STRIVEの評判|年収・働き方・選考対策まで解説

STRIVE 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

ベンチャーキャピタルの求人を調べていると、投資後の支援を担う職種が置かれている会社に行き当たります。Platform、Ecosystem、Talent。呼び方は違いますが、やっていることは採用支援やコミュニティ運営です。STRIVEは、この機能を2019年の時点で「Talent Partner」という名前で明示していた会社です。同社が公開したプレスリリースには、新ファンドの組成に合わせてハンズオン専門チームを設立し、採用やコミュニティ運営等の投資後支援を強化すると書かれています。この記事では、公開情報からこの会社で働くことの実態を整理します。

会社概要とグリーベンチャーズからの改称

項目内容
会社名STRIVE株式会社
法人番号6010401096762
上場区分非上場
本店所在地東京都港区六本木6丁目11番1号
事業所東京都港区虎ノ門5-11-1 オランダヒルズ森タワーRoP1203号室
金融庁への届出適格機関投資家等特例業務届出者

上記はgBizINFO(経済産業省が運営する法人情報サイト)に表示されている内容です。同サイトでは、事業所の被保険者数は1人と表示されています。

一方、同社が2019年5月14日に公開したプレスリリースの会社概要には、次のように記載されています。

項目内容(2019年5月時点の記載)
商号グリーベンチャーズ株式会社
所在地東京都港区赤坂1丁目12番32号 アーク森ビル3階
代表者天野 雄介
設立2011年11月
事業内容ベンチャーキャピタル事業
URLhttps://strive.vc/

2019年時点の商号はグリーベンチャーズ株式会社で、URLはすでに現在と同じstrive.vcでした。ファンドのブランド名が先に「STRIVE」となり、後に法人名も変わった経緯が読み取れます。

「Since 2019」と「設立2011年11月」はどちらも正しい

公式サイトのトップページには「STRIVE | Since 2019」と表示されています。一方、同社自身のプレスリリースの会社概要には設立2011年11月と記載されています。

矛盾しているように見えますが、そうではありません。「STRIVE」というブランドが始まったのが2019年、法人が設立されたのが2011年11月、と読むのが自然です。

ベンチャーキャピタルを調べるとき、この種のずれは頻繁に起こります。ファンドのブランド名、運営会社の法人名、そして法人の設立年。この3つが一致しないことは珍しくありません。「設立何年の会社ですか」という問いに一意の答えがない場合がある、ということです。

応募を検討する立場では、どちらの数字も持っておくのが実務的です。「2011年から続く運用実績」と「2019年から始まった現在の体制」は、どちらも会社を説明する事実だからです。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

同社は非上場のため有価証券報告書を提出しておらず、平均年間給与は公開されていません。ベンチャーキャピタルの報酬は一般に、管理報酬をもとにした固定給と、ファンドの成功報酬(キャリー)の配分で構成されるとされます。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

投資対象地域は日本、東南アジア、インドとプレスリリースに記載されています。勤務制度の詳細は公開されていません。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

2019年のファンド組成に合わせてハンズオン専門チームを設立し、採用やコミュニティ運営等の投資後支援を強化すると記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

プレスリリースでは共同代表パートナーとして天野雄介氏と堤達生氏の2名が挙げられています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

エージェントベストの見解

ベンチャーキャピタルを比較するときに、ほとんどの方が見落とす情報があります。LP(ファンドの出資者)の顔ぶれです。この会社のプレスリリースには、主な出資者として独立行政法人中小企業基盤整備機構、グリー株式会社、株式会社みずほ銀行、みずほキャピタル株式会社等が明記されています。ここまで具体的に公開しているVCは多くありません。ではなぜこれが重要か。3つ理由があります。1つ目、**LPの構成はファンドの性格を決めます。**政府系機関である中小企業基盤整備機構が入っているということは、国の政策目的に沿った運用が一定程度求められることを意味します。2つ目、**LPは資金の安定性を示します。**金融機関や事業会社が名を連ねていれば、次号ファンドの組成でも同じ出資者が続く可能性があります。ファンドが組成できなければ、VCは新規投資ができません。3つ目、**LPは投資先への支援経路にもなります。**事業会社がLPであれば、投資先とその会社をつなげる余地が生まれます。応募を検討されるなら、面接で「現在運用中のファンドのLP構成」を聞いてみてください。答えられる範囲は限られますが、その反応自体が情報になります。

出資者の顔ぶれが公開されている

同社が2019年5月14日に公開したプレスリリースには、新ファンド「STRIVE III投資事業有限責任組合」の概要が具体的に記載されています。

項目内容
ファンド名STRIVE III投資事業有限責任組合
ファンド規模150億円(予定)
投資対象地域日本、東南アジア、インド
投資ステージ主にアーリーステージ
共同代表パートナー天野 雄介、堤 達生
主な出資者独立行政法人中小企業基盤整備機構、グリー株式会社、株式会社みずほ銀行、みずほキャピタル株式会社等

出資者に独立行政法人中小企業基盤整備機構が入っている点は注目に値します。中小機構はベンチャーファンドへの出資を通じて中小・ベンチャー企業の資金供給を支援する政府系機関です。その出資を受けているということは、国の制度による審査を通過したファンドだということでもあります。

またグリー株式会社が出資者に含まれている点も、この会社の出自を示しています。旧商号がグリーベンチャーズ株式会社であったことと整合します。

投資対象地域が日本、東南アジア、インドとされている点も、他の国内VCとは異なる特徴です。国内に閉じたファンドではありません。

なお公式サイトでは、投資対象を「シードからアーリーステージのスタートアップを主な対象」としており、投資実績としてWealthNavi、Genee、AucFan、Bukalapakといった企業名が挙げられています。

2019年にTalent Partnerを置いた意味

同プレスリリースには、ファンド組成と合わせた体制の変更が記載されています。新たにハンズオン専門チームを設立し、採用やコミュニティ運営等の投資後支援を強化するという内容です。

これは2019年の話です。当メディアがこれまで扱ってきたベンチャーキャピタルでも、投資後支援を担う職種が置かれている例が続きました。Coral CapitalのTalent Manager、DNX VenturesのPlatform職。いずれも投資職と並ぶ規模で人が配置されています。

この会社は2019年の時点で、その機能を専門チームとして明示していたことになります。

なぜ投資後支援が重要になるのか。理由は資金の性質にあります。スタートアップにとって、資金だけならどのファンドから受けても同じです。差がつくのは資金以外の支援です。そのなかでも採用は、スタートアップが最も苦しむ制約とされます。

つまり「採用を助けられるVC」であることが、投資先に選ばれる理由になる。だからこの機能に人を割く。この構造は業界に共通するものだと読めます。

働く側から見れば、これは入口を意味します。投資経験がなくても、採用支援やコミュニティ運営の経験があればベンチャーキャピタルで働ける可能性があるということです。人材紹介、採用広報、イベント運営といった経験が対応します。

ただし現在の体制でこの職種がどう位置づけられているかは、2019年のプレスリリース以降の公開情報からは読み取れません。面接で確認する必要があります。

gBizINFOの被保険者数1人をどう読むか

gBizINFOに表示されている同社の事業所の被保険者数は1人です。この数字だけを見れば、極端に小さな組織に見えます。

ただし、この数字はそのまま従業員数として読むべきではありません。理由は3つあります。

**1つ目は、集計の対象です。**gBizINFOに表示されるのは厚生年金保険の被保険者数であり、事業所単位で集計されます。同社の場合、本店(東京都港区六本木6丁目11番1号)と事業所(東京都港区虎ノ門5-11-1 オランダヒルズ森タワーRoP1203号室)の住所が異なっており、表示されている被保険者数はこの事業所のものです。

**2つ目は、雇用形態です。**ベンチャーキャピタルでは、パートナーが運営会社の役員として関わる場合や、業務委託契約で参画する場合があります。これらは厚生年金保険の被保険者数に反映されないことがあります。

**3つ目は、法人の分かれ方です。**ファンドの無限責任組合員(GP)となる法人と、実務スタッフが所属する法人が分かれている構成も一般的です。

したがって、**gBizINFOの被保険者数は「その事業所で厚生年金保険に加入している人の数」以上のことを示しません。**組織の実際の規模は、公式サイトや面接で確認する必要があります。

この読み方は、他の非上場ベンチャーキャピタルを調べるときにも当てはまります。数字を見つけたら、それが何を数えたものかを確認する。ここを飛ばすと、判断を誤ります。

働き方とキャリア形成の特徴

同社でのキャリアを考えるうえで軸になるのは、アーリーステージ×3地域という組み合わせです。

投資ステージは主にアーリーステージ、公式サイトではシードからアーリーステージとされています。事業が立ち上がりかけた段階で判断することになります。財務数値だけでは判断できず、創業者と市場を見る力が問われる領域です。

投資対象地域は日本、東南アジア、インド。国内だけを見る組織ではありません。言語や商習慣の異なる市場を扱う可能性があります。

もう1つの軸は、LPの構成です。中小企業基盤整備機構、グリー、みずほ銀行、みずほキャピタルという顔ぶれは、政府系・事業会社・金融機関が混ざった構成です。それぞれのLPが期待するものは異なります。ファンドの運営には、この期待に応える報告と説明の仕事が伴います。

3つ目の軸は、投資後支援の位置づけです。2019年のプレスリリースで、ハンズオン専門チームによる採用やコミュニティ運営等の支援強化が明示されました。投資判断だけでなく、投資先を伸ばす仕事が組織の中に置かれています。

なお報酬、従業員数、勤務制度は公開されていません。ベンチャーキャピタルの報酬は一般に、ファンドの管理報酬をもとにした固定給と、成功報酬(キャリー)の配分で構成されるとされますが、配分の考え方は各社で異なります。

向いている人/向いていない人

向いている人

アーリーステージの判断に関わりたい方

投資ステージは主にアーリーステージとされ、公式サイトではシードからアーリーステージが主な対象とされています。

日本以外の市場にも関わりたい方

投資対象地域は日本、東南アジア、インドとプレスリリースに記載されています。

採用支援やコミュニティ運営で投資先を支えたい方

2019年にハンズオン専門チームを設立し、投資後支援を強化すると明示されています。

向いていない人

公開情報で年収水準を確認してから応募したい方

非上場のため有価証券報告書がなく、平均年間給与は公開されていません。

レイターステージや上場企業の案件を扱いたい方

主な対象はシードからアーリーステージです。

エージェントベストの見解

ベンチャーキャピタルの「設立年」を、そのまま信じないでください。この会社は良い例です。公式サイトのトップには「Since 2019」。ところが同社自身のプレスリリースの会社概要には「設立 2011年11月」。**どちらも嘘ではありません。**法人が生まれたのが2011年11月、STRIVEというブランドが始まったのが2019年です。加えて2019年時点の商号はグリーベンチャーズ株式会社で、現在はSTRIVE株式会社(gBizINFO)。**法人名も変わっています。**なぜこれが応募者にとって重要か。運用実績の解釈が変わるからです。「2011年から続くファンド」と「2019年に始まった新しい体制」では、面接で語るべき志望動機が変わります。前者を強調すれば実績の厚みが軸になり、後者を強調すれば新しい取り組みへの共感が軸になる。どちらが正しいかではなく、会社がいまどちらの物語で自分を語っているかを読み取ることが大事です。この会社の場合、公式サイトが「Since 2019」を掲げている以上、現在の体制を起点に語るのが自然でしょう。応募前に、公式サイトとプレスリリースの両方を読み比べてください。会社が使う言葉の変化に、いまの方針が表れています。

選考に向けた準備

応募の前に確かめること

STRIVE株式会社は非上場のベンチャーキャピタルです。gBizINFOによると、法人番号6010401096762、本店所在地は東京都港区六本木6丁目11番1号、事業所は東京都港区虎ノ門5-11-1 オランダヒルズ森タワーRoP1203号室、事業所の被保険者数は1人、金融庁への適格機関投資家等特例業務届出者です。

同社が2019年5月14日に公開したプレスリリースによると、当時の商号はグリーベンチャーズ株式会社、設立は2011年11月、代表者は天野雄介氏。新ファンド「STRIVE III投資事業有限責任組合」は150億円規模(予定)で、投資対象地域は日本、東南アジア、インド、投資ステージは主にアーリーステージです。共同代表パートナーは天野雄介氏と堤達生氏。

**現在運用中のファンドの規模と本数、投資社数、従業員数、平均年間給与は公開されていません。**面接で確認する項目として整理しておくことをおすすめします。

志望動機で問われること

「なぜベンチャーキャピタルか」と「なぜSTRIVEか」の2段で組み立てます。

前者については、どのステージに関わりたいのかを具体化します。同社の主な対象はシードからアーリーステージです。

後者の材料は公開情報にあります。2011年11月に法人が設立され、2019年に「STRIVE」というブランドで新たな体制になったこと。投資対象地域が日本、東南アジア、インドであること。出資者に中小企業基盤整備機構、グリー、みずほ銀行、みずほキャピタルが名を連ねること。2019年にハンズオン専門チームを設立し、採用やコミュニティ運営等の投資後支援を強化したこと。

「アーリーステージの会社を、資金以外で伸ばすために自分は何ができるか」に考えを持って臨むと、面接での会話が具体的になります。

職務経歴書で見られるポイント

ベンチャーキャピタルの中途採用では、担った役割と、動かした金額・人・事業が読まれます。

投資・金融の経験がある方は、関与した案件の規模とステージ、担った工程(ソーシング、デューデリジェンス、投資実行、投資後支援、エグジット)を書きます。アーリーステージの経験があれば明記してください。

人材紹介・採用支援の経験がある方は、担当した職種と決定件数、扱った企業の規模を書きます。ハンズオン専門チームの機能に対応する経験です。

コミュニティ運営・イベント運営の経験がある方は、規模と、運営で動かした指標を書きます。

起業・スタートアップでの事業立ち上げ経験がある方は、事業の内容と規模、資金調達の実績を書きます。

海外での勤務経験がある方は、対象国と担当した業務を書きます。東南アジアやインドの経験があれば明記してください。

ファンド管理・経理の経験がある方は、扱ったファンドの規模と担当した業務を書きます。政府系・事業会社・金融機関が混ざるLP構成では、報告業務の負荷が想定されます。

いずれの場合も、置かれていた状況、選んだ打ち手、動いた数値の3点を短く添えます。

まとめ

STRIVE株式会社は、東京都港区に本店を置く非上場のベンチャーキャピタルです(法人番号6010401096762)。公式サイトには「Since 2019」と掲げられていますが、同社が2019年5月14日に公開したプレスリリースの会社概要には設立2011年11月、当時の商号はグリーベンチャーズ株式会社と記載されています。同リリースによると、新ファンド「STRIVE III投資事業有限責任組合」は150億円規模(予定)で、投資対象地域は日本、東南アジア、インド、投資ステージは主にアーリーステージ。共同代表パートナーは天野雄介氏と堤達生氏で、主な出資者として独立行政法人中小企業基盤整備機構、グリー株式会社、株式会社みずほ銀行、みずほキャピタル株式会社等が明記されています。同リリースではあわせて、ハンズオン専門チームを設立し、採用やコミュニティ運営等の投資後支援を強化することも発表されました。投資後支援を専門職として置く動きを2019年時点で明示していた点が、この会社を検討するうえでの特徴になります。

よくある質問

Q. STRIVEの年収はどのくらいですか。

A. 同社は非上場のため有価証券報告書を提出しておらず、平均年間給与は公開されていません。ベンチャーキャピタルの報酬は一般に、ファンドの運用資産に対する管理報酬をもとにした固定給と、ファンドが成功した場合の成功報酬(キャリー)の配分で構成されるとされますが、配分の考え方は各社で異なり公開されないのが通常です。応募される場合は、求人票の想定年収を出発点に、面接で固定報酬の水準とキャリーの有無・配分の考え方を確認することをおすすめします。投資職とハンズオン支援の職種では報酬の構造が異なる可能性がある点も、あわせて確認しておきたい項目です。

Q. グリーベンチャーズとは別の会社ですか。

A. 同社が2019年5月14日に公開したプレスリリースの会社概要には、商号「グリーベンチャーズ株式会社」、設立「2011年11月」、代表者「天野雄介」、URL「https://strive.vc/」と記載されています。当時すでにファンドのブランド名として「STRIVE」が使われており、URLも現在と同じです。現在はgBizINFOに「STRIVE株式会社」として登録されています(法人番号6010401096762)。またグリー株式会社は同ファンドの主な出資者の1社として記載されています。

Q. 従業員は何人くらいですか。

A. 同社は非上場のため、従業員数は公開されていません。gBizINFOでは事業所の被保険者数が1人と表示されていますが、これは厚生年金保険の被保険者数を事業所単位で集計したものであり、組織の実際の規模を示すものではありません。ベンチャーキャピタルでは、パートナーが運営会社の役員として関わる場合や業務委託契約で参画する場合があり、これらは被保険者数に反映されないことがあります。また同社は本店と事業所の住所が異なっています。正確な体制は選考の過程でご確認ください。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。

出典

本記事は 2026/8/18 時点の公開情報にもとづいて作成しています。

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監修

松岡 良次

株式会社エージェントベスト代表。大手人材会社およびスタートアップ人材企業にて、IT・スタートアップ・メガベンチャー企業の採用支援に従事。独立後はIT・スタートアップ・コンサル領域に特化し、20〜30代のキャリア支援を行う。(厚生労働大臣許可 13-ユ-316964)