IDホールディングスの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

IDホールディングス 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

持株会社の有価証券報告書を開くと、たいてい持株会社自身の年収しか載っていません。ところが株式会社ＩＤホールディングスの有価証券報告書には、**「最大人員会社の状況」**という欄があります。株式会社インフォメーション・ディベロプメント、従業員1,836名、平均年齢43.0歳、平均勤続年数17.6年、平均年間給与5,718,446円。実際に働く会社の数字が読めます。この記事では、この開示をもとに事業と組織の実態を整理します。

会社概要と1969年設立・2019年の持株会社化

有価証券報告書の沿革によると、同社は1969年10月に東京都千代田区富士見町で株式会社インフォメーション・ディベロプメントとして設立されました。1998年11月に日本証券業協会へ株式を店頭登録、2004年12月にジャスダック証券取引所へ上場、2013年12月に東京証券取引所市場第二部へ変更、2014年9月に市場第一部へ指定。そして2019年4月に会社分割による持株会社制へ移行しています。

グループは同社、連結子会社9社、持分法適用会社2社で構成されています。

6つの事業と海外拠点

有価証券報告書によると、同社グループは次の6つの事業を行っています。

海外展開も沿革から読み取れます。2004年4月に中国・武漢市に艾迪系統開発（武漢）有限公司、2012年5月にシンガポール、2012年8月に米国、2012年11月に英国ロンドン支店、2015年5月にミャンマー、2016年5月にオランダ・アムステルダムに駐在員事務所を設立しています。

また2014年1月には、特例子会社の認証取得を前提に愛ファクトリー株式会社を鳥取県鳥取市に設立し、2016年5月に「障害者の雇用の促進等に関する法律」に基づく特例子会社の認定を取得。同社は植物工場運営および栽培物販売等を行っていると記載されています。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書（第58期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は6,517,563円（対前事業年度増減率7.2%）、最大人員会社である株式会社インフォメーション・ディベロプメントは5,718,446円（同5.2%）です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

有価証券報告書には、平均所定外労働時間12.1時間、年次有給休暇取得率82.3%（いずれも2026年3月期末）が記載されています。フレックスタイム制度、リモート勤務、時差出勤の導入も明記されています。

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キャリア・成長機会

社員1人当たりの教育研修費は2024年3月期末92,628円から2026年3月期末196,060円へと推移しています。

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社風・人間関係

最大人員会社の平均勤続年数は17.6年です。当メディアが扱ってきた企業のなかでも長い部類にあたります。

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最大人員会社1,836名の年収572万円・勤続17.6年

有価証券報告書には、提出会社と最大人員会社の両方が開示されています（2026年3月31日現在）。

連結の従業員数は2,241名で、情報サービス事業の単一セグメントです。

平均勤続年数17.6年は際立った数字です。当メディアが扱ってきたIT企業では6〜13年が中心でした。平均年齢43.0歳と合わせると、25歳前後で入社した方が18年近く在籍している計算になります。

一方で平均年間給与5,718,446円は、SI業界のなかでは中位から下の水準にあたります。ただし対前事業年度増減率5.2%は上昇しており、持株会社側は7.2%です。

給与に関する方針も記載されています。連結会社における従業員の給与その他の給付の額および内容の決定に関しては方針を明文化していないものの、個々の社員の職務内容、役職に応じた適切な報酬水準を設定し、業績や行動に対して適切に評価し報いる制度を導入しているとされます。給与および給付の水準は経済状況や労働市場の変化に対応するため定期的に見直しを行い、競争力のある報酬を提供して優秀な人材の確保と定着を図るとしています。

さらに具体的な動きも明記されています。

• 2025年度より「人事制度改定プロジェクト」を立ち上げ、2027年度施行に向けて複線型人事制度の導入検討や、事業の成長や収益拡大への価値貢献に応じた適切な報酬制度の構築を進めている
• 同業他社との報酬比較を定期的に実施しており、2025年4月には初任給の引き上げを実施
• 福利厚生の一環として**株式給付信託制度（J-ESOP-RS）**を導入

制度が変わる時期にあることが、有価証券報告書から読み取れます。

なお提出会社の男女に関する指標は、管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合40.0%、労働者の男女の賃金の額の差異（全労働者）68.9%、同（正規雇用労働者）77.7%、同（パート・有期労働者）71.9%。男性労働者の育児休業取得率は「－」で、配偶者が出産した従業員がいないことを示すと注記されています。

売上は5期で41%増、従業員は減っている

有価証券報告書の連結経営指標等の推移（第54期〜第58期）です。

※当期純利益は親会社株主に帰属する当期純利益

売上高、経常利益、当期純利益がいずれも5期連続で増加しています。売上は27,805,949千円から39,371,101千円へ、5期で41.6%増。

一方で連結従業員数は2,441名から2,241名へ、200名減っています（第57期の2,226名から第58期に微増）。

**売上が4割増えて、人が1割弱減っている。**つまり1人あたりの売上が大きく上がっている構造です。単純計算では1人あたり約1,139万円から約1,757万円へ、約54%の上昇になります。

財務指標も改善しています。自己資本比率は57.9%から**63.3%へ、自己資本利益率（ROE）は11.2%から20.2%**へ、5期連続で上昇しました。

この数字が働く側に何を意味するか。人を増やさずに売上を伸ばしているということは、1人あたりの負荷が上がっているか、単価の高い仕事にシフトしているか、あるいはその両方です。有価証券報告書の6事業のうち、サイバーセキュリティやコンサルティング・教育といった領域は単価が高くなりやすい分野です。

なお同社は2021年7月1日付で普通株式1株につき1.5株、2026年4月1日付で1株につき2株の株式分割を行っています。

健康経営の指標が公開されている

同社の有価証券報告書で特徴的なのは、働き方に関する指標が具体的に開示されていることです。

平均所定外労働時間12.1時間という数字は、SI業界を検討する方にとって直接的な情報です。月あたりの残業時間として、当メディアが扱ってきた企業のなかでは低い部類にあたります。

社員1人当たりの教育研修費は3年で約2.1倍になりました。人的資本への投資（求人費、教育研修費、報酬UPなどを含む）として、中期経営計画期間の3年間で60億円を予定し、2026年3月期は17億円を投じたと記載されています。

外部からの認定も具体的です。

• 経済産業省の**「健康経営優良法人（大規模法人部門）」に7年連続で認定**
• 2026年には6回目となる「ホワイト500」に選定
• スポーツ庁の「スポーツエールカンパニー」に認定
• 2026年3月に厚生労働大臣より「子育てサポート企業」として5回目となる「くるみん」の認定

制度面では、フレックスタイム制度、リモート勤務、時差出勤を導入し、時間外労働の削減について定期的に労働時間アンケート調査を実施、年次有給休暇では休暇奨励日を設けていると記載されています。

**働き方の指標をここまで数字で出している会社は多くありません。**応募を検討する立場では、判断材料として使える開示です。

研修の内容まで書かれている

有価証券報告書には、実施している研修の内容も具体的に記載されています。

対象者まで書かれている点が有用です。新卒入社2、3年目にサイバーセキュリティ講座、コンサルティング職希望者にクリティカル・シンキング講座。キャリアの段階と方向に応じた設計が読み取れます。

また健康経営については、サステナビリティ所管部署と人事所管部署が一体となって健康推進プロジェクトを発足させ、経営トップ自らによるメッセージ発信、健康経営セミナーの開催、保健師によるヘルスサポート、ウォーキングイベントの開催などを行っていると記載されています。

一方で課題も明示されています。長時間のデスクワークによる日常的な運動不足により、適正体重を維持する従業員の割合が低下しているという記載です。課題を書いたうえで施策を並べる開示は、信頼できる部類に入ります。

働き方とキャリア形成の特徴

同社グループでのキャリアを考えるうえで軸になるのは、システム運用を起点とする事業構造です。

6つの事業のうち、システムマネジメント（ITシステムの運営・管理、オペレーション業務）が最初に挙げられています。1969年の設立以来、顧客のシステムを預かって運用する仕事を軸にしてきた会社だと読めます。

この性質は定着と結びつきます。最大人員会社の平均勤続年数17.6年。運用の仕事では、顧客のシステムと業務を知っていることが価値になり、担当が変わらないことに意味があります。

もう1つの軸は、領域の広がりです。システムマネジメントに加えて、アプリケーション開発、ITインフラ、サイバーセキュリティ、コンサルティング・教育。運用から上流と専門領域へ広げてきた構成です。売上が5期で41.6%増える一方で人員が減っている背景には、この単価の高い領域へのシフトがあると考えられます。

3つ目の軸は、海外拠点です。中国（武漢）、シンガポール、米国、英国、ミャンマー、オランダ。担当によっては海外との連携が発生する可能性があります。

4つ目の軸は、制度の転換期です。2025年度に「人事制度改定プロジェクト」を立ち上げ、2027年度施行に向けて複線型人事制度の導入を検討中と記載されています。入社のタイミングによって、適用される制度が変わる可能性があります。

向いている人／向いていない人

向いている人

腰を据えて長く働きたい方

最大人員会社の平均勤続年数は17.6年です。当メディアが扱ってきた企業のなかでも長い部類にあたります。

残業時間や有給取得率を重視する方

平均所定外労働時間12.1時間、年次有給休暇取得率82.3%が有価証券報告書に記載されています。

運用から上流・専門領域へ広げたい方

システムマネジメント、アプリケーション開発、ITインフラ、サイバーセキュリティ、コンサルティング・教育の6事業があります。

向いていない人

高い給与水準を第一に考える方

最大人員会社の平均年間給与は5,718,446円で、SI業界では中位から下の水準です。

確立された人事制度のもとで働きたい方

2027年度施行に向けて複線型人事制度の導入を検討中と記載されています。

選考に向けた準備

応募の前に確かめること

株式会社ＩＤホールディングスは東京証券取引所に上場しています（証券コード4709）。決算期は3月。有価証券報告書（第58期・2026年3月期）によると、連結従業員は2,241名（情報サービス事業の単一セグメント）、提出会社は153名です。

提出会社の平均年間給与は6,517,563円（対前事業年度増減率7.2%）、平均年齢47.2歳、平均勤続年数13.3年。**最大人員会社である株式会社インフォメーション・ディベロプメントは1,836名、平均年齢43.0歳、平均勤続年数17.6年、平均年間給与5,718,446円（同5.2%）**です。

応募先が持株会社なのか事業会社なのかは、求人票で確認してください。数字がまったく異なります。

志望動機で問われること

「なぜシステム運用・SIか」と「なぜIDグループか」の2段で組み立てます。

前者については、運用管理、アプリケーション開発、ITインフラ、サイバーセキュリティ、コンサルティングのどこに関わりたいのかを具体化します。

後者の材料は有価証券報告書にあります。1969年設立で2019年に持株会社制へ移行したこと。6つの事業を持つこと。最大人員会社の平均勤続年数が17.6年であること。売上が5期で41.6%増える一方で従業員が減っていること。健康経営優良法人に7年連続、ホワイト500に6回選定されていること。中国・シンガポール・米国・英国・ミャンマーに拠点があること。

「運用の現場から、どの専門領域へ広げたいのか」に考えを持って臨むと、面接での会話が具体的になります。

職務経歴書で見られるポイント

SI・システム運用の中途採用では、扱ったシステムの規模と担った役割が読まれます。

システム運用の経験がある方は、担当した基盤の規模、体制の人数、担った工程（監視、障害対応、変更管理、改善提案）を書きます。同社の中心事業です。

アプリケーション開発の経験がある方は、扱ったシステムの規模と技術、担った工程、チームの人数を書きます。

サイバーセキュリティの経験がある方は、担当した領域（構築、監視、監査、脆弱性診断、インシデント対応）と規模を書きます。6事業の1つとして挙げられています。

ITコンサルティングの経験がある方は、担当したクライアントの業種と規模、テーマ、動いた数値を書きます。BPR、ITガバナンス、ITSM、プロジェクト管理が事業内容に含まれます。

海外拠点との連携経験がある方は、対象国と担当した業務を書きます。中国、シンガポール、米国、英国、ミャンマーに拠点があります。

いずれの場合も、置かれていた状況、選んだ打ち手、動いた数値の3点を短く添えます。

まとめ

株式会社ＩＤホールディングスは、1969年10月に株式会社インフォメーション・ディベロプメントとして設立され、2019年4月に持株会社制へ移行した東京証券取引所上場企業です（証券コード4709）。有価証券報告書（第58期・2026年3月期）によると、連結従業員は2,241名（情報サービス事業の単一セグメント）、提出会社は153名。特徴的なのは**「最大人員会社の状況」が開示されている点で、株式会社インフォメーション・ディベロプメントは従業員1,836名、平均年齢43.0歳、平均勤続年数17.6年、平均年間給与5,718,446円**（対前事業年度増減率5.2%）です。業績は売上高・経常利益・当期純利益がいずれも5期連続で増加し、売上は5期で41.6%増、ROEは11.2%から20.2%へ上昇。一方で連結従業員数は5期で200名減っています。また平均所定外労働時間12.1時間、年次有給休暇取得率82.3%、社員1人当たりの教育研修費196,060円といった働き方の指標が具体的に開示され、健康経営優良法人に7年連続、ホワイト500に6回選定されています。

よくある質問

Q. IDホールディングスの年収はどのくらいですか。

A. 有価証券報告書（第58期・2026年3月期）によると、提出会社（持株会社）の平均年間給与は6,517,563円、平均年齢47.2歳、平均勤続年数13.3年、従業員数153名、対前事業年度増減率7.2%です。ただし持株会社の153名は管理部門が中心ですので、実際に事業を担う会社の水準とは異なります。同じ有価証券報告書には**「最大人員会社の状況」**として株式会社インフォメーション・ディベロプメントの数値が開示されており、従業員1,836名、平均年齢43.0歳、平均勤続年数17.6年、平均年間給与5,718,446円、対前事業年度増減率5.2%です。応募先がどちらかによって参照すべき数字が変わります。

Q. 残業時間や有給休暇の取得状況はどうですか。

A. 有価証券報告書には具体的な数字が記載されています。平均所定外労働時間は2024年3月期末12.3時間、2025年3月期末12.8時間、2026年3月期末12.1時間。年次有給休暇取得率は同じ順に84.0%、83.4%、82.3%です。制度面ではフレックスタイム制度、リモート勤務、時差出勤を導入し、定期的な労働時間アンケート調査の実施、年次有給休暇の休暇奨励日の設定が記載されています。また経済産業省の「健康経営優良法人（大規模法人部門）」に7年連続で認定され、2026年には6回目となる「ホワイト500」に選定、厚生労働大臣から5回目の「くるみん」認定を受けています。

Q. 業績はどうなっていますか。

A. 有価証券報告書の連結経営指標等の推移によると、売上高は2022年3月期の27,805,949千円から2026年3月期の39,371,101千円へ5期連続で増加（41.6%増）。経常利益も1,922,707千円から4,212,297千円へ、親会社株主に帰属する当期純利益も1,046,340千円から2,907,682千円へ、いずれも5期連続で増えています。自己資本比率は57.9%から63.3%、自己資本利益率（ROE）は11.2%から20.2%へ上昇しました。一方で連結従業員数は2,441名から2,241名へ減っており、1人あたりの売上が大きく上がっている構造です。なお2026年4月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を行っています。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。