インソースの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

インソース 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

株式会社インソースの2025年9月期は、売上高145億10百万円、経常利益59億97百万円。経常利益率は約41%、自己資本利益率は36.8%、自己資本比率は77.3%です。研修という事業で、この収益性は際立ちます。一方、提出会社の平均年間給与は6,477,104円。この2つの数字の関係を理解しておくと、選考での会話が変わります。この記事では、有価証券報告書をもとに事業と組織の実態を整理し、選考で何を準備すべきかまで扱います。

会社概要と4つの事業種別

有価証券報告書によると、企業グループは同社と、ミテモ株式会社、株式会社らしく、株式会社インソースデジタルアカデミー、株式会社インソースマーケティングデザイン、株式会社インソースビジネスレップ、株式会社インソースコンサルティング、株式会社インソースクリエイティブソリューションズ、株式会社インソース総合研究所の連結子会社8社（いずれも出資比率100%）で構成されています。

セグメントは「教育サービス事業」の単一ですが、提供する教育サービスの内容と実施形態により、次の4つの事業を中心に人材育成および組織コンサルティングサービスを提供していると記載されています。

• 講師派遣型研修事業
• 公開講座事業
• ITサービス事業（人事部門のIT化に関わる）
• その他事業

講師派遣型研修という事業の作り方

有価証券報告書には、講師派遣型研修事業について具体的な記載があります。

顧客から受託した階層別研修やスキル別研修に講師を派遣して実施するサービスで、受講対象者は主に民間企業の従業員や自治体の職員。法人単位で発注を受け、研修回数に応じて費用を請求します。

そして重要なのが次の記載です。提供する研修プログラムは、一部の提携先のものを除きほぼ全て自社で開発したものであり、登壇講師は民間企業や自治体等での実務経験者を採用し、業務委託契約を締結した上で派遣している、とあります。

この構造は収益性を説明します。プログラムを自社で持ち、講師は業務委託。研修の実施が増えても正社員を比例して増やす必要がありません。従業員550名（連結）で売上145億円という規模は、この設計の結果だと読めます。

また地方自治体を対象に、年間の研修を一括受託し、顧客の事務所等に駐在して企画から実施、受講者管理、事後アンケートの集計まで請け負うサービスもあると記載されています。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は6,477,104円、平均年齢36.7歳、平均勤続年数5.0年です（2025年9月30日現在）。会社の収益性の高さに比べると、給与水準は突出していません。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

研修の実施日は顧客の都合で決まるため、繁忙の波があるという傾向が語られます。有価証券報告書には、労働組合は結成されていないが労使関係は円満である旨が記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

連結子会社8社があり、デジタルアカデミー、マーケティングデザイン、コンサルティング、総合研究所など機能ごとに分かれています。担当領域が変わる可能性があるという声が見られます。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

提出会社の平均年齢は36.7歳、平均勤続年数は5.0年です。臨時従業員が提出会社で130名（年間平均雇用人員）と、正社員に対して一定の比率を占めます。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

売上145億円・経常利益60億円という収益性

有価証券報告書の連結経営指標です。

売上高は5期で75億円から145億円へ、ほぼ倍増しています。経常利益も24億円から60億円へ。当期純利益は15億円から41億円へ増加しました。

財務指標も特徴的です。

自己資本比率は66.5%から77.3%へ上昇し、自己資本利益率は40%前後を維持しています。自己資本を厚くしながら高い資本効率を保つのは、通常は両立が難しい組み合わせです。利益の蓄積が速いことを示しています。

正社員425名と業務委託の講師

有価証券報告書の従業員の状況（2025年9月30日現在）です。

提出会社の状況は次のとおりです。

平均年間給与は賞与および基準外賃金を含みます。臨時従業員はパート・アルバイトを含み派遣社員を除く年間平均雇用人員です。

連結会社では教育サービス事業550名（外205名）で、単一セグメントのためセグメント別の内訳はありません。連結550名に対し提出会社425名ですので、子会社側には125名程度が所属している計算になります。

なお登壇講師は業務委託契約であるため、この従業員数には含まれません。実際に研修を届けている人数は、従業員数より多いことになります。

働き方とキャリア形成の特徴

同社でのキャリアを考えるうえで軸になるのは、事業の作り方です。

研修プログラムをほぼ全て自社で開発し、登壇は業務委託の講師が担う。この構造では、正社員の役割は「プログラムを作ること」と「顧客に届けること」に集中します。営業、企画、講師の手配と品質管理、コンテンツ開発といった仕事が中心になると考えられます。

もう1つの軸は、連結子会社8社の存在です。デジタルアカデミー、マーケティングデザイン、ビジネスレップ、コンサルティング、クリエイティブソリューションズ、総合研究所と、機能ごとに法人が分かれています。研修という主軸の周辺に、デジタル人材育成、マーケティング支援、組織コンサルティングといった領域が置かれている構成です。

単一セグメントで開示されているため、それぞれの規模は読み取れません。ただし異動の幅がある環境だと考えられます。

顧客が民間企業と自治体の両方である点も特徴です。自治体向けは年間一括受託や駐在という形態も記載されており、民間向けとは進め方が異なります。

向いている人／向いていない人

向いている人

人材育成の仕組みを作りたい方

研修プログラムをほぼ全て自社で開発しています。コンテンツを作る側に回れる環境です。

民間と自治体の両方に関わりたい方

受講対象者は民間企業の従業員と自治体の職員です。自治体向けには年間一括受託の形態もあります。

伸びている事業に関わりたい方

売上高は5期で75億円から145億円へ、経常利益は24億円から60億円へ伸びています。

向いていない人

高収益がそのまま給与に反映されると考える方

経常利益率約41%に対し、提出会社の平均年間給与は6,477,104円です。構造を理解しておく必要があります。

自分が講師として登壇したい方

登壇講師は実務経験者を採用し業務委託契約を締結して派遣する体制です。正社員の役割とは分かれています。

選考に向けた準備

応募の前に確かめること

株式会社インソースは東証プライム上場（証券コード6200）、決算期は9月です。第23期（2025年9月期）の連結売上高は14,510,945千円、経常利益5,997,897千円、連結従業員550名（外205名）、提出会社425名（外130名）です。

提出会社の平均年間給与は6,477,104円、平均年齢36.7歳、平均勤続年数5.0年です。連結子会社8社があり、いずれも出資比率100%です。

選考フローは職種によって異なり、時期によっても変動します。最新の内容は公式の採用ページでご確認ください。応募先が同社なのか子会社なのかも、あわせてご確認ください。

志望動機で問われること

「なぜ人材育成の領域か」と「なぜインソースか」の2段で組み立てます。

前者については、育成のどの工程に関わりたいのかを具体化します。課題の把握、プログラムの設計、実施、効果の測定と、工程は分かれています。

後者の材料は有価証券報告書にあります。研修プログラムをほぼ全て自社開発していること。登壇講師を業務委託契約で派遣する体制であること。事業が講師派遣型研修、公開講座、ITサービス、その他の4つで構成されること。顧客が民間企業と自治体の両方であること。売上高が5期でほぼ倍増し、自己資本比率77.3%・自己資本利益率36.8%という財務であること。連結子会社8社を持つこと。

「なぜプログラムを自社で開発する会社を選ぶのか」を自分の言葉で説明できると、下調べの深さが伝わります。

職務経歴書で見られるポイント

教育サービス企業の中途採用では、担当した領域と動かした数値が読まれます。

研修・人材育成の経験がある方は、担当した研修の対象者数と回数、企画から実施のどこを担ったかを書きます。プログラムの開発経験があれば具体的に書きます。

法人営業の経験がある方は、担当した業種と顧客規模、受注件数と継続率を書きます。自治体や公共団体を担当した経験があれば明記します。研修は継続受注が中心のため、継続率の実績が効きます。

人事の経験がある方は、担当した組織の規模と、育成体系の設計や研修の企画に関わった経験を書きます。

コンテンツ制作の経験がある方は、制作した本数と形式（対面、オンライン、eラーニング）を書きます。同社は対面型とオンライン型の選択が可能な体制です。

ITサービス領域の経験がある方は、扱った製品と導入先の規模を書きます。人事部門のIT化に関わる事業があります。

いずれの場合も、置かれていた状況、選んだ打ち手、動いた数値の3点を短く添えます。

まとめ

株式会社インソースは、社会人向け研修を中心とする教育サービス企業です。東証プライム上場（証券コード6200）、決算期は9月。第23期（2025年9月期）の連結売上高は14,510,945千円、経常利益5,997,897千円、親会社株主に帰属する当期純利益4,130,091千円で、5期連続の増収増益です。自己資本比率77.3%、自己資本利益率36.8%と高い収益性を保っています。この収益性は、研修プログラムをほぼ全て自社で開発し、登壇講師を業務委託契約で派遣する事業設計に支えられています。従業員数は連結550名（外205名）、提出会社425名（外130名）で、提出会社の平均年間給与は6,477,104円、平均年齢36.7歳です。連結子会社8社はいずれも出資比率100%で、機能ごとに分かれた構成になっています。

よくある質問

Q. インソースの年収はどのくらいですか。

A. 有価証券報告書（第23期・2025年9月期）によると、提出会社の平均年間給与は6,477,104円、平均年齢36.7歳、平均勤続年数5.0年、従業員数425名（外、臨時従業員130名）です。賞与および基準外賃金を含みます。同社は経常利益率が約41%、自己資本利益率が36.8%と収益性の高い会社ですが、その水準がそのまま給与に反映される構造ではありません。研修プログラムを自社開発し登壇を業務委託で回す設計のため、正社員の人数と売上が比例しないためです。個別の提示額は職種と等級で決まりますので、選考の過程でご確認ください。

Q. 入社したら研修講師になるのですか。

A. 有価証券報告書には、登壇講師について「民間企業や自治体等での実務経験者を採用し、業務委託契約を締結した上で派遣しております」と記載されています。つまり登壇を担う講師は業務委託契約であり、正社員として入社した方がそのまま登壇する体制とは分かれています。正社員が担うのは、顧客の課題把握、研修の企画・設計、プログラムの開発、講師の手配と品質管理、営業といった業務だと考えられます。具体的な職務内容は募集要項でご確認ください。

Q. なぜ利益率が高いのですか。

A. 有価証券報告書の記載から、事業の設計に理由があると読めます。提供する研修プログラムは一部の提携先のものを除きほぼ全て自社で開発したものであり、登壇講師は実務経験者を採用して業務委託契約で派遣する体制です。プログラムという資産を自社で持ち、実施は変動費で回すため、研修の実施が増えても正社員を比例して増やす必要がありません。第23期の連結売上高14,510,945千円に対し経常利益5,997,897千円で、経常利益率は約41%。自己資本比率77.3%、自己資本利益率36.8%という財務も、この設計を反映していると考えられます。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。