある質問では、特定の業界に限らず様々な業界出身者を採用しており、コンサルティング経験がなくても求める専門領域に強みがあれば応募の可能性がある旨、必須資格はない旨、年齢・性別・国籍による制限はないが日本語はビジネスレベルが必須である旨が示されています。最新の募集要項は各社公式サイトでご確認ください。

志望動機で問われること

「なぜコンサルティングか」と「なぜこの会社か」は分解して準備する必要があります。

前者では、現職で何が足りず、コンサルティングという働き方でしか得られないものは何かを説明します。「幅広い業界を見たい」だけで止まると弱くなります。自分が解きたい問題の種類を先に置き、その解き方としてコンサルティングを選んだ、という順序で組むと通りやすくなります。

後者は、この会社の構造に触れる必要があります。NTTデータグループの一員であること、業務領域まで踏み込むサービス設計、アジアを含む拠点網。このうちどれが自分にとって意味を持つのかを具体的に述べます。あわせて、配属予定部門の面談が中心である以上、志望する領域を特定しておくことが実質的な準備になります。「DXに興味がある」では、どの部門にも当てはまるため差が付きません。

職務経歴書で見られるポイント

コンサルティング業界では一般的に、書類段階で見られるのは役割と成果の具体性です。プロジェクト名の羅列ではなく、体制の中で自分がどの位置にいて、何を決めたのかが読み取れる書き方が求められます。

未経験からの応募では、以下の三点を数値と事実で書けているかが分かれ目になります。第一に、複数部署をまたいで合意を作った経験。第二に、現状を分析して打ち手を設計した経験。第三に、施策の結果として動いた数値です。加えて同社の性質を踏まえると、業務プロセスの改善や基幹システムの導入、調達・供給の改革に関わった経験は、接続点として評価されやすい傾向があります。事業会社の業務部門やIT部門の出身であれば、要件定義や関係者調整の場面で自分が判断した内容を切り出しておくとよいでしょう。

まとめ

フォーティエンスコンサルティングは、2025年10月1日にクニエから社名を変更した、株式会社NTTデータの100%出資によるコンサルティングファームです。設立は2009年7月1日、従業員数は1,300名（2026年7月1日現在）で、国内4拠点とアジア5か国に展開しています。非上場のため平均年収は公開されておらず、報酬は業界一般の職位別レンジと、年俸制という記載から読む必要があります。働き方はコアタイムなしのフレックスタイム制が公式に示され、休暇・福利厚生はグループの制度基盤を使える構成です。選考プロセスは公式に公開されており、配属予定部門との個別面談が中心である点が特徴になります。検討する際は、会社単位の評判より、応募する領域と担当予定案件のフェーズを確認するほうが実用的です。

よくある質問

Q. 年収はどの程度が想定されますか。

A. 非上場のため、有価証券報告書などで確認できる平均年収は公開されていません。キャリア採用の募集要項では「経験により考慮します（年俸制）」と記載されており、具体的な金額の記載はありません。コンサルティング業界では一般的に、報酬は職位ごとのレンジで設計され、入社時にどの職位で評価されるかによって金額が大きく変わります。転職サイトや口コミサイトに掲載されている推計値は算出根拠が公開されていないため、そのまま自分の想定額と読むのは適切ではありません。実際の条件は募集要項とオファー内容で確認してください。

Q. コンサルティング未経験でも応募できますか。

A. 公式のよくある質問では、特定の業界に限らず様々な業界出身者を採用しており、コンサルティングの経験がなくても、求める専門領域に強みを持つ方であれば応募の可能性がある旨が示されています。必須資格はなく、会計やIT関連の資格があれば活かせるとされています。年齢・性別・国籍による制限はないものの、日本語はビジネスレベルが必須です。応募資格は大卒以上、実務経験2-3年以上とされています。応募条件は必ず最新の募集要項でご確認ください。

Q. 働き方は柔軟だと言えますか。

A. キャリア採用の募集要項では、勤務時間は09:00-18:00を基本とし、コアタイムなしのフレックスタイム制と記載されています。休日は完全週休2日制（土・日）、祝祭日、年末年始休暇に加え、リフレッシュ休暇や育児関連の各種休暇が挙げられています。一方、残業時間について会社が公表している数値は確認できませんでした。配属後の勤務地はチームやプロジェクトのリーダーに確認する運用が案内されており、実際の働き方は案件によって差が出ます。繁忙期のピークと出張の頻度を面接で確認しておくとよいでしょう。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。