PKSHA Technologyの評判|年収・働き方・選考対策まで解説

PKSHA Technology 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

有価証券報告書によると、株式会社PKSHA Technologyの直近期は売上収益21,771,392千円(前期比28.9%増)、事業利益3,922,175千円(同25.6%増)、親会社の所有者に帰属する当期利益2,683,075千円(同28.8%増)。連結従業員は1,001名で、1年に318名増えました。提出会社の平均年間給与は9,228千円ですが、平均勤続年数は1.5年。この短さには有価証券報告書に明確な理由が書かれています。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。

会社概要とアルゴリズムという事業

項目内容
会社名株式会社PKSHA Technology(PKSHA Technology Inc.)
代表者代表取締役 上野山 勝也
本店所在地東京都文京区本郷二丁目35番10号 本郷瀬川ビル4F
上場区分東証(縦覧場所は東京証券取引所)
決算期9月期(第13期は2024年10月1日〜2025年9月30日)
会計基準IFRS(第12期より適用)
ミッション「未来のソフトウエアを形にする」
グループ構成子会社15社、関連会社及び共同支配企業7社
連結従業員数1,001名〔ほか平均臨時雇用123名〕(前期683名)
提出会社の従業員数366名

この記事で扱う数値は、すべて有価証券報告書に記載されたものです。

2つのセグメント

セグメント売上収益(千円)前期比セグメント利益(千円)前期比
AI Research & Solution事業12,892,487+28.8%2,451,312+27.0%
AI SaaS事業9,049,602+28.7%3,125,376+25.3%
合計21,771,392+28.9%

売上はAI Research & Solution事業が大きく、利益はAI SaaS事業が大きいという構成です。

AI Research & Solution事業は、パートナー企業のニーズに合わせて共同研究開発からソリューション提供までを一気通貫で実施する事業。加えて、駐車場機器の製造販売事業(モビリティ事業)、人事領域・フリーランス領域の子会社も含まれます。

AI SaaS事業は、その開発成果をもとにした汎用プロダクト群です。自動応答エンジン「PKSHA ChatAgent」「PKSHA VoiceAgent」、FAQシステム「PKSHA FAQ」、RPAソフトなどを展開しています。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は9,228千円(賞与及び基準外賃金を含む)、平均年齢36.1歳、平均勤続年数1.5年です。この勤続の短さには注記があり、子会社2社を吸収合併したことで従業員が246名増え、合併時点からの勤続年数を用いているため短縮していると説明されています。平均年間給与も、同じ理由で前事業年度に比べ減少したと記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

**働き方の制度そのものについては、有価証券報告書に詳細な記載がありません。**開示されている指標では、提出会社の男性労働者の育児休業取得率は90.0%、子会社の株式会社サーキュレーションは88.9%です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

連結従業員は683名→1,001名へ、1年で318名増加しました。理由は「業容の拡大に伴い期中採用が増加したこと、及び株式会社サーキュレーションが子会社となったこと」と記載されています。5期前は419名で、2年半で2.4倍になっています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

労働組合は結成されていません(「労使関係は安定しております」と記載)。管理職に占める女性労働者の割合は提出会社8.1%、子会社では株式会社アイテック11.5%、株式会社トライアンフ63.9%、株式会社サーキュレーション10.0%と、会社によって大きく異なります。**労働者の男女の賃金の差異は提出会社の全労働者で67.0%、正規雇用労働者で73.1%**です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

エージェントベストの見解

**「平均勤続年数1.5年」。この数字だけを見て「定着しない会社」と判断してはいけません。**有価証券報告書の注記に、理由がはっきり書かれています。

「前事業年度末に比べ従業員数が246名増加しておりますが、主として当社が当社の子会社であった株式会社PKSHA Workplace及び株式会社PKSHA Communicationを吸収合併したことによるものであります。なお、平均勤続年数の算定においては、当該合併により増加した従業員について合併時点からの勤続年数を用いているため、前事業年度に比べ平均勤続年数が短縮しております。また、平均年間給与の算定においても、当該合併により増加した従業員を含めているため、前事業年度に比べ減少しております。」

つまり、こういうことです。

起きたこと数字への影響
子会社2社を吸収合併提出会社の従業員が246名増加(366名のうち約3分の2)
合併で入った人の勤続を合併時点からカウント平均勤続年数が短縮(1.5年)
合併で入った人を平均給与の計算に含めた平均年間給与が前期より減少

**366名のうち246名が「1年未満の勤続」として計算されている。**実際には、その人たちはPKSHAグループで何年も働いてきた可能性があります。**当メディアはこの数か月、有価証券報告書の「読み違えやすい数字」を集めてきました。**同じバッチで読んだNISSOホールディングスは、設立2023年10月の持株会社なのに平均勤続19.6年——これは「グループにおける勤続年数を通算」していたためでした。**PKSHAはその逆です。**組織再編で人が動いたとき、勤続年数を通算するか、合併時点から数えるかで、平均勤続は倍にも半分にもなる。**どちらも間違いではなく、注記に書いてある。****だから、勤続年数を見たら注記を読む。**これが結論です。そのうえで、この会社の給与水準を見ます。

会社平均年間給与平均年齢
PKSHA Technology(提出会社)9,228千円36.1歳
Macbee Planet(提出会社・持株会社)8,985千円35.9歳
NISSOホールディングス(提出会社・持株会社)7,268千円47.0歳
PR TIMES(提出会社)6,630千円30.8歳
MS-Japan(提出会社)5,431千円32.4歳

9,228千円は、当メディアがこの数か月に読んだ企業のなかでも上位です。しかもPKSHAの366名は持株会社の管理部門ではなく、AI SaaS事業226名・AI Research & Solution事業95名・全社共通45名という事業側の構成。「持株会社の少人数だから高い」わけではありません。面接では3つ聞いてください。1つ目、「合併前から在籍している人の平均勤続はどのくらいですか」。2つ目、「9,228千円という平均は、職種別にどう分布していますか」。3つ目、「1年で318名増えた組織で、オンボーディングはどうしていますか」

1年で318名——拡大の中身

連結従業員1,001名の内訳と、増加の理由を整理します。

セグメント従業員数
AI Research & Solution事業656名〔92〕
AI SaaS事業300名〔25〕
全社(共通)45名〔6〕
合計1,001名〔123〕

増加要因は2つと有価証券報告書に記載されています。「業容の拡大に伴い期中採用が増加したこと」と「株式会社サーキュレーションが子会社となったこと」です。

株式会社サーキュレーションの子会社化

有価証券報告書は、この買収の狙いを次のように説明しています。

「サーキュレーションの有するフリーランス領域の専門性や当社のAI技術をはじめとする双方の事業基盤を組み合わせることを通じて、人材とソフトウエアによる価値提供等を実現し、当社グループの事業規模を一層拡大させてまいります。」

サーキュレーションは「プロシェアリングコンサルティング」など、プロ人材の経験・知見を活用した経営課題解決支援サービスを提供する会社です。資本金900,203千円、議決権100.0%。

主な子会社

会社資本金(千円)セグメント議決権
株式会社アイテック10,000AI Research & Solution100.0%
株式会社PKSHA Associates14,520AI SaaS100.0%
株式会社トライアンフ30,000AI Research & Solution100.0%
株式会社サーキュレーション900,203AI Research & Solution100.0%

株式会社アイテックは、単体で連結売上高の10%を超えています(売上高5,809,874千円、経常利益824,771千円、当期純利益550,069千円・日本基準)。

このほか、PKSHA SPARXアルゴリズム1号投資事業有限責任組合(出資額5,900,000千円)、PKSHAアルゴリズム2号投資事業有限責任組合(同5,266,400千円)という投資組合も持分50.0%で保有しています。

アルゴリズムモジュールという単位

この会社の技術の売り方は、有価証券報告書に整理されています。

アルゴリズムモジュール機能利用用途(例)
テキスト理解モジュール〈Dialogue_1〉テキストデータの意味理解社内文書からの特定文書の抽出、コールセンターログの分析・見える化
対話モジュール〈Dialogue_2〉自然言語処理技術での対話・応答の制御チャット上の自動対話、ロボットとの自動対話
画像/映像解析モジュール〈Recognizer〉画像・映像データ内の物体認識店頭カメラの自動認識機能
推薦モジュール〈Recommender〉レコメンデーションによる情報出しわけECサイト上の商品推薦
予測モジュール〈Predictor〉時系列情報に対する未来予測ECサイトの購買予測、金融機関での与信スコアの構築
異常検知モジュール〈Detector〉異常値の検知機器の故障検知、不適切コンテンツの検知

**「アルゴリズムモジュール」とは、有価証券報告書の定義によれば「アルゴリズムを再利用可能な形でプログラムとしてひとまとまりにしたもの」**です。

**この単位で技術を持っていることが、2つの事業をつなげています。**受託で開発した成果を汎用プロダクトに転用し、汎用プロダクトの改善が受託にも効く——という循環です。有価証券報告書も「AI Research & Solution事業とAI SaaS事業の両輪での事業拡張」「当社内の事業間連携の強化」と表現しています。

財務の変化

項目前期当期
総資産41,785,267千円54,368,529千円(+12,583,261)
のれん+6,239,836千円 増加
借入金(流動)+6,588,922千円 増加
親会社所有者帰属持分比率77.1%63.4%
現金及び現金同等物15,265,932千円19,358,045千円

**持分比率が77.1%→63.4%へ13.7ポイント下がっています。**理由は明確で、子会社の取得による支出4,494,325千円を、借入れによる収入7,234,000千円でまかなったためです。財務活動によるキャッシュ・フローは+4,893,293千円(前期は+37,857千円)。

なお、税引前当期利益4,675,432千円(+41.0%)が事業利益(+25.6%)より伸びている理由として、「株式会社Sapeetに対する保有株式の一部売出しに伴う関係会社株式売却益及び残存持分の公正価値での再評価による評価益」が挙げられています。

エージェントベストの見解

「AI Research & Solution事業656名、AI SaaS事業300名」。人員配置と利益を並べると、この会社の構造が見えます。

セグメント売上収益セグメント利益従業員数1人あたり利益
AI Research & Solution12,892,487千円2,451,312千円656名約374万円
AI SaaS9,049,602千円3,125,376千円300名約1,042万円

**AI SaaS事業は、人員が半分以下なのに利益は多い。****これはSaaSと受託の違いそのものです。**受託は人を増やさないと売上が増えない。SaaSは一度作れば売る先を増やせる。**当メディアがこの数か月に読んだ企業でも、Orchestra Holdingsが「売上はDX事業が最大だが利益はデジタルマーケティング事業が最大」という同じ構図を持っていました。****ただし、PKSHAの場合はこの2つが分断されていません。有価証券報告書は、AI Research & Solution事業を「アルゴリズム・知能化技術の事業化」、AI SaaS事業を「AI Research & Solution事業におけるアルゴリズムの開発成果をもとに、汎用的なニーズに対応するプロダクトを販売」と定義しています。つまり、受託が研究開発の場で、SaaSがその収穫の場という設計です。応募者にとっての意味は3つあります。1つ目、どちらのセグメントに入るかで働き方が変わる。656名の側は顧客ごとの共同研究開発、300名の側はプロダクト開発と拡販。2つ目、事業間の異動が制度として想定されている可能性がある。「事業間連携の強化」が業績報告に書かれるほど中心的なテーマです。3つ目、AI Research & Solution事業には毛色の違う会社が入っている。****駐車場機器の製造販売(モビリティ事業)、人事領域のトライアンフ、フリーランス領域のサーキュレーション「AI企業」という一語で想像する仕事とは限りません。**そして、この1年の変化の大きさを直視しておくべきです。

指標前期当期
連結従業員数683名1,001名+318名
提出会社の従業員数120名程度366名+246名・子会社2社の吸収合併)
親会社所有者帰属持分比率77.1%63.4%

組織の3分の1が1年以内に加わり、提出会社に至っては3分の2が合併で移ってきた。****この規模の変化は、制度も評価も文化も動きます。面接では3つ聞いてください。1つ目、「AI Research & Solution と AI SaaS、どちらの配属ですか」。2つ目、「グループ各社の人事制度は統一されていますか」。3つ目、「借入で買収を進める方針は、今後も続きますか」

働き方とキャリア形成の特徴

有価証券報告書から読み取れる特徴は、次のとおりです。

1. 2つのセグメントで性格が異なる

AI Research & Solution事業(656名)は共同研究開発とソリューション提供、AI SaaS事業(300名)はプロダクト開発と拡販。

2. グループが大きい

子会社15社、関連会社及び共同支配企業7社。アイテック、PKSHA Associates、トライアンフ、サーキュレーションなど。

3. 組織が急拡大している

連結683名→1,001名(+318名)。5期前は419名。

4. 提出会社の3分の2が合併で加わった

子会社2社(PKSHA Workplace、PKSHA Communication)の吸収合併により246名増。

5. 男性の育児休業取得率が高い

提出会社90.0%、サーキュレーション88.9%。

向いている人/向いていない人

向いている可能性がある人

向いていない可能性がある人

選考に向けた準備

1. 勤続1.5年の理由を理解しておく

子会社2社の吸収合併で246名が加わり、その人たちの勤続を合併時点から数えているためです。注記を読んだうえで「実態はどうですか」と聞けると、財務資料を読める人だと伝わります。

2. アルゴリズムモジュールという単位を押さえる

テキスト理解、対話、画像/映像解析、推薦、予測、異常検知。**「再利用可能な形でひとまとまりにしたもの」**という定義が、受託とSaaSをつなぐ鍵です。

3. セグメントごとの生産性を比較する

AI Research & Solution事業は656名で利益2,451,312千円、AI SaaS事業は300名で利益3,125,376千円。この差が何から来るのかを説明できると、事業理解の深さが伝わります。

まとめ

よくある質問

Q. PKSHA Technologyの平均年収はいくらですか?

A. 有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は9,228千円(賞与及び基準外賃金を含む)、平均年齢36.1歳です。ただし注記に、子会社2社(PKSHA Workplace、PKSHA Communication)の吸収合併で増加した従業員を含めているため、前事業年度に比べ減少していると記載されています。提出会社366名の平均であり、職種や等級による差は含まれていません。

Q. なぜ平均勤続年数が1.5年と短いのですか?

A. 有価証券報告書の注記に理由が記載されています。提出会社の従業員は前事業年度末比で246名増加しましたが、これは主に子会社であった株式会社PKSHA Workplace及び株式会社PKSHA Communicationを吸収合併したことによるものです。平均勤続年数の算定において、合併により増加した従業員について合併時点からの勤続年数を用いているため、前事業年度に比べ短縮していると説明されています。

Q. どんな事業をしていますか?

A. AI Research & Solution事業(売上収益12,892,487千円)とAI SaaS事業(同9,049,602千円)の2セグメントです。前者はパートナー企業との共同研究開発からソリューション提供まで一気通貫で行い、駐車場機器の製造販売事業(モビリティ事業)や人事領域・フリーランス領域の子会社も含みます。後者は自動応答エンジン「PKSHA ChatAgent」「PKSHA VoiceAgent」、FAQシステム「PKSHA FAQ」、RPAソフトなどのプロダクト群です。


※本記事は、株式会社PKSHA Technologyの有価証券報告書(第13期)および公式サイトをもとに構成しています。数値は当該報告書に記載された時点のものです。募集要項や制度は変更される場合がありますので、応募前に公式採用ページを必ずご確認ください。口コミに関する記述は、公開されている投稿の傾向を要約したものであり、個別の投稿を引用したものではありません。

出典

本記事は 2026/8/18 時点の公開情報にもとづいて作成しています。

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監修

松岡 良次

株式会社エージェントベスト代表。大手人材会社およびスタートアップ人材企業にて、IT・スタートアップ・メガベンチャー企業の採用支援に従事。独立後はIT・スタートアップ・コンサル領域に特化し、20〜30代のキャリア支援を行う。(厚生労働大臣許可 13-ユ-316964)