アドソル日進の評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

アドソル日進 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

有価証券報告書によると、アドソル日進株式会社の提出会社の**平均年間給与の対前事業年度増減率は8.3%**です。当メディアがこれまで有価証券報告書から読んできた情報サービス企業では、この指標は0.02%、0.4%、1.9%、△1.0%、△2.26%、△2.5%といった水準が並びました。**8.3%は突出しています。**同じ期の自己資本利益率（ROE）は22.2%、売上高は5期で40.0%増。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。

会社概要と日進ソフトウエアから始まった1976年

有価証券報告書の沿革は、設立の目的から始まります。

電力・通信・制御という3分野を最初から掲げて設立された会社です。1989年には三菱電機との共同出資会社を設立し、電力および交通向けのシステム開発を担っています。

技術面では、「LynxOS」「BlueCat Linux」というリアルタイムOS・組込みLinuxの販売、ZigBee Allianceへの加盟、そして電界通信技術の自社特許まで、ハードウェアに近い領域を積み上げてきた経緯が読み取れます。

社会インフラ事業と先進インダストリー事業

有価証券報告書によると、報告セグメントは2つです。

**連結645人のうち提出会社は640人。約99%です。**当メディアが同じ時期に扱った情報サービス企業では、この比率が23%、35%、44%、53%、58%、72%、79%、83%、89%、98%といった数字でした。99%は最も高い部類にあたります。実質的に単体経営に近い構造です。

なお同社は2026年3月期を初年度とする5か年の新・中期経営計画**「New Canvas 2031 -The Next Page-」**で、2031年3月期に売上300億円、営業利益50億円を経営目標として掲げています。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書（第51期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は6,645,344円、平均年齢39.2才、平均勤続年数12.4年です。平均年間給与の対前事業年度増減率は8.3%となっています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

有価証券報告書には、労働組合は結成されていないが労使関係は円満に推移している旨が記載されています。提出会社の男性労働者の育児休業取得率は87.5%です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

人材戦略として、新卒採用および経験者採用の強化による専門人材の確保、リスキリングおよび専門分野別研修の充実による人材の成長促進、多様な働き方の推進や健康経営への取組み等を通じたエンゲージメント向上が有価証券報告書に記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

提出会社の平均勤続年数は12.4年、平均年齢39.2才です。26歳前後で入社した方が12年続けている計算になります。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

提出会社640人の年収664万円と増減率8.3%

有価証券報告書の従業員の状況です（2026年3月31日現在）。

提出会社の状況

従業員数は正社員、契約社員、特別雇用社員で、臨時雇用者（派遣受入社員）は外数。正社員からは使用人兼務役員を除いています。平均年間給与には賞与および基準外賃金が含まれます。

男女に関する指標は提出会社について開示されています。

連結子会社は公表義務の対象外のため記載が省略されています。

有価証券報告書に書かれた人材戦略と給与方針

同社は2026年3月期を初年度とする5か年の新・中期経営計画「New Canvas 2031 -The Next Page-」を掲げ、人材戦略を3つの方針で示しています。

給与その他の給付の額および内容の決定方針は、次のとおり記載されています。

一人ひとりの成長を念頭に置きつつ、職務における役割や責任の大きさに応じた処遇を行うことを基本方針とする。給与は基本給、賞与および各種手当から構成され、基本給は各個人の職務の大きさおよび個人の能力・経験等を踏まえて決定する。賞与は会社業績および個人評価の結果を総合的に勘案して支給額を決定し、業績との連動性を確保する。役職者には、会社の持続的な価値向上に対するインセンティブとして譲渡制限付株式報酬（RS）制度を導入している。報酬水準については世間動向を参考に適宜見直しを行い、労働市場における競争力の維持・向上に努める。

**「業績との連動性を確保」と明記したうえで、実際に増減率8.3%が出ている。**制度と結果が一致している例と読めます。

5期で売上40%増・ROE22.2%という業績

有価証券報告書の連結経営指標等の推移（第47期〜第51期）です。

※当期純利益は親会社株主に帰属する当期純利益

売上高・経常利益・当期純利益・連結従業員数のすべてが5期連続で増加しています。

• 売上高……12,247,996千円→17,151,415千円（+40.0%）
• 経常利益……1,130,737千円→2,215,608千円（1.96倍）
• 当期純利益……784,940千円→1,511,117千円（1.93倍）
• 連結従業員数……592人→645人（+53人）

利益の伸びが売上の伸びを大きく上回っています。経常利益率は第47期の約9.2%から第51期の**約12.9%**へ。

自己資本利益率（ROE）の推移が特徴的です。14.2%、13.6%、14.3%、17.2%、22.2%。5期で8ポイント上がりました。

一方で自己資本比率は72.4%、70.2%、70.1%、69.8%、**65.6%**と下がっています。純資産額を見ると7,290,751千円（第49期）から7,074,955千円、6,947,829千円へ2期連続で減少。利益は増えているのに純資産が減るということは、株主還元が利益を上回っていることを意味します。

実際、財務活動によるキャッシュ・フローは△410,065千円、△336,131千円、△364,958千円、△1,697,786千円、△1,822,320千円と、直近2期で大きく膨らみました。

**ROE22.2%は、利益の増加と自己資本の圧縮の両方によって実現している。**この読み方が正確です。

営業活動によるキャッシュ・フローは1,890,507千円（5期で最大）。投資活動によるキャッシュ・フローは△14,235千円と小さく、設備投資が軽い事業構造であることが分かります。現金及び現金同等物の期末残高は2,941,405千円です。

なお同社は2025年4月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っています。

電力・通信・制御という技術の系譜

同社の沿革を読むと、扱ってきた技術が明確です。

**リアルタイムOSと組込みLinux。**1991年に米国リンクス リアル タイム システムズ社と「LynxOS」の販売契約を締結。2000年には同社と「BlueCat Linux」の販売契約を締結しています。組込み分野・制御分野におけるLinux技術のサービス強化が目的と記載されています。

**センサーネットワーク。**2006年9月にZigBee Allianceに加盟し、同年10月にZigBee SIGジャパンに参画。

電界通信技術。2007年11月に特許を申請し、2011年10月に取得。2009年11月には、この技術を活用した「タッチレス入退室管理システム（タッチタグ）」を大学病院のMRI検査室に納入しています。MRI検査室は強力な磁場のため金属や電波の扱いに制約がある環境です。2010年1月にはオフィス機器メーカーへも提供を開始しました。

**スマートハウス・先端IT。**2010年8月に「福岡スマートハウスコンソーシアム」に参画、同年9月に「先端IT活用推進コンソーシアム」の発足企業として参画しています。

**電力・交通。**1989年に三菱電機（出資比率55%）等との共同出資でメルコ・パワー・システムズ株式会社を設立し、電力および交通向けのシステム開発を行っていました（2004年8月に共同出資に関わる覚書を解消）。

**認証。**2003年1月にISO 9001（本社の管理組織、東京事業部。2004年2月に関西支社および九州支社、2005年1月に本社のエンベデッド・ソリューション事業部が取得）、2004年2月にISO 14001、2005年5月にプライバシーマーク、2008年3月にISO 27001。

こうして並べると、社会インフラに近い場所で、ハードウェアと結びついたソフトウェアを作ってきた会社だという輪郭が見えてきます。現在の報告セグメント名「社会インフラ事業」（397人）は、この系譜の延長にあると読めます。

働き方とキャリア形成の特徴

同社でのキャリアを考えるうえで軸になるのは、社会インフラという領域です。

有価証券報告書によると、社会インフラ事業に397人、先進インダストリー事業に197人。人数では前者が約2倍です。電力、通信、制御という設立時からの3分野が現在の主力に連なっています。

2つ目の軸は、本体で完結する構造です。連結645人のうち提出会社は640人で約99%。応募先の法人で悩む場面はほぼありません。当メディアが扱った企業のなかでは、この比率は最も高い部類です。

3つ目の軸は、業績連動の処遇です。直近期の平均年間給与の対前事業年度増減率は8.3%。賞与は会社業績および個人評価を総合的に勘案して決定され、役職者には譲渡制限付株式報酬（RS）制度が導入されています。

4つ目の軸は、定着です。提出会社の平均勤続年数12.4年、平均年齢39.2才。当メディアが同じ時期に扱った企業では2.5年、3.2年、8.7年、9.5年、10.0年、11.3年、13.0年、17.29年といった数字が並びました。12.4年は中位からやや上です。

5つ目の軸は、中期経営計画の目標です。2031年3月期に売上300億円・営業利益50億円。直近期は売上171億円・経常利益22億円ですから、5年で売上を約1.75倍にする計画にあたります。

6つ目の軸は、給与水準です。提出会社の平均年間給与6,645,344円は、平均年齢39.2才という条件のもとで、当メディアが同じ時期に扱った企業のなかでは中位に位置します。ただし増減率8.3%という伸びは最も高い部類です。

向いている人／向いていない人

向いている人

社会インフラに関わるシステムを手がけたい方

社会インフラ事業に397人が所属し、電力・通信・制御が設立時からの領域です。

組込み・制御系の技術を深めたい方

リアルタイムOS「LynxOS」、組込みLinux「BlueCat Linux」、ZigBee、電界通信技術（自社特許）という系譜があります。

業績連動で処遇が動く環境を望む方

直近期の平均年間給与の対前事業年度増減率は8.3%でした。

向いていない人

固定的な給与体系を望む方

賞与は会社業績および個人評価の結果を総合的に勘案して決定され、業績との連動性が確保されています。

グループ会社間の異動でキャリアを広げたい方

連結645人のうち640人が提出会社に所属しており、実質的に単体経営に近い構造です。

選考に向けた準備

応募の前に確かめること

アドソル日進株式会社は東京証券取引所に上場しています（証券コード3837）。決算期は3月。有価証券報告書（第51期・2026年3月期）によると、連結従業員は645人（外4人）、提出会社は640人（外4人）です。

提出会社の平均年間給与は6,645,344円、平均年齢39.2才、平均勤続年数12.4年、対前事業年度増減率8.3%。報告セグメントは社会インフラ事業（連結397人）と先進インダストリー事業（197人）の2つです。

本社は東京都港区港南四丁目1番8号。沿革には関西支社、九州支社の記載があります。

志望動機で問われること

「なぜ社会インフラのシステムか」と「なぜアドソル日進か」の2段で組み立てます。

前者については、止まってはいけないシステムを扱う仕事をどう捉えているかが問われます。電力、通信、制御。いずれも障害の影響が広範囲に及ぶ領域です。

後者の材料は有価証券報告書にあります。1976年3月に電力分野、通信分野、制御分野に強みを持つ情報サービス企業として日進ソフトウエア株式会社として設立され、2003年11月に現社名へ変更したこと。1989年に三菱電機等との共同出資で電力・交通向けのシステム開発会社を設立したこと。「LynxOS」「BlueCat Linux」の販売、ZigBee Allianceへの加盟、電界通信技術の自社特許取得という技術の積み上げ。2026年3月期を初年度とする「New Canvas 2031 -The Next Page-」で2031年3月期に売上300億円・営業利益50億円を目標としていること。

「社会インフラを支えるシステムで、自分は何を担うのか」に考えを持って臨むと、面接での会話が具体的になります。

職務経歴書で見られるポイント

社会インフラ・組込み領域の中途採用では、扱った対象と担った工程が読まれます。

組込みソフトウェアの開発経験がある方は、対象の機器と使用したOS・言語、担った工程、チームの人数を書きます。同社はリアルタイムOSと組込みLinuxを扱ってきました。

制御システムの経験がある方は、担当した設備と制御対象、求められた応答性能や信頼性の水準を書きます。

電力・エネルギー領域の経験がある方は、担当した業務と系統の規模を書きます。設立時からの中核領域です。

通信・ネットワーク領域の経験がある方は、扱ったプロトコルと機器、担当した規模を書きます。

IoT・センサーネットワークの経験がある方は、扱った規格と構成、適用した業務を書きます。ZigBee Allianceへの加盟実績があります。

システム開発の経験がある方は、扱ったシステムの規模と技術、担った工程、対象業界を書きます。先進インダストリー事業に197人が所属しています。

いずれの場合も、置かれていた状況、選んだ打ち手、動いた数値の3点を短く添えます。

まとめ

アドソル日進株式会社は、1976年3月に電力分野、通信分野、及び制御分野に強みを持つ情報サービス企業として日進ソフトウエア株式会社を資本金25,000千円にて設立し、2003年11月に現社名へ変更した東京証券取引所上場企業です（証券コード3837）。有価証券報告書（第51期・2026年3月期）によると、連結従業員は645人（外4人）、提出会社は640人（外4人）で、平均年齢39.2才、平均勤続年数12.4年、平均年間給与6,645,344円。対前事業年度増減率は8.3%と、当メディアが同じ時期に扱った情報サービス企業のなかで最も高い部類です。報告セグメントは社会インフラ事業（連結397人）と先進インダストリー事業（197人）の2つで、連結の約99%が提出会社に所属しています。業績は売上高が5期で12,247,996千円から17,151,415千円へ40.0%増、経常利益は1,130,737千円から2,215,608千円へ1.96倍、当期純利益は784,940千円から1,511,117千円へ1.93倍。売上高・経常利益・当期純利益・従業員数のすべてが5期連続で増加しました。ROEは14.2%から22.2%へ上昇していますが、同じ期間に自己資本比率は72.4%から65.6%へ低下し、純資産額も2期連続で減少しています。技術面では「LynxOS」「BlueCat Linux」の販売、ZigBee Allianceへの加盟、電界通信技術の自社特許取得（2011年）が特徴で、2026年3月期を初年度とする「New Canvas 2031 -The Next Page-」では2031年3月期に売上300億円・営業利益50億円を目標としています。

よくある質問

Q. アドソル日進の年収はどのくらいですか。

A. 有価証券報告書（第51期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は6,645,344円、平均年齢39.2才、平均勤続年数12.4年、従業員数640人（外4人）です。平均年間給与には賞与および基準外賃金が含まれ、対前事業年度増減率は8.3%でした。この伸びは当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業のなかで最も高い部類にあたります。有価証券報告書には、給与が基本給・賞与・各種手当から構成され、基本給は各個人の職務の大きさおよび能力・経験等を踏まえて決定すること、賞与は会社業績および個人評価の結果を総合的に勘案して決定し業績との連動性を確保していること、役職者には譲渡制限付株式報酬（RS）制度を導入していることが記載されています。個別の提示額は職種と等級で決まりますので、選考の過程でご確認ください。

Q. どんな事業をしている会社ですか。

A. 有価証券報告書によると、報告セグメントは社会インフラ事業（連結従業員397人）と先進インダストリー事業（197人）の2つです。設立は1976年3月で、当初から電力分野、通信分野、制御分野に強みを持つ情報サービス企業として位置づけられていました。沿革には、1989年に三菱電機株式会社（出資比率55%）等との共同出資で電力および交通向けのシステム開発を目的とした会社を設立したこと、1991年に米国リンクス リアル タイム システムズ社と「LynxOS」の販売契約、2000年に「BlueCat Linux」の販売契約を締結したこと、2006年にZigBee Allianceへ加盟したこと、2007年に電界通信技術の特許を申請し2011年に取得、2009年にはこの技術を活用した「タッチレス入退室管理システム（タッチタグ）」を大学病院のMRI検査室へ納入したことが記載されています。

Q. 業績と財務はどうなっていますか。

A. 有価証券報告書の連結経営指標等の推移によると、売上高は2022年3月期の12,247,996千円から2026年3月期の17,151,415千円へ40.0%増。経常利益は1,130,737千円から2,215,608千円へ1.96倍、親会社株主に帰属する当期純利益は784,940千円から1,511,117千円へ1.93倍に増えました。売上高・経常利益・当期純利益・連結従業員数のすべてが5期連続で増加しています。自己資本利益率（ROE）は14.2%から**22.2%**へ上昇しました。ただし自己資本比率は72.4%から65.6%へ低下し、純資産額も7,290,751千円（第49期）から6,947,829千円へ2期連続で減少しています。財務活動によるキャッシュ・フローが直近2期で△1,697,786千円、△1,822,320千円と大きく、株主還元が利益を上回っているためです。営業活動によるキャッシュ・フローは1,890,507千円と5期で最大、現金及び現金同等物は2,941,405千円です。なお2025年4月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を行っています。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。