YOUTRUSTの評判|年収・働き方・選考対策まで解説

YOUTRUST 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/11

YOUTRUSTは仕事専用SNSを運営する企業で、非上場のため財務の開示がありません。ただし公式サイトからは、消費者向けと法人向けの両方を持つ事業構造が読み取れます。この記事では、公式サイトで確認できる事実と、同じ領域の上場企業の開示を材料に、転職を検討する際の見方を整理します。2026年8月時点の公開情報にもとづきます。最新の募集要項は公式サイトをご確認ください。

事業構造は、消費者向けと法人向けの2階建て

同社の公式サイトで確認できる情報を整理します。

項目内容
会社名株式会社YOUTRUST
ミッション日本のモメンタムを上げる偉大な会社を創る

サービスは、対象者によって2つに分かれて示されています。

区分サービス
消費者向け仕事専用SNS「YOUTRUST」/ビジネスメディア「ユースタ(YOUTRUST Studio)」
法人向け採用支援/広告支援/営業支援/調査支援

構造として押さえておきたいのは、消費者向けのSNSが利用者を集め、法人向けのサービスで収益を得るという組み立てになっている点です。法人向けが採用支援だけでなく、広告支援、営業支援、調査支援まで4つに分かれていることは、SNSに集まった利用者基盤を複数の形で事業化していることを示します。

転職先としてこの会社を見るとき、自分が関わるのが消費者向けの側か法人向けの側かで、日々の仕事がかなり変わります。SNSを利用者として知っている人ほど、この区別を意識する必要があります。

同じ領域の上場企業と比べてみる

非上場企業の規模感を推し量る際、同じ領域で上場している企業の開示が参考になります。

ビジネスSNSを運営するウォンテッドリー株式会社の有価証券報告書(第15期・2025年8月期)では、連結の従業員数が135人(17)、ビジネスSNS事業の単一セグメントと記載されています。提出会社は134人(17)、平均年齢32.3歳、平均勤続年数2.5年、平均年間給与6,483千円です。括弧内はパートタイマー及び契約社員の年間平均人員です。

この領域では、上場企業でも100人台の規模で運営されている例があるということです。ビジネスSNSという事業は、利用者数の規模に比べて運営に必要な人員が多くならない構造を持ちます。

YOUTRUSTの従業員数は公式サイトからは確認できませんでしたが、事業構造が近いことを踏まえると、大規模な組織を想定するより、少人数で複数の事業を回す体制を前提に考えるほうが実態に近いと考えられます。

これは推測であり、実際の規模は面談で確認する必要があります。

非上場企業の年収を、どう判断するか

同社は非上場であるため、有価証券報告書による従業員数や平均年間給与の開示がありません。本メディアでは一次情報で確認できる数値だけを掲載する方針のため、この会社の年収水準を数値で示すことはできません。

判断の手がかりとしては、以下の順序が実務的です。

第一に、職種側の統計を見る。 厚生労働省が運営する職業情報提供サイト job tag では、システムエンジニア(Webサービス開発)の平均年収が578.5万円、平均年齢37.1歳、有効求人倍率2.57と示されています。平均年収と平均年齢は令和7年賃金構造基本統計調査、有効求人倍率は令和6年度ハローワーク求人統計にもとづく数値です。

第二に、同じ領域の上場企業の開示を参照する。 前掲のとおり、ビジネスSNSを運営する上場企業では平均年間給与6,483千円、平均年齢32.3歳という数値が開示されています。近い領域の水準を推し量る材料になります。

第三に、募集要項のレンジと面談で確認する。 非上場企業の水準は、最終的にこの2つでしか確認できません。

評判の傾向

公開されている口コミの傾向を、カテゴリ別に要約します。個別の投稿を引用するものではなく、全体として見られる傾向の整理です。

年収・評価制度について。 職種や入社時期による差に触れる投稿が見られます。組織規模が大きくない企業では、制度が個別対応になりやすい面があると考えられます。

ワークライフバランスについて。 裁量の大きさに触れる内容が見られます。

キャリア・成長機会について。 担当範囲の広さに言及する投稿が見られます。消費者向けと法人向けの両方を持つ構造では、職務が細かく分かれていない可能性があります。

社風・人間関係について。 ミッションへの共感や、キャリアや働き方という事業テーマへの関心に触れる内容が見られます。

出典:OpenWork等の公開口コミの傾向

非上場かつ規模が大きくない企業では、口コミの投稿数そのものが限られます。少数の投稿から全体像を判断すると偏りが生じやすいため、面談での確認材料として扱うほうが安全です。

働き方とキャリア形成の特徴

消費者向けのSNSとメディア、法人向けの4サービスという構成は、少人数で複数の領域を回す体制を示唆します。

消費者向けの側では、利用者の行動を見ながらプロダクトを改善する働き方が中心になると考えられます。法人向けの側では、顧客企業の課題に応じた提案と、導入後の運用支援が中心になります。

法人向けが採用支援、広告支援、営業支援、調査支援の4つに分かれている点も特徴です。SNSに集まったデータや利用者基盤を、複数の形で事業化する構造です。担当する事業によって、扱う指標も顧客も変わります。

キャリア形成という観点では、消費者向けと法人向けの両方に触れられる可能性があります。役割が細かく分かれた大企業では得にくい経験ですが、その分、一つの領域を深く掘る機会は限られる可能性があります。

エージェントベストの見解

キャリアや採用を扱うサービスの会社には、その領域に関心のある方が集まります。それ自体は自然ですが、志望動機がそこで止まると通りにくくなります。読み手からすると、応募者の多くが同じことを書いているためです。差がつくのは、事業構造まで踏まえているかどうかです。この会社は消費者向けのSNSで利用者を集め、法人向けの4サービスで収益を得る組み立てになっています。自分が関わりたいのがどちら側なのか、そしてなぜそちらなのかを言えると、構造を理解したうえで応募していることが伝わります。応募前に、消費者向けと法人向けのどちらの人員が多いかを面談で聞いておくと、この整理がしやすくなります。

向いている人・向いていない人

向いている人

第一に、キャリアや働き方という領域に関心がある人です。事業のテーマがまさにこの領域です。

第二に、担当範囲が広いことを歓迎できる人です。消費者向けと法人向けの両方を持つ構造では、職務の境界が緩くなる可能性があります。

第三に、情報が限られた状態で判断できる人です。非上場企業への転職は、事前に確認できる材料が少ない状態での意思決定になります。

向いていない人

第一に、事前に数値で比較したい人です。前述のとおり、この会社の年収や従業員数は一次情報で確認できません。

第二に、役割が明確に定義された環境を求める人です。同じ領域の上場企業でも100人台という規模を踏まえると、職務の分業は限定的と考えられます。

選考に向けた準備

関わりたい側を特定する。 消費者向けのプロダクトか、法人向けのサービスか。求人票の記載を読み込んでから書類を作ります。

利用者としての視点を、提供側の視点に変換する。 SNSを使っている人ほど、要望を並べたくなります。ただし提供側は、多数の利用者に共通して使える形を設計します。この非対称を理解していることが伝わると、職種理解が示せます。

面談で確認する項目を決めておく。 人員規模、消費者向けと法人向けの人員配分、評価と報酬の決まり方の3点は、事前に聞くと決めておくとよいでしょう。

エージェントベストの見解

この会社を検討する方は、他のビジネスSNS、人材紹介会社、そしてHRテックのSaaSを並行して比較しているケースが多く見られます。判断が割れるのは、情報の得やすさです。上場しているビジネスSNS企業であれば、有価証券報告書から従業員数も平均勤続年数も事前に分かります。非上場ではそれができません。ただし、事業が伸びる局面に立ち会える可能性は非上場側にあります。どちらが良いという話ではなく、自分がどこまでの不確実性を許容できるかという問題です。応募前にここを言語化しておかないと、内定が出てから迷うことになります。

まとめ

YOUTRUSTは、消費者向けの仕事専用SNSとビジネスメディア、法人向けの採用支援・広告支援・営業支援・調査支援という構成で事業を展開しています。SNSで利用者を集め、法人向けサービスで収益を得る組み立てです。

非上場であるため有価証券報告書がなく、従業員数や平均年間給与を一次情報で確認することはできません。同じ領域の上場企業では連結135人という規模で運営されている例があり、この領域が少人数で回る構造を持つことが読み取れます。

応募にあたっては、消費者向けと法人向けのどちら側に紐づく職務かを特定し、面談で人員規模や評価制度を確認することが要点になります。

よくある質問

Q. 平均年収はどのくらいですか。

非上場であるため、有価証券報告書による開示がありません。本メディアでは一次情報で確認できない数値は掲載しない方針のため、金額を示すことはできません。同じ領域の上場企業では平均年間給与6,483千円(平均年齢32.3歳)が開示されており、参考材料になります。

Q. 従業員数はどのくらいですか。

公式サイトの記載からは確認できませんでした。同じ領域の上場企業が連結135人であることを踏まえると、大規模な組織を想定するより少人数の体制を前提に考えるほうが実態に近いと考えられますが、面談での確認が必要です。

Q. 消費者向けと法人向け、どちらの職種が多いですか。

公式サイトの記載からは人員配分を確認できませんでした。ただし法人向けが採用支援・広告支援・営業支援・調査支援の4区分に分かれていることを踏まえると、収益を担う側にも相応の人員が置かれていると考えられます。面談で確認することをおすすめします。

Q. 上場企業と比べて何が違いますか。

最も大きな違いは、事前に確認できる情報の量です。上場企業であれば有価証券報告書から従業員数、平均年齢、平均勤続年数、平均年間給与が分かります。非上場ではこれらが得られないため、面談で埋める前提で選考に臨む必要があります。

Q. どのような職種の募集がありますか。

公式サイトでは、消費者向けの仕事専用SNSとビジネスメディア、法人向けの採用支援・広告支援・営業支援・調査支援が事業として挙げられています。これらに対応する職種が想定されますが、実際の募集は採用ページで確認してください。

出典

本記事は 2026/8/11 時点の公開情報にもとづいて作成しています。

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監修

松岡 良次

株式会社エージェントベスト代表。大手人材会社およびスタートアップ人材企業にて、IT・スタートアップ・メガベンチャー企業の採用支援に従事。独立後はIT・スタートアップ・コンサル領域に特化し、20〜30代のキャリア支援を行う。(厚生労働大臣許可 13-ユ-316964)