メドレーの評判|年収・働き方・選考対策まで解説
メドレーは、医療ヘルスケア領域の人材サービスとSaaSを手がける東証上場企業です。第17期(2025年12月期)の連結売上高は367億86百万円で、5期前の108億63百万円から3.4倍に伸びました。一方、経常利益は前期の40億78百万円から22億2百万円へほぼ半減しています。自己資本比率も3期前の69.0%から**35.9%**へ低下しました。急成長と、投資による収益の圧迫が同時に起きている局面です。この記事では、有価証券報告書の数値をもとに事業の構造・年収・選考の準備を整理します。
3つの事業と1,815名
有価証券報告書(第17期)に記載されている内容は、次のとおりです。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 会社名 | 株式会社メドレー(MEDLEY, INC.) |
| 代表者 | 代表取締役社長 瀧口 浩平 |
| 本店所在地 | 東京都港区六本木六丁目10番1号 |
| 事業年度 | 第17期(2025年1月1日〜2025年12月31日) |
| 上場区分 | 東京証券取引所(証券コード4480) |
| 連結従業員数 | 1,815名[外書92名](2025年12月31日現在) |
| 連結子会社 | 7社(株式会社メドレーフィナンシャルサービスほか6社) |
| 労働組合 | 結成されていない |
セグメント別の人員配置
| セグメント | 従業員数 |
|---|---|
| 人材プラットフォーム事業 | 685名[外書24名] |
| 医療プラットフォーム事業 | 655名[外書45名] |
| 新規開発サービス | 212名 |
| 全社(共通) | 263名[外書23名] |
| 合計 | 1,815名[外書92名] |
人材と医療がほぼ同規模
685名と655名。2つの事業がほぼ拮抗した人員配置です。加えて新規開発サービスに212名。事業の重心が1つに寄っていない構成になっています。
1年で328名増えた
有価証券報告書には、連結従業員数が当連結会計年度において328人増加した旨と、その理由として業容の拡大に伴う採用の増加およびM&A等による連結子会社の増加が挙げられています。提出会社単体では469人増加しており、こちらは採用の増加および連結子会社の吸収合併によるものと記載されています。
なお、海外では2022年11月に米国で現地法人を設立し、人材採用システム「Jobley」の事業拡大に向けた投資を実施している旨も記載されています。
5期の推移が示す転換
連結の主要な経営指標は、次のとおりです。
| 決算年月 | 売上高 | 経常利益 | 親会社株主に帰属する当期純利益 | 自己資本比率 |
|---|---|---|---|---|
| 2021年12月 | 108億63百万円 | 7億43百万円 | 5億63百万円 | 69.1% |
| 2022年12月 | 141億85百万円 | 15億26百万円 | 10億17百万円 | 69.1% |
| 2023年12月 | 205億32百万円 | 37億55百万円 | 25億66百万円 | 69.0% |
| 2024年12月 | 293億2百万円 | 40億78百万円 | 27億98百万円 | 44.7% |
| 2025年12月 | 367億86百万円 | 22億2百万円 | 9億75百万円 | 35.9% |
売上は伸び続けている
108億円から367億円へ。第17期も前期比で25.5%の増収です。
利益は第16期をピークに反転した
経常利益は40億78百万円から22億2百万円へ。純利益は27億98百万円から9億75百万円へ。いずれもほぼ半減しています。自己資本利益率も14.7%から5.6%へ低下しました。
財務構成が大きく動いた
自己資本比率は第15期の69.0%から、第16期44.7%、第17期35.9%へと2期連続で低下しています。総資産は第15期の254億30百万円から第16期に452億1百万円へ拡大し、第17期は412億52百万円。純資産額は第16期の202億19百万円から第17期は147億99百万円へ減少しました。
増収を続けながら、利益と自己資本が同時に縮んだ期である、というのが第17期の姿です。
評判の傾向
年収・評価制度
事業の成長に応じた処遇改善への言及が見られる一方、職種によって水準の差が大きいという指摘もあります。※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。
ワークライフバランス
柔軟な勤務体系への評価が見られます。人材サービス側では顧客対応の時間帯が広がる場面があるという声もあります。※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。
キャリア・成長機会
医療という社会性の高い領域で事業に関われる点を評価する声が中心です。組織の拡大が速く、役割が変わりやすいという指摘も見られます。※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。
社風・人間関係
ミッションへの共感を軸にした採用という評価が見られます。事業ごとに文化が異なるという声もあります。※公開されている口コミの傾向をまとめたものです。
エージェントベストの見解
「売上が5期で3.4倍」という数字だけを見て応募すると、入社後の景色と食い違います。同じ有価証券報告書には、第17期の経常利益が前期の40億78百万円から22億2百万円へ半減し、自己資本比率が69.0%(第15期)から35.9%へ下がったことも記載されています。総資産は第15期の254億円から第16期に452億円へ膨らみ、純資産額は第16期の202億円から第17期は148億円へ減少しました。成長のために資源を投じ、その負荷が損益と財務の両方に出ている局面と読むのが素直です。この局面の会社では、コスト管理と成果の要求が同時に強まります。面接では「自分が入る事業は、今期どの指標で評価されているか」を聞いてください。売上なのか、利益なのか、獲得数なのか。指標が変わるタイミングに入社すると、入る前に聞いた話と入った後の評価軸がずれます。
年収の実態
有価証券報告書に記載された提出会社の従業員の状況は、次のとおりです。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 従業員数 | 1,511名[外書48名] |
| 平均年齢 | 33.8歳 |
| 平均勤続年数 | 3.6年 |
| 平均年間給与 | 5,629千円(賞与および基準外賃金を含む) |
提出会社1,511名のセグメント内訳は、人材プラットフォーム事業675名[外書22名]、医療プラットフォーム事業535名[外書13名]、新規開発サービス68名、全社(共通)233名[外書13名]です。
平均年齢33.8歳、平均勤続年数3.6年
当事業年度に469人増えた組織です。入社数年以内の層が多数を占める構成であり、この数字はその結果と考えられます。
平均年間給与5,629千円をどう見るか
これは1,511名の平均であり、人材プラットフォーム事業と医療プラットフォーム事業、新規開発サービス、管理部門を横断した数値です。職種による差が大きい可能性があり、そのまま自分の提示額の目安に置き換えることはおすすめできません。
確認しておきたいこと
- 応募職種・等級の給与レンジ
- 固定給とインセンティブの比率(とくに人材サービス側の職種)
- 評価サイクルと、昇給が反映されるタイミング
- 配属予定が3つのセグメントのどれか
働き方と、2つの異なる事業
同じ会社のなかに、性格の異なる事業が並んでいます。
**人材プラットフォーム事業(685名)**は、医療・介護分野の求人サービスを軸とする事業です。求職者と事業所の双方に向き合う仕事であり、件数や成約が業務の指標になりやすい構造です。
**医療プラットフォーム事業(655名)**は、医療機関向けのシステムを提供する事業です。導入と運用の支援が中心になり、顧客に長く伴走する性格を持ちます。
この2つは、日々の仕事も評価のされ方も異なります。確認しておきたいのは、次の点です。
- 応募ポジションが属するセグメント
- そのセグメントで使われている主要な指標
- 医療機関・介護事業所への訪問の有無と頻度
- リモートと出社の運用(事業ごとの差を含む)
キャリアの積み上がり方
同社で積み上がるのは、医療・介護という規制産業における事業運営の経験です。人材紹介であれば職業安定法、医療システムであれば医療法や個人情報の取り扱い。ルールが先にある領域で、サービスを設計・運用する経験が得られます。
出口としては、医療系スタートアップ、製薬・医療機器企業のデジタル部門、人材サービス企業、医療機関の経営企画などが考えられます。医療領域の商習慣を理解している人材は、この分野では希少です。
一方で、配属先によって積み上がる経験が大きく変わります。人材プラットフォーム事業で営業を担当した経験と、医療プラットフォーム事業でシステム導入を担当した経験では、次のキャリアの選択肢が異なります。入口の選択が後々効いてくる構造である点は、意識しておく必要があります。
向いている人/向いていない人
医療・介護の課題に関心がある人
事業のすべてが医療ヘルスケア領域に向いています。この分野の社会課題に関心を持てる方に向きます。
変化の速い組織で動ける人
1年で連結328名、提出会社469名が増えた組織です。組織や役割の変更を前提に働ける方に合います。
規制のある産業で事業を作りたい人
医療・介護は制度が先にある領域です。ルールを踏まえて設計する仕事に価値を感じる方に機会があります。
安定した収益基盤のもとで働きたい人
第17期は経常利益が半減し、自己資本比率も35.9%へ低下しました。落ち着いた財務基盤を前提にしたい方には、局面が異なります。
職務範囲を固定したい人
M&Aと吸収合併で組織が動いています。担当領域を長く固定したい方には、変化が生じやすい環境です。
エージェントベストの見解
この会社で最も多いミスマッチは、「医療に貢献したい」という動機で応募し、実際には人材紹介の営業として数字を追う日々になる、というズレです。人材プラットフォーム事業には685名が配置されており、提出会社単体でも675名。社内で最も人数が多い職域です。この事業は医療・介護の人手不足という課題に直接効く仕事であり、社会的な意義は明確です。ただし日々の業務は、求職者への連絡、事業所への提案、成約までのフォロー。医療の専門知識より、対人の粘り強さが効く仕事です。これを理解せずに入ると、「思っていた医療の仕事と違う」となります。面接では、応募ポジションの1日の時間配分と、追う指標を具体的に聞いてください。そのうえで、自分がその指標を追うことに納得できるかを確認する。納得できるなら、社会性と成長性の両方がある環境です。
選考に向けた準備
選考フローについて
公開情報では、書類選考ののち複数回の面接という構成がとられているとされています。職種によっては課題やケースが含まれる場合があるとされますが、内容と回数はポジションと時期によって変動します。最新の募集要項は公式サイトでご確認ください。
志望動機の組み立て
「なぜ医療ヘルスケア領域か」と「なぜこの会社か」を分けます。後者では、人材プラットフォーム事業と医療プラットフォーム事業のどちらに関わりたいかを選んで語ることが有効です。両方に等しく関心があるという説明は、志望が定まっていない印象を与えます。
職務経歴書で見られる点
人材サービスの経験があれば、担当領域、成約数、稼働求人数などを数字で書きます。SaaSの導入支援経験があれば、担当社数と定着率を明記してください。医療機関での勤務経験がある方は、担当業務と、そこで感じた業務上の非効率を具体的に書けると、事業との接点が伝わります。
まとめ
メドレーについて、有価証券報告書(第17期)から確認できる点を整理します。
- 東証上場(証券コード4480)。連結子会社7社で構成
- 第17期の連結売上高は367億86百万円で、5期前の108億63百万円から3.4倍
- 第17期の経常利益は22億2百万円(前期40億78百万円)、純利益は9億75百万円(前期27億98百万円)といずれもほぼ半減
- 自己資本比率は第15期の69.0%から第16期44.7%、第17期35.9%へ低下。純資産額は第16期の202億19百万円から147億99百万円へ減少
- 連結従業員数は1,815名[外書92名]。人材プラットフォーム事業685名、医療プラットフォーム事業655名、新規開発サービス212名、全社263名
- 連結従業員数は当期に328人増加(業容拡大に伴う採用増とM&A等による連結子会社の増加)
- 提出会社は1,511名、平均年齢33.8歳、平均勤続年数3.6年、平均年間給与5,629千円
- 2022年11月に米国で現地法人を設立し、人材採用システム「Jobley」に投資している
本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。
よくある質問
Q. 急成長企業と考えてよいですか。
A. 連結売上高は5期で108億63百万円から367億86百万円へ3.4倍に伸びています。一方、第17期の経常利益は前期の40億78百万円から22億2百万円へ半減し、自己資本比率も35.9%へ低下しました。増収は続いていますが、利益と財務指標は前期から悪化しています。
Q. 平均年収はいくらですか。
A. 有価証券報告書に記載された提出会社の平均年間給与は5,629千円です。対象は1,511名で、平均年齢33.8歳・平均勤続年数3.6年という構成です。人材・医療・新規開発・管理部門を横断した平均であるため、応募職種のレンジを面接で確認することをおすすめします。
Q. 医療の知識は必要ですか。
A. 事業は医療ヘルスケア領域に特化していますが、人材プラットフォーム事業には685名が配置されており、求職者と事業所をつなぐ業務が中心です。求められる知識は職種によって異なるため、募集要項でご確認ください。
本記事は 2026/8/12 時点の公開情報にもとづいて作成しています。