horibaの評判|年収・働き方・選考対策まで解説

HORIBA 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/5

HORIBA(株式会社堀場製作所)は、分析・計測機器を手がける京都発の東証プライム上場企業です。第88期(2025年12月期)の連結売上高は3,330億円、自己資本比率67.14%。提出会社の従業員は1,573名で、平均年間給与は8,209,409円です。この記事では有報の数字をもとに、事業構造と中途で入る場合の判断材料を整理します。

連結売上高3,330億円、提出会社1,573名

項目内容
会社名株式会社堀場製作所
上場区分東京証券取引所プライム市場(証券コード6856)
決算期12月
連結売上高333,081百万円(第88期)
経常利益54,226百万円
親会社株主に帰属する当期純利益37,090百万円
自己資本比率67.14%
自己資本利益率(ROE)11.21%
総資産額518,279百万円
提出会社の従業員数1,573名
平均年齢42.8歳
平均勤続年数16.0年
平均年間給与8,209,409円
資本金12,011百万円

数値は有価証券報告書 第88期(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日)によります。

提出会社のセグメント区分は3つ

提出会社の従業員1,573名は、次のように分かれています。

セグメント従業員数
エネルギー・環境146名
バイオ・ヘルスケア125名
先端材料・半導体81名
全社(共通)1,221名
合計1,573名

全社(共通)が1,221名で、提出会社の約78%を占めます。

この点には注記があります。「前期末に比べ、全社(共通)として記載されている従業員数が520名増加しています。主な理由は事業区分の変更に伴い、従業員の集計方法を変更したことで、管理部門及びサービス・技術部門等の一部に所属している従業員を全社(共通)としたことによるものです」

つまり集計方法の変更によるもので、実際に管理部門が520名増えたわけではありません。セグメント別の人員を前期と比較する際は注意が必要です。

5期で売上1.49倍、自己資本比率は67%

連結の推移を並べます。

回次連結売上高経常利益親会社株主に帰属する当期純利益自己資本比率
第84期(2021年12月期)224,314百万円32,038百万円21,311百万円54.82%
第85期(2022年12月期)270,133百万円46,860百万円34,072百万円57.61%
第86期(2023年12月期)290,558百万円48,251百万円40,302百万円63.03%
第87期(2024年12月期)317,369百万円50,170百万円33,591百万円65.20%
第88期(2025年12月期)333,081百万円54,226百万円37,090百万円67.14%

売上高は5期で約1.49倍、経常利益は約1.69倍。自己資本比率は54.82%から67.14%へ上昇しています。

営業活動によるキャッシュ・フローは35,268百万円から54,383百万円へ増加。総資産額は371,585百万円から518,279百万円へ、約1.39倍になっています。

なお提出会社(単体)の従業員数は、第84期1,542名から第88期1,573名へ、5期でほぼ横ばいです。連結の成長は海外を含むグループ会社が担っていると読めます。

有報から読み取れる範囲

以下は、有価証券報告書と公表情報から読み取れる範囲の整理です。個別の口コミではなく、開示された数値をもとにしています。

年収・評価制度

第88期の提出会社の平均年間給与は8,209,409円です。賞与および基準外賃金を含みます。対象は提出会社の従業員1,573名、平均年齢42.8歳、平均勤続年数16.0年。

※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです

ワークライフバランス

有報には労働時間の数値の記載はありません。提出会社の平均勤続年数は16.0年です。

※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです

キャリア・成長機会

提出会社のセグメントはエネルギー・環境、バイオ・ヘルスケア、先端材料・半導体の3区分です。連結売上高は5期で約1.49倍に伸びており、海外を含むグループ会社が成長を担っています。

※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです

社風・人間関係

堀場製作所労働組合が組織されており、2025年12月31日現在の組合員数は1,207名、上部団体には加入していないと有報に記載されています。提出会社の従業員1,573名に対する組合員比率は約77%です。

※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです

エージェントベストの見解

この会社を検討する方に伝えているのは、単体と連結の差を見てほしいということです。連結売上高は5期で224,314百万円から333,081百万円へ約1.49倍に伸びました。一方、提出会社の従業員数は1,542名から1,573名へほぼ横ばいです。つまり成長を担ってきたのは海外を含むグループ会社ということになります。ここから読めるのは、京都の本社に所属する人の役割が「自分で売上を作る」より「グループ全体を設計し、動かす」方向に寄っているということです。実際、提出会社の従業員1,573名のうち1,221名が全社(共通)に分類されています(集計方法の変更を含む)。事業セグメントに直接紐づく人員は352名です。中途で入る方が確認すべきは、自分が入るポジションが日本の事業に閉じるのか、グループ全体に関わるのかです。分析・計測機器という製品で世界に展開している会社ですから、後者であれば海外拠点との協業が日常になります。面接で担当範囲の地理的な広がりを確認してください。

報酬について確認できること

第88期の提出会社の平均年間給与は8,209,409円です。賞与および基準外賃金を含み、対象は従業員1,573名、平均年齢42.8歳、平均勤続年数16.0年。

同じ時期の他のメーカーと並べます。

会社平均年間給与平均年齢平均勤続年数提出会社の従業員数
TDK9,211,552円43.0歳16.9年6,573人
SCREENホールディングス10,802千円42.0歳13.9年653名
HORIBA8,209,409円42.8歳16.0年1,573名

平均年齢がほぼ同じ3社ですが、金額には差があります。ただしSCREENホールディングスは持株会社であり、事業会社であるSCREENセミコンダクターソリューションズは11,394千円(1,373名)です。単純な比較には注意が必要です。

参考として、厚生労働省のjob tagでは経営コンサルタントの平均年収を1,134.6万円(令和7年賃金構造基本統計調査ほか)、平均年齢を39.4歳としています。

また有報には、堀場製作所労働組合の組合員数が1,207名(2025年12月31日現在)で上部団体に加入していないことが記載されています。

実額は選考の過程で確認してください。

3つの事業領域が示す守備範囲

提出会社のセグメント区分は、エネルギー・環境、バイオ・ヘルスケア、先端材料・半導体の3つです。

分析・計測という共通の技術基盤の上に、異なる市場を持つ構成です。エネルギー・環境は自動車の排ガス測定や環境計測、バイオ・ヘルスケアは医用分析、先端材料・半導体は半導体製造プロセスの計測が主な対象と考えられます。

複数の市場を持つことは、事業の周期を分散させる効果があります。半導体は市況の変動が大きい産業ですが、環境計測や医用分析は異なる需要サイクルで動きます。

実際、連結売上高は5期を通じて一貫して伸びています。半導体製造装置を主力とするSCREENホールディングスが第85期に減収となったのとは対照的です。

一方で、事業区分の変更に伴い従業員の集計方法が変わったという注記もあります。組織の再編が進んでいる局面と読めます。

自己資本比率67.14%、総資産518,279百万円という財務の状態は堅牢です。営業活動によるキャッシュ・フローも54,383百万円と、前期の40,335百万円から増えています。

この環境で積める経験

この会社でのキャリアを考えるうえで、押さえるべき点が3つあります。

第一に、複数の市場に関われます。 エネルギー・環境、バイオ・ヘルスケア、先端材料・半導体という3つの領域があります。

第二に、グループ全体を見る役割になりやすい構造です。 連結売上高が5期で約1.49倍に伸びる一方、提出会社の従業員数はほぼ横ばいです。

第三に、財務の余裕があります。 自己資本比率67.14%、営業活動によるキャッシュ・フロー54,383百万円。投資や採用に充てられる余力がある状態です。

向いている人/向いていない人

向いている人

計測・分析という技術基盤に関心がある方

分析・計測機器を共通の技術基盤として、3つの市場に展開する会社です。

グループ全体を動かす役割を担いたい方

提出会社の従業員数がほぼ横ばいのまま連結が伸びている構造です。海外を含むグループとの協業が前提になります。

関西を拠点に働きたい方

京都に本社を置く企業です。東京支店もありますが、本社機能は京都にあります。

向いていない人

単一市場に特化したい方

エネルギー・環境、バイオ・ヘルスケア、先端材料・半導体という3つの領域を持つ会社です。

急激な組織拡大を前提とする方

提出会社の従業員数は第84期1,542名から第88期1,573名とほぼ横ばいです。

エージェントベストの見解

書類で見られるのは、技術の一覧ではなく「複数の市場に同じ技術を展開した経験」です。この会社の構造を考えると、その理由が分かります。分析・計測という共通の技術基盤の上に、エネルギー・環境、バイオ・ヘルスケア、先端材料・半導体という3つの市場を持っています。市場ごとに顧客も規制も要求される精度も違いますが、根っこの技術は共通です。つまりこの会社で価値を生むのは、技術を1つの市場に最適化することではなく、市場をまたいで応用することです。準備としてお伝えしているのは、前職で「ある領域で作ったものを別の領域に持っていった経験」を1つ用意することです。製品でも、手法でも、仕組みでも構いません。持っていくときに何を変え、何を変えなかったか。この判断が語れる方は、複数市場を持つメーカーで評価されます。逆に、1つの製品の担当実績だけを深く書くと、応用の可能性が伝わりません。募集の有無と職種は、必ず公式の採用ページでご確認ください。

選考に向けた準備

応募する領域と法人を確かめる

提出会社のセグメントはエネルギー・環境(146名)、バイオ・ヘルスケア(125名)、先端材料・半導体(81名)、全社共通(1,221名)です。全社共通には管理部門およびサービス・技術部門等の一部が含まれると有報に注記されています。

また連結売上高333,081百万円に対し、提出会社の従業員は1,573名です。求人が提出会社のものかグループ会社のものかを確認してください。

募集要項の詳細は公式の採用ページでご確認ください。

志望動機で問われること

「なぜ分析・計測機器か」と「なぜHORIBAか」の2段で組み立てます。

前者については、最終製品を作るメーカーと、その品質や性能を測る機器を作るメーカーの違いをどう捉えているかを説明します。

後者の材料は有報にあります。連結売上高333,081百万円と5期で約1.49倍という成長。経常利益が約1.69倍になった収益性の改善。自己資本比率67.14%という財務。エネルギー・環境、バイオ・ヘルスケア、先端材料・半導体という3つの市場。提出会社の従業員数がほぼ横ばいという構造。

とくに複数市場を持つ構成をどう評価するかは、志望動機の核になります。

職務経歴書で見られるポイント

技術系やプロジェクトマネジメントの職種では、判断の記録が読まれます。

製造業出身の方は、原価、品質、納期のいずれかで構造を変えた経験を書きます。

計測や品質保証の経験がある方は、精度や再現性をどう担保したかを書きます。分析・計測機器の会社では、この領域の経験が直接評価されます。

海外拠点との協業経験がある方は、その内容を具体的に書きます。連結の成長をグループ会社が担っている構造では、この経験が接続します。

いずれの場合も、案件ごとに、置かれていた状況、自分が選んだ打ち手、動いた数値を短く添えます。

まとめ

株式会社堀場製作所(HORIBA)は東証プライム市場に上場する分析・計測機器メーカーで、決算期は12月です。第88期(2025年12月期)の連結売上高は333,081百万円、経常利益54,226百万円、親会社株主に帰属する当期純利益37,090百万円。自己資本比率67.14%、自己資本利益率(ROE)11.21%、総資産額518,279百万円です。提出会社の従業員は1,573名で、平均年齢42.8歳、平均勤続年数16.0年、平均年間給与8,209,409円。セグメント別人員はエネルギー・環境146名、バイオ・ヘルスケア125名、先端材料・半導体81名、全社共通1,221名で、全社共通の増加は事業区分の変更に伴う集計方法の変更によるものと注記されています。連結売上高は5期で約1.49倍に伸びた一方、提出会社の従業員数は1,542名から1,573名とほぼ横ばいで、成長は海外を含むグループ会社が担う構造です。

よくある質問

Q. HORIBAの年収はどのくらいですか。

A. 有価証券報告書 第88期(2025年12月期)によると、提出会社の平均年間給与は8,209,409円です。賞与および基準外賃金を含みます。対象は従業員1,573名、平均年齢42.8歳、平均勤続年数16.0年。同じ時期の他のメーカーでは、TDKが9,211,552円(平均年齢43.0歳)、SCREENホールディングス(持株会社)が10,802千円(同42.0歳)です。実額は選考の過程でご確認ください。

Q. どんな事業をしていますか。

A. 有価証券報告書の提出会社の従業員は、エネルギー・環境146名、バイオ・ヘルスケア125名、先端材料・半導体81名、全社共通1,221名に分かれています。分析・計測という共通の技術基盤の上に、複数の市場を持つ構成です。連結売上高は333,081百万円(第88期)で、5期前の224,314百万円から約1.49倍になっています。なお全社共通の人員には、管理部門およびサービス・技術部門等の一部が含まれると注記されています。

Q. 財務は安定していますか。

A. 有価証券報告書によると、第88期の自己資本比率は67.14%、自己資本利益率(ROE)は11.21%です。総資産額518,279百万円、純資産額348,640百万円。営業活動によるキャッシュ・フローは54,383百万円で、前期の40,335百万円から増えています。自己資本比率は第84期の54.82%から一貫して上昇しており、連結売上高も5期を通じて伸び続けています。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。

出典

本記事は 2026/8/5 時点の公開情報にもとづいて作成しています。

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監修

松岡 良次

株式会社エージェントベスト代表。大手人材会社およびスタートアップ人材企業にて、IT・スタートアップ・メガベンチャー企業の採用支援に従事。独立後はIT・スタートアップ・コンサル領域に特化し、20〜30代のキャリア支援を行う。(厚生労働大臣許可 13-ユ-316964)