識学の評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

識学 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

株式会社識学の第11期（2026年2月期）の連結売上高は6,536,914千円です。このうち約1,270,721千円は、プロバスケットボールチーム「福島ファイヤーボンズ」を運営する子会社の売上でした。組織コンサルティングの会社という理解だけでは、事業の2割近くを見落とすことになります。同社は組織コンサルティング事業、スポーツエンタテインメント事業、ファンド事業の3セグメントで構成されており、連結従業員は306名。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。

会社概要と2015年設立から11期目までの歩み

有価証券報告書の沿革によると、同社は2015年3月に東京都渋谷区渋谷二丁目で資本金500千円の株式会社識学として設立されました。2017年2月に第三者割当増資で資本金が25,500千円に増加し、2019年2月に東京証券取引所マザーズ市場へ上場しています。

企業理念は「識学を広める事で人々の持つ可能性を最大化する」。有価証券報告書には、識学とはヒトの意識構造を分析し、行動を阻害する誤解や錯覚の発生原因を研究した、同社が独自開発した理論であると説明されています。ヒトの意識は位置、結果、変化、恐怖、目標の5つの領域に分けられ、いずれかの領域で間違った認識が発生すると行動の質および量にズレが生じる、という考え方です。

なお資本金は、有価証券報告書の提出会社の経営指標等の推移によると、第7期（2022年2月期）866,284千円、第8期265,159千円、第9期10,000千円、第11期10,252千円と推移しています。

3つのセグメントと人員の配置

セグメントごとの連結従業員数は次のとおりです。

有価証券報告書には、前連結会計年度末に比べ従業員数が49名増加しており、主な理由は業容の拡大に伴い期中採用が増加したことによると記載されています。なお当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しています。

組織コンサルティング事業が主力です。マネジメントコンサルティングサービスとプラットフォームサービスを提供しており、有価証券報告書に記載されている主なサービスは次のとおりです。

• マスタートレーニング……組織長（経営者）に対して識学を導入するサービス。コンサルタントが3か月間（全12回）、1回1時間程度のマンツーマントレーニングを行い、期間中に知識習得と課題設定を行って行動変化を追跡します
• 集合研修……管理職、新入社員等への階層別集合型研修
• 浸透パック……管理職向け動画と集合型トレーニング（全6回）を組み合わせたサービス
• 評価制度構築……評価制度を構築し、識学を組織に定着・仕組化するサービス
• 識学クラウド……プラットフォームサービス

顧客について有価証券報告書は、成長企業を中心に、プロスポーツチームや大学の部活等のスポーツ分野、歯科医院・整骨院などの小規模事業者から大企業におよぶと記載しています。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書（第11期・2026年2月期）によると、提出会社の平均年間給与は6,352千円、平均年齢37.3歳、平均勤続年数3.22年です。平均年間給与は賞与および基準外賃金を含みます。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

有価証券報告書には、同社の労働組合は結成されていないが労使関係は円満に推移している旨が記載されています。勤務制度の詳細は記載がありません。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

組織コンサルティング事業のほかにスポーツエンタテインメント事業とファンド事業があり、連結従業員は1年で49名増えています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

提出会社の平均年齢37.3歳、平均勤続年数3.22年です。中途入社を中心に人員が増えている段階だと数字から読めます。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

提出会社266名の年収と勤続年数

有価証券報告書の提出会社の状況（2026年2月28日現在）です。

有価証券報告書には、前事業年度末に比べ従業員数が34名増加しており、主な理由は業容の拡大に伴い期中採用が増加したことによると記載されています。

平均勤続年数3.22年という数字は、2015年設立で11期目という会社の年齢を考えれば自然な水準です。同時に、1年で34名が増えた組織では平均勤続年数は下がります。中途採用で人を増やしている段階だと読むのが素直です。

提出会社の従業員数の5期推移は、第7期186名、第8期230名、第9期211名、第10期232名、第11期266名です。第9期に一度減っている点は押さえておきたいところです。

男女に関する指標は次のとおりです。

なお連結子会社は、女性活躍推進法および育児・介護休業法の規定による公表義務の対象でないため記載を省略していると注記されています。

増収でも当期純利益が減った第11期

有価証券報告書の連結経営指標等の推移（第7期〜第11期）です。

売上高は5期を通じて増え続けています。第11期は6,536,914千円で、前期比で約21.8%の増加です。

ただし利益の推移は一直線ではありません。第8期と第9期は経常損失を計上しており、親会社株主に帰属する当期純損失も同じ2期に発生しています。第10期に黒字へ戻り、第11期の経常利益は499,300千円です。

一方で、第11期の親会社株主に帰属する当期純利益は294,117千円で、前期の426,572千円から約31.1%減っています。増収かつ経常増益でありながら、当期純利益は減ったという形です。有価証券報告書の経営指標からは、経常利益より下の段階で何が起きたかまでは読み取れません。

提出会社単体では、第11期の売上高5,808,853千円、経常利益418,640千円、当期純利益103,169千円。前期の当期純利益450,546千円からは大きく減っています。

自己資本比率は57.40%、自己資本利益率は11.30%です。

投資とバリューアップの「自己増殖型サイクル」

有価証券報告書の中長期ビジョンには、次の3点が記載されています。

• 「識学」という独自のマーケットを確立する
• 「識学」の考えに基づく働き方をスタンダードにすることによる日本の働き方の変革を実現する
• コア事業である「組織コンサルティング事業」で培ったノウハウをM&A戦略に展開することで、投資とバリューアップの「自己増殖型サイクル」を確立し、持続的な企業価値向上を目指す

3つ目がファンド事業の位置づけを示しています。関係会社の状況には、識学1号投資事業有限責任組合（ファンドサイズ341,000千円、ベンチャーキャピタル業務）、識学2号投資事業有限責任組合（同711,000千円）、新進気鋭スタートアップ投資事業有限責任組合（同750,000千円）が連結子会社として、新生識学パートナーズ株式会社（議決権50.0%、ハンズオン支援ファンドの運営業務）と新生識学成長支援1号投資事業有限責任組合（ファンドサイズ2,000,000千円）が持分法適用関連会社として並んでいます。

加えて、株式会社識学グロースキャピタルパートナーズ（議決権100.0%）が長期保有型M&A事業の運営を主要な事業内容としています。

組織コンサルティングで組織を良くする力を、投資先の企業価値向上に使う。その構図が事業の設計として書かれています。ただしファンド事業の従業員数は9名です。規模としては小さく、これから作る段階だと読めます。

スポーツエンタテインメント事業という異質な柱

関係会社の状況によると、福島スポーツエンタテインメント株式会社は福島県郡山市に所在し、資本金10,000千円、議決権の所有割合88.6%の連結子会社です。主要な事業の内容はプロバスケットボールチーム「福島ファイヤーボンズ」の運営とされています。

同社は連結売上高に占める割合が10%を超えるため、有価証券報告書に主要な損益情報等が開示されています。

連結売上高6,536,914千円に対し、この1社で約19%を占めています。従業員数はスポーツエンタテインメント事業として49名です。

組織理論を扱う会社がプロスポーツクラブを運営している構図は、他のコンサルティング企業には見られません。有価証券報告書には、同社が2017年5月からマネジメントコンサルティングサービスをプロスポーツチーム等のスポーツ分野向けに提供開始した経緯も記載されています。

働き方とキャリア形成の特徴

同社でのキャリアを考えるうえで軸になるのは、識学という独自理論を扱うという事業の性質です。

有価証券報告書によると、識学は同社が独自開発した理論であり、従来の個人のやる気を重視する手法とは逆のアプローチ手法であるとされています。この理論に基づいて開発されたプログラムを顧客に提供するのが仕事の中心です。

つまり、コンサルタントが自分の経験則で提案を組み立てるのではなく、確立された理論と型を届ける構造だと読めます。汎用性が高く、さまざまな組織規模・多業種への適用がサービスの大幅な改変なく可能である、と有価証券報告書は記載しています。

この構造は働き方に影響します。型があるぶん立ち上がりは早い一方、自分でゼロから方法論を作る仕事とは性格が異なります。応募前に、自分がどちらを求めているのかを整理しておきたいところです。

もう1つの軸は、リピートを前提とした顧客との関係です。有価証券報告書には、経営者へのマンツーマントレーニングを入り口として、組織幹部、管理者層、新入社員と複数回のサービス提供を必要とする顧客が多く、リピート獲得につながっていると記載されています。人事異動のタイミングで定期的なサービス提供を行うケースもあるとされます。

そして3つのセグメントの存在です。組織コンサルティング事業248名、スポーツエンタテインメント事業49名、ファンド事業9名。同じ社名でも、配属によって仕事の性格が変わります。

向いている人／向いていない人

向いている人

確立された理論と型を届ける仕事に関心がある方

識学は同社が独自開発した理論です。理論に基づいたプログラムを提供する構造です。

経営者と直接向き合いたい方

マスタートレーニングは組織長（経営者）に対する3か月間（全12回）のマンツーマントレーニングです。

拡大局面で役割を作りたい方

連結従業員は1年で49名増えています。新しい役割が生まれやすい環境だと考えられます。

向いていない人

自分で方法論をゼロから組み立てたい方

サービスは識学という理論に基づいて設計されています。型を届ける仕事が中心です。

安定した利益水準を前提にしたい方

第8期と第9期は経常損失を計上しており、第11期は増収ながら当期純利益が前期比で減っています。

選考に向けた準備

応募の前に確かめること

株式会社識学は東証グロース上場（証券コード7049）、決算期は2月、資本金は10,252千円です。有価証券報告書（第11期・2026年2月期）によると、連結従業員は306名（組織コンサルティング事業248名、スポーツエンタテインメント事業49名、ファンド事業9名）、提出会社は266名です。

提出会社の平均年間給与は6,352千円、平均年齢37.3歳、平均勤続年数3.22年。連結従業員は1年で49名、提出会社は34名増えています。

どのセグメント・どの法人の募集かは、応募前に確認しておきたい項目です。連結子会社には福島スポーツエンタテインメント株式会社や複数の投資事業有限責任組合が含まれます。

志望動機で問われること

「なぜ組織コンサルティングか」と「なぜ識学か」の2段で組み立てます。

前者については、組織の課題のどこに関わりたいのかを具体化します。経営者の意識、管理職の運用、評価制度の設計と、対象は分かれています。

後者の材料は有価証券報告書にあります。識学が同社の独自開発した理論であること。マスタートレーニングが3か月間・全12回のマンツーマントレーニングであること。顧客が成長企業からスポーツ分野、小規模事業者、大企業まで広がっていること。組織コンサルティングのノウハウをM&A戦略に展開する「自己増殖型サイクル」を掲げていること。

「理論を届ける立場で自分は何ができるか」に考えを持って臨むと、面接での会話が具体的になります。

職務経歴書で見られるポイント

組織コンサルティングの中途採用では、担当した相手の役職と、動かした数値が読まれます。

コンサルティング・研修の経験がある方は、担当した企業の業種と規模、対象の階層（経営者か管理職か一般社員か）、提供した内容と回数を書きます。この経験は直接の材料になります。

人事の経験がある方は、担当した領域（評価制度、採用、労務など）と、制度を変えた経験があればその内容と結果を書きます。同社は評価制度構築をサービスとして提供しています。

法人営業の経験がある方は、担当した業種と顧客規模、受注件数と継続率を書きます。同社はリピート獲得を事業の特徴として挙げています。

投資・M&Aの経験がある方は、関与した案件の規模と担った工程を書きます。ファンド事業と長期保有型M&A事業に関わる材料になります。

スポーツクラブの運営経験がある方は、担当した領域と動かした数値を書きます。スポーツエンタテインメント事業に関わる材料になります。

いずれの場合も、置かれていた状況、選んだ打ち手、動いた数値の3点を短く添えます。

まとめ

株式会社識学は、2015年3月に資本金500千円で設立され、2019年2月に東京証券取引所マザーズ市場へ上場した東証グロース上場企業（証券コード7049）です。有価証券報告書（第11期・2026年2月期）によると、連結従業員は306名で、内訳は組織コンサルティング事業248名、スポーツエンタテインメント事業49名、ファンド事業9名。提出会社266名の平均年間給与は6,352千円、平均年齢37.3歳、平均勤続年数3.22年です。連結売上高は6,536,914千円で前期比約21.8%増、経常利益499,300千円。ただし親会社株主に帰属する当期純利益は294,117千円で前期比約31.1%減であり、第8期・第9期には経常損失も計上しています。連結子会社にはプロバスケットボールチーム「福島ファイヤーボンズ」を運営する福島スポーツエンタテインメント株式会社（売上高1,270,721千円）や複数の投資事業有限責任組合が含まれ、組織コンサルティング以外の事業が一定の比重を占めている点が、この会社を検討するうえでの軸になります。

よくある質問

Q. 識学の年収はどのくらいですか。

A. 有価証券報告書（第11期・2026年2月期）によると、提出会社の平均年間給与は6,352千円、平均年齢37.3歳、平均勤続年数3.22年、従業員数266名です。賞与および基準外賃金を含みます。平均勤続年数が3.22年と短く、1年で34名増えていることから、中途採用で人員を増やしている段階の水準だと読むのが自然です。個別の提示額は職種と等級で決まりますので、選考の過程でご確認ください。

Q. スポーツエンタテインメント事業とは何ですか。

A. 連結子会社である福島スポーツエンタテインメント株式会社が、プロバスケットボールチーム「福島ファイヤーボンズ」を運営する事業です。有価証券報告書の関係会社の状況によると、同社は福島県郡山市に所在し、資本金10,000千円、議決権の所有割合は88.6%です。連結売上高に占める割合が10%を超えるため主要な損益情報等が開示されており、売上高1,270,721千円、経常利益181,158千円、当期純利益177,476千円と記載されています。連結売上高6,536,914千円に対して約19%にあたります。セグメントとしての従業員数は49名です。

Q. 業績は順調なのですか。

A. 売上高は5期を通じて増え続けており、2022年2月期の3,823,773千円から2026年2月期の6,536,914千円になりました。ただし利益は一直線ではありません。第8期（2023年2月期）は経常損失73,095千円、第9期（2024年2月期）は経常損失111,191千円を計上しています。第10期に黒字へ戻り、第11期の経常利益は499,300千円です。一方で第11期の親会社株主に帰属する当期純利益は294,117千円で、前期の426,572千円から約31.1%減っています。増収かつ経常増益でも最終利益が減っている点は、面接で背景を確認したい項目です。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。