伊藤忠テクノソリューションズの評判|年収・働き方・選考対策まで解説
伊藤忠テクノソリューションズは2023年12月に上場廃止となり、現在は伊藤忠商事のグループ会社です。公式の会社概要によると従業員数は単体6,425名、CTCグループ12,862名(2026年4月1日現在)、資本金は21,764百万円。伊藤忠商事の有価証券報告書では議決権所有割合99.95%と記載されています。この記事では、その構造を公式情報と親会社の有報から整理します。
2023年12月に上場廃止、議決権の99.95%を伊藤忠商事が保有
まず会社の基本情報です。公式の会社概要によります。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 会社名 | 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社(略称CTC) |
| 英文社名 | ITOCHU Techno-Solutions Corporation |
| 上場区分 | 非上場(2023年12月に上場廃止) |
| 創立 | 1972年4月1日 |
| 設立 | 1979年7月11日 |
| 本社所在地 | 東京都港区虎ノ門4-1-1 神谷町トラストタワー |
| 資本金 | 21,764百万円 |
| 従業員数 | 単体6,425名、CTCグループ12,862名(2026年4月1日現在) |
株主構成も公表されています。
| 株主 | 比率 |
|---|---|
| 伊藤忠商事株式会社 | 66.67% |
| デジタルバリューチェーンパートナーズ合同会社 | 33.28% |
| 株式会社ベルシステム24ホールディングス | 0.05% |
伊藤忠商事の有価証券報告書 第102期(2026年3月期)の沿革には、「伊藤忠テクノソリューションズ株式会社と改称。2023年9月公開買付により株式を取得。2023年12月上場廃止。現・子会社」と記載されています。同有報の関係会社の状況の注記では、「伊藤忠テクノソリューションズ㈱の議決権所有割合は99.95%ですが、小数点第一位未満を四捨五入して表示しております」とあります。
公式に示された株主構成のうち伊藤忠商事66.67%とデジタルバリューチェーンパートナーズ合同会社33.28%を合わせると99.95%になります。有報の議決権所有割合は間接所有分を含んだ数値ということです。
創立1972年4月1日、設立1979年7月11日という2つの日付が併記されている点も特徴です。
事業内容は「システム販売・構築、クラウド・AI・データ分析・サイバーセキュリティサービス、コンサルティングから運用・保守までのITライフサイクル全体のサポート、科学・工学系ITサービスの提供」と記載されています。
単体6,425名、グループ12,862名
公式の会社概要には、従業員数が2つの単位で記載されています。単体6,425名、CTCグループ12,862名(いずれも2026年4月1日現在)です。
単体はグループの約50.0%にあたります。残りの約半分は、グループ会社に所属していることになります。
伊藤忠商事の有価証券報告書では、同社は「情報・金融」セグメントに属する会社として位置づけられています。同セグメントの第102期の数値です。
| 項目 | 第102期 | 第101期 |
|---|---|---|
| 収益合計 | 1,117,088百万円 | 999,739百万円 |
| 売上総利益 | 367,869百万円 | 332,848百万円 |
| 当社株主に帰属する当期純利益 | 93,041百万円 | 83,248百万円 |
伊藤忠商事の有価証券報告書 第102期によります。同セグメントの当期純利益93,041百万円は、8つのディビジョンカンパニーの中で機械155,616百万円、金属143,521百万円に次ぐ3番目の水準です。
ただしこのセグメントには、ITソリューション、インターネット関連、BPO、医療・ヘルスケア、衛星、コンテンツ、携帯電話関連機器といった情報・通信分野に加え、各種金融サービス事業や保険事業も含まれます。伊藤忠テクノソリューションズ単体の損益は、有報には記載されていません。
つまり同社自身の利益額は、公開情報からは読み取れないということになります。公表されているのは、資本金21,764百万円と従業員数だけです。
開示された数値から読み取れること
以下は、公式の会社概要と親会社の有価証券報告書から読み取れる範囲の整理です。個別の口コミではなく、公表されている数値をもとにしています。
年収・評価制度
非上場のため、有価証券報告書による平均年間給与の開示はありません。親会社である伊藤忠商事の有報にも、伊藤忠テクノソリューションズの従業員数や給与水準の記載はありません。この記事では企業固有の年収額を書きません。
※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです
ワークライフバランス
労働時間に関する数値の開示は確認できませんでした。従業員数は単体6,425名、CTCグループ12,862名(2026年4月1日現在)と公式に記載されています。
※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです
キャリア・成長機会
公式の会社概要によれば、事業内容はシステム販売・構築、クラウド・AI・データ分析・サイバーセキュリティサービス、コンサルティングから運用・保守までのITライフサイクル全体のサポート、科学・工学系ITサービスの提供です。
※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです
社風・人間関係
公式サイトには労働組合に関する記載はありません。株主構成は伊藤忠商事株式会社66.67%、デジタルバリューチェーンパートナーズ合同会社33.28%、株式会社ベルシステム24ホールディングス0.05%です。
※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです
エージェントベストの見解
この会社を検討する方にまずお伝えしているのは、2023年12月に上場廃止しているという点です。伊藤忠商事の有価証券報告書の沿革に「2023年9月公開買付により株式を取得。2023年12月上場廃止。現・子会社」と明記されています。ここから2つのことが言えます。1つは、平均年収も営業利益も公開情報からは読み取れないということ。ネット上に出ている数値は上場当時のもの、つまり2023年以前のものである可能性があります。もう1つは、株主構成が特徴的だということです。伊藤忠商事66.67%に加え、デジタルバリューチェーンパートナーズ合同会社が33.28%を保有しています。伊藤忠商事の有報では議決権所有割合が99.95%とされているので、この合同会社も伊藤忠側の器と読めます。完全子会社ではないが、実質的にはグループ内で完結した資本構成、という理解になります。応募前に確認すべきは、募集ポジションが伊藤忠グループ向けの案件なのか、外部顧客向けの案件なのかです。
報酬について確認できること
繰り返しになりますが、非上場のため企業固有の平均年間給与は公表されていません。ここでは判断の材料になる周辺情報だけを整理します。
公表されている数値は、資本金21,764百万円、従業員数単体6,425名・CTCグループ12,862名(2026年4月1日現在)です。
同じく非上場のシステムインテグレーターと並べると、規模の位置関係が見えます。
| 会社 | 従業員数 | 親会社 | 公表されている売上規模 |
|---|---|---|---|
| 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 | 単体6,425名/グループ12,862名 | 伊藤忠商事株式会社(議決権99.95%) | 非公表 |
| リコージャパン株式会社 | 非公表 | 株式会社リコー(100%出資) | 803,246百万円 |
| 三井情報株式会社 | 2,713名(連結) | 三井物産株式会社(100%出資) | 1,386億25百万円(連結) |
各社の公式会社概要および親会社の有価証券報告書によります。
三井情報とは同じ「総合商社系のシステムインテグレーター」という位置づけですが、従業員数では伊藤忠テクノソリューションズのグループ12,862名が三井情報の2,713名の約4.7倍です。
一般論として、システムインテグレーターの職種はシステムエンジニア、インフラエンジニア、ネットワークエンジニア、営業、コンサルティング、コーポレートに分かれ、評価の見られ方と処遇の体系は職種と等級によって変わります。
実額とレンジは選考の過程でご確認ください。
「科学・工学系ITサービス」という独自の領域
公式の会社概要に挙げられた事業内容のうち、他社の記載とは違う項目があります。「科学・工学系ITサービスの提供」です。
一般的なシステムインテグレーターの説明は、業務システムの構築やITインフラの提供に集約されることが多くなります。そこに科学・工学系という区分が独立して並んでいる点は、この会社の成り立ちと関係していると読めます。
創立は1972年4月1日、設立は1979年7月11日です。50年を超える歴史があります。
もう1つ挙げられているのが「コンサルティングから運用・保守までのITライフサイクル全体のサポート」です。売って終わりではなく、設計・構築・運用・保守まで継続的に関わる形を掲げています。
クラウド・AI・データ分析・サイバーセキュリティも事業内容に明記されています。これらは近年どのシステムインテグレーターも掲げる領域ですが、単体6,425名・グループ12,862名という規模でこれだけの領域を並べているという点は押さえておく価値があります。
親会社の側から見ると、伊藤忠商事の「情報・金融」セグメントは第102期に収益合計1,117,088百万円、売上総利益367,869百万円、当社株主に帰属する当期純利益93,041百万円を計上しました。前期の83,248百万円から約11.8%増えています。
グループ内での位置づけを示す記載もあります。株主構成に株式会社ベルシステム24ホールディングス(0.05%)が入っている点です。同社は伊藤忠商事の有報でも情報・金融カンパニーの関係会社として挙げられています。
向いている人/向いていない人
向いている人
商社グループの顧客基盤を前提に働きたい方
伊藤忠商事が議決権の99.95%を保有し、「情報・金融」セグメントに属します。
クラウドやセキュリティなど新しい領域に関わりたい方
事業内容にクラウド・AI・データ分析・サイバーセキュリティサービスが明記されています。
構築から運用・保守まで通して関わりたい方
「コンサルティングから運用・保守までのITライフサイクル全体のサポート」が事業内容に挙げられています。
向いていない人
入社前に年収の相場を数値で確定させたい方
非上場のため有価証券報告書による平均年間給与の開示がありません。確認は選考の過程に委ねられます。
上場企業としての情報開示を重視する方
2023年12月に上場廃止となっており、四半期ごとの業績開示を通じて自分で会社の状態を追う、という関わり方はできません。
エージェントベストの見解
面接の終盤で問われるのは、「グループの案件と外部顧客の案件、どちらで力を発揮したいか」です。総合商社系のシステムインテグレーターに共通する論点でもあります。数字で言うと、単体6,425名・グループ12,862名という規模で、クラウドからセキュリティ、科学・工学系ITサービスまで幅広い領域を持っています。ただし伊藤忠テクノソリューションズ単体の損益は公開されていないため、どの領域がどれだけ稼いでいるかは外からは分かりません。準備としてお伝えしているのは、自分の経験を「特定領域の技術で勝った話」と「顧客との関係を広げた話」の両方に整理しておくことです。片方しか語れないと、どちらの募集でも決め手を欠きます。あわせて、2023年12月に上場廃止して以降は上場企業としての制約が外れた立場である点も踏まえて、なぜいまこの会社なのかを語れると噛み合います。募集の有無と職種は、公式の採用ページでご確認ください。
選考に向けた準備
応募の前に確かめること
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社は伊藤忠商事のグループ会社です(議決権所有割合99.95%)。グループには伊藤忠商事本体やCTCグループの各社の求人もあるため、応募先の法人を確認してください。単体6,425名に対しCTCグループは12,862名で、約半数がグループ会社に所属しています。
職種を確認してください。システムエンジニア、インフラエンジニア、ネットワーク、クラウド、セキュリティ、営業、コンサルティング、コーポレートでは、日々の仕事も評価の見られ方も違います。
非上場のため業績の開示は限られます。公表されているのは公式の会社概要にある資本金・従業員数と、伊藤忠商事の有報の「情報・金融」セグメントの数値です。
募集要項の詳細は公式の採用ページでご確認ください。
志望動機で問われること
「なぜシステムインテグレーターか」と「なぜ伊藤忠テクノソリューションズか」の2段で組み立てます。
前者については、業務システムの構築、ITインフラ、ネットワーク、クラウド、セキュリティ、科学・工学系のどこに関わりたいのかを具体化します。
後者の材料は公表情報にあります。2023年9月の公開買付を経て同年12月に上場廃止したこと。伊藤忠商事が議決権の99.95%を保有し、株主構成が伊藤忠商事66.67%・デジタルバリューチェーンパートナーズ合同会社33.28%・株式会社ベルシステム24ホールディングス0.05%であること。従業員が単体6,425名・グループ12,862名であること。創立1972年4月1日・設立1979年7月11日という歴史。事業内容に科学・工学系ITサービスが独立して挙げられていること。伊藤忠商事の「情報・金融」セグメントの当期純利益が93,041百万円で8カンパニー中3番目であること。
「科学・工学系ITサービスが事業内容に独立して並んでいる」という点に触れられると、下調べの深さが伝わります。
職務経歴書で見られるポイント
システムインテグレーターの中途採用では、担当した案件と、そこで動かした数値が読まれます。
システムエンジニアの経験がある方は、担当した案件の規模と業種、要件定義から運用までのどこを担ったかを書きます。
インフラ・ネットワークの経験がある方は、扱った拠点数やユーザー数と、移行や更改で担った工程を書きます。
クラウドの経験がある方は、扱ったプラットフォームと移行対象の規模、コストや可用性をどう改善したかを書きます。事業内容にクラウドが明記されています。
セキュリティの経験がある方は、担当した領域と対象組織の規模、体制構築や監視で担った範囲を書きます。
データ分析・AIの経験がある方は、扱ったデータの規模と、分析から施策実行・検証までのどこを担ったかを書きます。
営業・提案の経験がある方は、担当した業種と取引規模、既存顧客の深耕と新規獲得のどちらを担ったかを書きます。
いずれの場合も、案件ごとに、置かれていた状況、自分が選んだ打ち手、動いた数値を短く添えます。
まとめ
伊藤忠テクノソリューションズは2023年12月に上場廃止となった非上場のシステムインテグレーターで、公式の会社概要によると創立1972年4月1日、設立1979年7月11日、本社は東京都港区虎ノ門4-1-1 神谷町トラストタワー、資本金21,764百万円、従業員数は単体6,425名・CTCグループ12,862名(2026年4月1日現在)です。株主構成は伊藤忠商事株式会社66.67%、デジタルバリューチェーンパートナーズ合同会社33.28%、株式会社ベルシステム24ホールディングス0.05%で、伊藤忠商事の有価証券報告書 第102期(2026年3月期)では議決権所有割合99.95%と記載されています。同有報の沿革には「2023年9月公開買付により株式を取得。2023年12月上場廃止。現・子会社」とあります。事業内容はシステム販売・構築、クラウド・AI・データ分析・サイバーセキュリティサービス、ITライフサイクル全体のサポート、科学・工学系ITサービスの提供です。非上場のため平均年間給与や単体の損益は公表されていません。
よくある質問
Q. 伊藤忠テクノソリューションズの年収はどのくらいですか。
A. 2023年12月に上場廃止となっているため、有価証券報告書による平均年間給与の開示はありません。親会社である伊藤忠商事の有価証券報告書にも、同社の従業員数や給与水準の記載はありません。したがって本記事では企業固有の年収額を扱っていません。公表されているのは、資本金21,764百万円、従業員数単体6,425名・CTCグループ12,862名(2026年4月1日現在)といった会社概要の数値です。インターネット上に出ている数値は上場当時、つまり2023年以前のものである可能性があります。応募ポジションの等級とレンジは、選考の過程で直接ご確認ください。
Q. 伊藤忠商事の完全子会社ですか。
A. 公式の会社概要によると、株主構成は伊藤忠商事株式会社66.67%、デジタルバリューチェーンパートナーズ合同会社33.28%、株式会社ベルシステム24ホールディングス0.05%です。伊藤忠商事の有価証券報告書 第102期(2026年3月期)の関係会社の状況の注記には「伊藤忠テクノソリューションズ㈱の議決権所有割合は99.95%ですが、小数点第一位未満を四捨五入して表示しております」と記載されています。同有報の沿革では2023年9月の公開買付により株式を取得し、同年12月に上場廃止となったことが記されています。同社は伊藤忠商事の「情報・金融」セグメントに属します。
Q. どのような事業を行っていますか。
A. 公式の会社概要によると、システム販売・構築、クラウド・AI・データ分析・サイバーセキュリティをはじめとするサービス、コンサルティングから運用・保守までのITライフサイクル全体にわたるサポート、そして科学・工学系ITサービスの提供です。従業員数は単体6,425名、CTCグループ12,862名(2026年4月1日現在)で、単体はグループの約50.0%にあたります。なお同社単体の売上高や利益は公表されておらず、伊藤忠商事の有価証券報告書にも個別の損益情報は記載されていません。同社が属する「情報・金融」セグメントの第102期の収益合計は1,117,088百万円、売上総利益367,869百万円、当社株主に帰属する当期純利益93,041百万円です。
本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。
本記事は 2026/8/6 時点の公開情報にもとづいて作成しています。