学情の評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

学情 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/12

有価証券報告書によると、株式会社学情の直近期（第48期・2025年10月期）は売上高11,019,177千円（前期比102.7%）、営業利益2,332百万円（同87.8%）。増収減益の期です。同じ報告書には、20代向け転職サイト「Re就活」の売上高が**3,243,147千円（前期比128.4%）**と記載されています。伸びている事業と、落ちている事業がはっきり分かれた1年でした。この記事では、その中身と人員構成を有価証券報告書から整理します。

新卒と中途の両方を扱う人材メディア企業

この記事で扱う数値は、すべて有価証券報告書に記載されたものです。

商品別の売上実績

**中途採用商品が20.7%伸び、新卒採用個別品が15.7%減った。**この入れ替わりが、当期の実態です。

増収なのに減益になった理由

有価証券報告書は、利益が減った要因を3つ挙げています。

1. 求職者向けプロモーションの強化……「前事業年度より戦略的成長投資を強化しており、当事業年度では求職者向けプロモーション強化により、売上原価は前期比106.3%」

2. 販売促進費の増加……「TVCM等の『Re就活』プロモーションを強化したこと等による販売促進費の増加」により、販売費及び一般管理費は前期比108.6%

3. 教育研修とシステム投資……「生産性向上を目的とした教育研修の強化による採用教育費の増加、生成AIアシスタント『Microsoft 365 Copilot』の全社導入をはじめとするシステム管理費の増加」

減益の中身は、広告と人への投資です。財務面では自己資本比率86.9%、借入金の残高なし、現金及び預金5,685百万円と、投資余力のある状態が続いています。

「Re就活」がどこまで伸びたか

「Re就活」の累計登録会員数は、2025年10月末に280万人を突破したと記載されています。「20代が選ぶ20代向け転職サイト」7年連続No.1という記載もあります。

一方、新卒側は環境が変わりました。有価証券報告書は「新卒採用の早期化に伴う企業広報時期の変化」により「Re就活キャンパス」の売上が96.6%になったと説明し、「インターンシップでの接触が採用広報の主戦場となりつつあります」「4年生を対象とする『就職博』は新卒採用早期化の影響を受けました」と記載しています。

新卒メディアの構造変化を、中途領域の伸びで吸収した——それが当期の全体像です。同社はキャリア採用領域で年率30%の売上成長を目標に掲げています。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書によると、平均年間給与は5,915,259円、平均年齢30歳10ヵ月、平均勤続年数6年7ヵ月です（2025年10月31日現在）。賞与及び基準外賃金を含む金額で、従業員392人の平均です。平均年齢が30歳台前半でありながら、平均勤続年数が6年半ある構成になっています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

**男性労働者の育児休業取得率は100.0%**と記載されています。また注記には「当社では多様な働き方を認めており、特に時短勤務、または役割や担当職務を限定した働き方を選択する従業員が増えています」とあります。労働時間や有給取得率の数値の記載はありません。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

同社は中期経営計画（2024年10月期〜2026年10月期）で「2026年10月期に従業員500人体制とすること」を掲げています。当期末が392人ですから、2年で100人以上の増員を計画していることになります。「マーケティング・営業プロセスの分業・連携を強化し、生産性・専門性の向上を図ります」とも記載されており、組織の分業化が進む局面です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

労働組合は結成されていません（「労使関係は円満に推移しております」と記載）。**管理職に占める女性労働者の割合は10.2%**ですが、報告書はあわせて「管理職候補者（管理職登用の候補者となる、課長代理・係長級社員）に占める女性労働者の割合は40.4%」と記載し、「当社では『適正な抜擢』を基本としており、年齢やジェンダーに関わらず能力や実績に応じて、管理職に登用しています」と説明しています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

従業員392人のうち、348人が営業部門

従業員の89%が営業部門です。有価証券報告書には「営業プロセスの分業化・専門性の進化により営業強化を図ってまいります」と記載されており、採用の中心も営業職であることが読み取れます。

事業環境として同社が挙げているのは、総務省「労働力調査（2024年平均）」による「15〜24歳の10.8%が転職を経験している」という数字です。「初めての転職」＝セカンドキャリア市場の拡大を成長の前提に置いています。

向いている可能性がある人／慎重に検討したい人

向いている可能性がある人

• 法人営業で成果を出したい人……従業員392人のうち348人が営業部門です
• 20代のキャリア形成という領域に関心がある人……Re就活の累計登録会員数は280万人を突破しました
• 拡大局面で役割を得たい人……2026年10月期に従業員500人体制を目指しています
• 財務の安定した会社を選びたい人……自己資本比率86.9%、借入金の残高はありません
• 単体経営のシンプルな組織を好む人……関係会社はなく、連結財務諸表を作成していません

慎重に検討したい人

• メディアの企画・制作を主業務にしたい人……制作部門は8人です
• 成長率の高い企業を求める人……当期の売上高は前期比102.7%、営業利益は87.8%です
• 新卒領域に軸足を置きたい人……新卒採用個別品は前期比84.3%、Re就活キャンパスは96.6%です
• 管理職への早期登用を重視する人……管理職に占める女性労働者の割合は10.2%です
• 全国転勤を避けたい人……東京・大阪の二本社制に加え、名古屋・京都・福岡に拠点があります

選考に向けて準備しておきたい3点

1. 「新卒の早期化」を自分の言葉で説明する

有価証券報告書は、インターンシップでの接触が採用広報の主戦場になりつつあると分析しています。**この変化が、同社のどの商品にどう影響するか。**説明できると、事業理解が伝わります。

2. Re就活の伸びを分解する

売上128.4%の背景として、報告書は「新卒採用の内定者動向が見極められる9〜10月において、第二新卒採用による新卒補完ニーズを取り込んだ」と記載しています。季節性のある需要を捉えた結果であることを押さえておくとよいでしょう。

3. 減益を「投資」として語れるようにする

TVCM等のプロモーション、教育研修、生成AIの全社導入。当期の減益は、これらの投資によるものと説明されています。投資が回収される条件を自分なりに考えておくと、面接での質問が具体的になります。

まとめ

• 株式会社学情は東証プライム上場、10月決算の単体経営企業。1977年11月設立、代表取締役社長は中井大志氏、パーパスは「つくるのは、未来の選択肢」です
• 第48期は**売上高11,019,177千円（前期比102.7%）、営業利益2,332百万円（同87.8%）、経常利益2,654,020千円（同86.9%）、当期純利益1,892,164千円（同84.9%）**の増収減益でした
• 商品別では**中途採用商品4,121,636千円（120.7%）、うちRe就活3,243,147千円（128.4%）**が伸び、**新卒採用個別品1,507,546千円（84.3%）**が縮みました
• 従業員392人のうち営業部門348人、管理部門36人、制作部門8人。平均年間給与5,915,259円、平均年齢30歳10ヵ月、平均勤続年数6年7ヵ月です
• 管理職に占める女性労働者の割合は10.2%、管理職候補者（課長代理・係長級）では40.4%。**男女の賃金の差異は全労働者63.1%、正規雇用労働者61.4%**と開示されています

よくある質問

Q. 学情の平均年収はいくらですか？

A. 有価証券報告書によると、平均年間給与は5,915,259円、平均年齢30歳10ヵ月、平均勤続年数6年7ヵ月です（2025年10月31日現在）。賞与及び基準外賃金を含む、従業員392人の平均です。同社は時短勤務や職務限定の働き方を選択する従業員が増えていると注記しており、働き方の選択によって水準は変わります。職種別の提示レンジは募集要項でご確認ください。

Q. どんなサービスを提供している会社ですか？

A. 中途採用商品として20代向け転職サイト「Re就活」、ITエンジニア経験者向け「Re就活テック」、30代向け「Re就活30」、合同企業セミナー「転職博」、人材紹介「Re就活エージェント」。新卒採用商品として就職情報サイト「Re就活キャンパス」、合同企業セミナー「就職博」。加えて新卒採用個別品（ダイレクトメールの制作・発送代行、採用アウトソーシング、官公庁・地方公共団体の事業受託）を提供しています。

Q. 業績は伸びていますか？

A. 直近期は売上高が前期比102.7%と増収、営業利益は87.8%と減益です。減益の理由として、有価証券報告書は**求職者向けプロモーションの強化による売上原価の増加（106.3%）、TVCM等の販売促進費の増加、教育研修費とシステム管理費の増加（販管費108.6%）**を挙げています。5期前の第44期は売上高6,222,074千円でしたので、4年で約1.77倍の推移です。

※本記事は、株式会社学情の有価証券報告書（第48期）および公式サイトをもとに構成しています。数値は当該報告書に記載された時点のものです。募集要項や制度は変更される場合がありますので、応募前に公式採用ページを必ずご確認ください。口コミに関する記述は、公開されている投稿の傾向を要約したものであり、個別の投稿を引用したものではありません。