コプロ・ホールディングスの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

コプロ・ホールディングス 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/12

コプロ・ホールディングスは、建設・プラント領域を中心とした技術者派遣を手がける東証上場の持株会社です。第19期（2025年3月期）の連結売上高は300億1,511万円、経常利益は27億8,434万円。連結従業員数は5,154人で、前期末から965名増加しました。一方、提出会社である持株会社の従業員は58人にとどまります。応募を検討するとき、この差を理解しているかどうかで見え方が変わります。この記事では、有価証券報告書の数値をもとに事業の構造・年収・選考の準備を整理します。

5,154人と58人

有価証券報告書（第19期）に記載されている内容は、次のとおりです。

1年で965名増えた

有価証券報告書には、使用人数が前連結会計年度末と比べて965名増加した旨と、その理由が持続的な成長を図るための新卒採用および中途採用であることが記載されています。5,154人のうち約19%が、この1年で入社した計算になります。

なお従業員数には、嘱託契約の従業員および海外の現地採用者、育児休業等の休職者が含まれる旨が注記されています。

持株会社は58人

提出会社は純粋持株会社であり、従業員は58人です。実際に技術者として働く5,000人超は、事業会社側に所属しています。求人に応募する際は、募集主体がどの法人かを確認する必要があります。

5期の推移

連結の主要な経営指標は、次のとおりです。

売上は5期で約2倍

148億3,657万円から300億1,511万円へ。第19期は前期比24.6%の増収です。

第17期に一度利益が落ちている

経常利益は第16期の16億1,977万円から第17期は13億2,425万円へ減少しました。売上は伸びていたため、採用や育成への投資が先行した期と読むこともできます。その後は22億1,183万円、27億8,434万円と回復しています。

自己資本比率は低下傾向

73.7%から63.2%へ。ただし60%を超える水準であり、財務は厚いままです。自己資本利益率は22.3%と5期で最も高くなっています。

評判の傾向

年収・評価制度

資格取得の支援に言及する声が見られます。一方、配属先の案件によって処遇に差が出るという指摘もあります。※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。

ワークライフバランス

配属される現場によって勤務環境が変わるという声が中心です。建設現場では工期の影響を受けるという指摘もあります。※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。

キャリア・成長機会

未経験から施工管理に入れる点を評価する声が見られます。一方、現場での経験の質が配属に左右されるという見方もあります。※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。

社風・人間関係

配属先で働く時間が長いため、担当者との関係が重要という声が見られます。※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。

年収の考え方

有価証券報告書に記載された提出会社の従業員の状況は、次のとおりです。

この数値の位置づけ

繰り返しになりますが、これは持株会社58人の数値です。連結5,154人の技術者の水準ではありません。有価証券報告書に技術者側の平均年間給与は記載されていません。

男女に関する指標（提出会社）

管理職に占める女性労働者の割合14.3%、男性労働者の育児休業取得率0.0%、労働者の男女の賃金の差異は全労働者68.6%（正規雇用労働者68.6%）と記載されています。

確認しておきたいこと

1. 雇用契約を結ぶ法人と、その法人の給与体系
2. 提示額の内訳（基本給・各種手当・残業代の想定）
3. 待機期間（案件と案件の間）の給与の扱い
4. 資格取得の支援制度と、取得後の処遇への反映
5. 配属先が決まる仕組みと、本人の希望の反映度

3点目は派遣という形態に特有の論点です。案件が切り替わる期間の扱いは、年収の実額に影響します。

働き方と、配属先が決める日常

技術者派遣では、勤務地も勤務時間も配属先の現場に従います。自社オフィスに毎日出社する働き方とは前提が異なります。

確認しておきたいのは、次の点です。

• 配属される現場の種類（建築・土木・プラント・設備など）
• 勤務地の範囲と、転勤・転居の可能性
• 1つの案件の標準的な期間
• 現場の勤務時間と休日の実態
• フォロー担当者の訪問頻度

2点目は生活設計に直結します。全国に案件がある会社では、勤務地が広範囲になる可能性があります。選考の早い段階で確認してください。

キャリアの積み上がり方

同社で積み上がるのは、建設・プラント現場での施工管理の実務経験です。工程管理、品質管理、安全管理、原価管理。これらは資格と結びついており、1級・2級施工管理技士などの資格取得が市場価値に直結します。

出口としては、ゼネコンやサブコンへの直接雇用、発注者側（デベロッパー・事業会社）の建設部門、他の技術者派遣会社などが考えられます。現場経験と資格の組み合わせが、そのまま評価材料になる分かりやすい領域です。

一方、配属先が変わることで経験が分散する可能性もあります。特定分野を深めたい場合は、案件の選び方について会社とどこまで相談できるかを確認しておく必要があります。

向いている人／向いていない人

現場で手に職をつけたい人

技術者派遣事業の単一セグメントです。資格と経験で市場価値を作りたい方に向きます。

未経験から専門職に移りたい人

1年で965名増という採用規模です。異業種からの転身を受け入れる体制があると考えられます。

勤務地の変化を受け入れられる人

配属先は案件で決まります。地域を限定せずに働ける方に合います。

同じ場所で長く働きたい人

案件の切り替わりで勤務地が変わり得ます。生活の拠点を固定したい方には、制約が生じます。

自社内でキャリアを組み立てたい人

働く場所は顧客の現場です。自社の組織で昇進を重ねたい方には、構造が異なります。

965名増という数字の読み方

第19期に連結従業員が965名増えました。5,154人の約19%にあたります。この規模の増加は、組織に具体的な影響を与えます。

育成の負荷がかかる

未経験者を含む採用であれば、教育と現場でのフォローが必要になります。受け入れ側の負担が増える時期です。

配属のスピードが求められる

派遣事業では、在籍しているだけでは売上になりません。入社した人をどれだけ早く現場に配属できるかが収益を左右します。

第17期の減益との関係

経常利益は第16期の16億1,977万円から第17期に13億2,425万円へ減少しました。売上は伸びていた時期です。採用と育成の投資が先行すると、利益は一時的に圧迫される構造がうかがえます。

確認しておきたいこと

「入社から現場配属までの平均日数」と「その間の給与の扱い」を聞いてください。この2つで、入社直後の生活が具体的に見えます。

選考に向けた準備

選考フローについて

公開情報では、書類選考ののち面接という構成がとられているとされています。未経験者向けと経験者向けで内容が異なる場合があるとされますが、回数や形式は募集の時期によって変動します。最新の募集要項は公式サイトでご確認ください。

志望動機の組み立て

「なぜ建設・技術の領域か」と「なぜ派遣という形態か」を分けます。後者では、顧客の現場で働くという前提を理解していることが伝わる必要があります。直接雇用と比較したうえで選んでいる説明ができると、説得力が出ます。

職務経歴書で見られる点

経験者であれば、担当した工事の種類、規模（延床面積・工期・請負金額）、担当した工程を具体的に書きます。保有資格は取得年とあわせて記載してください。未経験の方は、体力面や勤務条件への適性が伝わる書き方が効きます。前職での勤務形態（早番・夜勤・繁忙期の対応）を書いておくと、現場適性の判断材料になります。

まとめ

コプロ・ホールディングスについて、有価証券報告書（第19期）から確認できる点を整理します。

• 東証上場（証券コード7059）の純粋持株会社。本店は愛知県名古屋市中村区名駅
• 第19期の連結売上高は300億1,511万円、経常利益は27億8,434万円、純利益は18億2,079万円
• 売上高は5期で148億3,657万円から300億1,511万円へ約2倍
• 連結従業員数は5,154人。前連結会計年度末から965名増加（新卒採用および中途採用による）
• 提出会社（持株会社）の従業員は58人、平均年齢34.2歳、平均勤続年数3.2年、平均年間給与4,836千円
• 有価証券報告書に、技術者側の平均年間給与は記載されていない
• 事業は技術者派遣事業の単一セグメント
• 自己資本比率は63.2%、自己資本利益率は22.3%
• 提出会社の男性労働者の育児休業取得率は0.0%、管理職に占める女性労働者の割合は14.3%

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。

よくある質問

Q. 平均年収484万円というのは、技術者の年収ですか。

A. いいえ。有価証券報告書に記載された平均年間給与4,836千円は、純粋持株会社である提出会社の従業員58人の数値です。連結5,154人の技術者の水準を示すものではありません。技術者側の平均年間給与は有価証券報告書に記載されていないため、面接での確認が必要です。

Q. 未経験でも応募できますか。

A. 連結従業員数が1年で965名増加しており、その理由として新卒採用および中途採用が挙げられています。未経験者を受け入れる体制があると考えられますが、募集の状況は時期によって変わるため、最新の募集要項をご確認ください。

Q. 勤務地は選べますか。

A. 技術者派遣では配属先の現場が勤務地になります。案件の切り替わりで勤務地が変わる可能性があるため、勤務地の範囲と転居の有無を選考の早い段階で確認することをおすすめします。