キューブシステムの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

キューブシステム 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

有価証券報告書の関係会社の状況に、1社だけ「その他の関係会社」として記載されている会社があります。**株式会社野村総合研究所（議決権の被所有割合20.2%）。**関係内容は「資本・業務提携、ソフトウェアの開発業務受託」。株式会社キューブシステムは1972年に「顧客の為の技術者集団となるべく」設立された会社で、連結従業員は938人、提出会社は704人です。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。

会社概要とカストマエンジニアーズから1972年

有価証券報告書の沿革は、社名の由来を含めて読める内容になっています。

沿革が「誰と契約したか」で綴られている会社です。富士通、野村総合研究所、ジャスコ（現イオン）、富士総合研究所（現みずほ銀行）、ドコモエンジニアリング、東京証券取引所。取引先の名前がそのまま歴史になっています。

基本方針は**「顧客第一主義」**。有価証券報告書には「全ての判断基準はお客様にとっての価値とし、お客様の視点で思考することを基本」とし、「経済・社会を支えるインフラを担う基幹産業として、顧客の競争力強化、情報社会の更なる発展に貢献していくことを使命と考えております」と記載されています。

3つの事業スタイルという区分

有価証券報告書によると、同社グループはITを用いて顧客のビジネスモデルの変革を促し、経営環境の急速な変化への対応を支援するシステムソリューション・サービスを事業としています。報告セグメントは単一ですが、3つの事業スタイルに区分されています。

「SIer向け」と「プライム向け」を分けている点が特徴です。前者は他のSI企業から仕事を受ける立場、後者は顧客から直接受注する立場を指すと読めます。同じ受託型でも、収益性や案件への関与度が変わる区分です。

子会社は3社。

国内1社・海外2社という構成で、いずれもソフトウェアの開発業務委託・受託の関係にあります。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書（第54期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は5,458,555円、平均年齢34.0歳、平均勤続年数8.7年、対前事業年度増減率は3.8%です。従業員の給与その他の給付の額および内容については「能力、経験、技能および職務内容等を総合的に勘案して定めた等級に基づき決定」と記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

有価証券報告書には、労働組合は結成されていないが労使関係は円満に推移している旨が記載されています。提出会社の男性労働者の育児休業取得率は93.4%です。

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キャリア・成長機会

事業は受託型ビジネスの「SIer向け事業」「プライム向け事業」と、企画型ビジネスの「サービス提供事業」の3つの事業スタイルに区分されています。

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社風・人間関係

提出会社の平均年齢は34.0歳、平均勤続年数は8.7年。管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合は10.8%です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

提出会社704人の年収546万円と2つの部門

有価証券報告書の従業員の状況です（2026年3月31日現在）。同社は事業部門別に開示しています。

連結会社の状況

提出会社の状況

提出会社の部門別内訳は、システムソリューション・サービス部門610人、管理部門94人です。

連結938人のうち提出会社は704人で、約75%。残る234人は北海道・ベトナム・上海の子会社3社に所属しています。

平均年間給与5,458,555円は、当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業のなかでは低い部類にあたります。ただし平均年齢34.0歳という条件つきです。同じ時期に扱った企業では、平均年齢32.4歳で4,724千円、33.5歳で6,636千円、34.7歳で6,517,666円・8,314,685円といった数字がありました。

男女に関する指標は、提出会社と連結子会社の両方が開示されています。

提出会社の男女の賃金の額の差異は、全労働者82.7%、正規雇用労働者83.0%、パート・有期労働者70.2%です。

**男性労働者の育児休業取得率93.4%**は高い水準ですが、子会社の株式会社北海道キューブシステムは3.9%と大きな差があります。同じグループでも運用の実態が異なることが読み取れます。

なお同社は、使用人その他の従業員のみを対象とした役員・従業員株式所有制度を導入しています。

経常利益とほぼ同額の当期純利益

有価証券報告書の連結経営指標等の推移（第50期〜第54期）です。

※当期純利益は親会社株主に帰属する当期純利益

売上高は5期で14.9%増（16,099百万円→18,498百万円）。連結従業員数も830人から938人へ108人増えました。

ここで目を引くのが、経常利益と当期純利益の距離です。

第52期までは経常利益から当期純利益までに500百万円前後の開きがありました。これは法人税等として通常発生する水準です。ところが第53期・第54期の2期は、その差が132百万円・17百万円まで縮んでいます。

要因は連結経営指標等の推移からは読み取れません。有価証券報告書の株式の保有状況には、株式会社NTTデータグループの株式について「上場廃止に伴い売却しております」との記載があります。詳細は損益計算書や決算説明資料でご確認ください。

当期純利益は5期で944百万円から1,564百万円へ65.7%増。一方で経常利益は1,432百万円から1,581百万円へ10.4%増にとどまります。この2つの伸び率の差は、経常より下の段階で起きたことを示しています。

財務は堅い水準です。自己資本比率は71.2%、76.6%、75.1%、75.7%、76.5%。純資産額は7,214百万円から11,404百万円へ、総資産額は10,064百万円から14,901百万円へ増えました。

自己資本利益率（ROE）は13.8%、11.8%、10.8%、12.0%、**14.0%**と、直近期に5期で最高となっています。

現金及び現金同等物の期末残高は5,015百万円から6,826百万円へ。営業活動によるキャッシュ・フローは1,015百万円、891百万円、1,044百万円、255百万円、767百万円と推移しました。

経常利益率は約8.5%。当メディアが同じ時期に扱った情報サービス企業（6.7%〜49.1%）のなかでは低めの部類にあたります。受託型ビジネスが中心である構造が、この数字に表れていると読めます。

受託と企画という2つの型

同社の事業構造を理解するうえで、有価証券報告書の区分がそのまま手がかりになります。

受託型ビジネスは「お客様に応じたシステムソリューションをオーダーメイドで開発するビジネス」です。SIer向け事業とプライム向け事業に分かれます。

企画型ビジネスは「当社開発ソフトウェアやIP（ノウハウ・技術を含む）を活用し、販売およびASP/SaaS等を通じて収益を確保するビジネス」です。サービス提供事業がこれにあたります。

沿革を見ると、この2つの型は早い段階から併存していたことが分かります。1984年に富士通、1988年に野村総合研究所と受託の基本契約を結ぶ一方、1995年5月には金融デリバティブ取引管理ツール「スワップ管理システム」を開発・販売開始しています。自社製品を持つ試みは30年前からありました。

顧客の顔ぶれも幅広い領域にわたります。

**流通、金融、通信、証券。**業種を横断して長期の取引関係を築いてきた会社だと読めます。

海外体制は、ベトナム（ホーチミン市）と中国（上海市）の2拠点。いずれもソフトウェアの開発業務委託先として位置づけられています。国内では北海道（札幌市）に子会社があり、1990年12月に「東北・北海道地区の営業強化の為」設立されたものです。

働き方とキャリア形成の特徴

同社でのキャリアを考えるうえで軸になるのは、受託型が中心であることです。

有価証券報告書は事業スタイルを3つに分けていますが、そのうち2つ（SIer向け事業、プライム向け事業）が受託型です。経常利益率約8.5%という水準も、この構造を裏づけます。

2つ目の軸は、取引先の幅です。富士通、野村総合研究所、イオン、みずほ銀行、NTTドコモソリューションズ、東京証券取引所。配属によって扱う業種が変わります。

3つ目の軸は、野村総合研究所との関係です。議決権の20.2%を保有する「その他の関係会社」であり、1988年から続く取引関係、2003年からのeパートナー関係があります。

4つ目の軸は、若い組織であることです。提出会社の平均年齢34.0歳、平均勤続年数8.7年。当メディアが同じ時期に扱った情報サービス企業では平均年齢32.4歳〜46.9歳の分布でしたから、若い部類に入ります。

5つ目の軸は、海外の開発拠点です。ベトナムと中国に開発子会社があり、オフショア開発の体制を持っています。

6つ目の軸は、給与水準です。提出会社の平均年間給与5,458,555円、対前事業年度増減率3.8%。平均年齢34.0歳という条件を踏まえても、当メディアが扱った企業のなかでは低めの位置づけになります。この点は応募前に押さえておきたいところです。

向いている人／向いていない人

向いている人

幅広い業種のシステムに関わりたい方

沿革には流通、金融、通信、証券といった領域の取引先が並びます。

大手SIerとの協業経験を積みたい方

株式会社野村総合研究所が議決権の20.2%を保有し、1988年から取引関係があります。

若い組織で働きたい方

提出会社の平均年齢は34.0歳、平均勤続年数は8.7年です。

向いていない人

高い給与水準を第一に考える方

提出会社の平均年間給与は5,458,555円で、当メディアが扱った情報サービス企業のなかでは低い部類です。

自社製品の開発に専念したい方

3つの事業スタイルのうち2つが受託型ビジネスで、経常利益率は約8.5%です。

選考に向けた準備

応募の前に確かめること

株式会社キューブシステムは東京証券取引所プライム市場に上場しています（証券コード2335）。決算期は3月。有価証券報告書（第54期・2026年3月期）によると、連結従業員は938人、提出会社は704人です。

提出会社の平均年間給与は5,458,555円、平均年齢34.0歳、平均勤続年数8.7年、対前事業年度増減率3.8%。報告セグメントはシステムソリューション・サービスの単一事業で、3つの事業スタイル（SIer向け事業、プライム向け事業、サービス提供事業）に区分されています。

応募先が提出会社なのか、株式会社北海道キューブシステム・CUBE SYSTEM VIETNAM CO., LTD.・上海求歩信息系統有限公司のいずれかなのかは求人票で確認してください。

本社は東京都品川区大崎。沿革には大阪営業所（1985年開設、その後関西営業所→西日本システム事業所へ改称）の記載があります。

志望動機で問われること

「なぜシステム開発か」と「なぜキューブシステムか」の2段で組み立てます。

前者については、受託型と企画型のどちらに関心があるかを具体化します。同社は両方を持ち、事業スタイルとして明確に区分しています。

後者の材料は有価証券報告書にあります。1972年7月に「顧客の為の技術者集団となるべく」カストマエンジニアーズ株式会社として設立され、1990年10月に現商号へ変更したこと。1984年の富士通、1988年の野村総合研究所を皮切りに、イオン、みずほ銀行、NTTドコモソリューションズ、東京証券取引所と長期の取引関係を築いてきたこと。野村総合研究所が議決権の20.2%を保有し、2003年からeパートナーであること。基本方針が「顧客第一主義」であること。ベトナムと中国に開発拠点を持つこと。

「顧客の技術者集団という原点を、いま自分はどう引き継ぐのか」に考えを持って臨むと、面接での会話が具体的になります。

職務経歴書で見られるポイント

受託型システム開発の中途採用では、扱ったシステムの規模と担った工程が読まれます。

システム開発の経験がある方は、扱ったシステムの規模と技術、担った工程（要件定義、設計、製造、テスト、運用・保守）、チームの人数、対象業界を書きます。

金融系システムの経験がある方は、担当した業務とシステムの規模を書きます。沿革にみずほ銀行、東京証券取引所、金融デリバティブ取引管理ツールの記載があります。

流通・小売系システムの経験がある方は、担当した領域と顧客の規模を書きます。イオンとの取引が1995年から続いています。

通信系システムの経験がある方は、扱った領域と規模を書きます。NTTドコモソリューションズとの取引があります。

プロジェクトマネジメントの経験がある方は、管理した要員数と予算、期間、トラブルへの対処を書きます。

オフショア開発の経験がある方は、対象国と体制、担った役割を書きます。ベトナムと中国に開発子会社があります。

いずれの場合も、置かれていた状況、選んだ打ち手、動いた数値の3点を短く添えます。

まとめ

株式会社キューブシステムは、1972年7月にソフトウェア開発ならびにシステム運用管理業務を目的として、東京都品川区に「顧客の為の技術者集団となるべく」カストマエンジニアーズ株式会社として設立され、1990年10月に現商号へ変更した東京証券取引所プライム市場上場企業です（証券コード2335）。有価証券報告書（第54期・2026年3月期）によると、連結従業員は938人、提出会社は704人で、平均年齢34.0歳、平均勤続年数8.7年、平均年間給与5,458,555円（対前事業年度増減率3.8%）。事業はシステムソリューション・サービスの単一セグメントですが、受託型ビジネスの**「SIer向け事業」「プライム向け事業」と企画型ビジネスの「サービス提供事業」という3つの事業スタイルに区分されています。株式会社野村総合研究所が議決権の20.2%を保有する「その他の関係会社」で、1988年から取引関係があり2003年にはeパートナーとなりました。業績は売上高が5期で16,099百万円から18,498百万円へ14.9%増、連結従業員数も830人から938人へ108人増。当期純利益は944百万円から1,564百万円へ65.7%増**ですが、経常利益の伸びは10.4%にとどまり、直近2期は経常利益と当期純利益の差が大きく縮んでいます。財務は自己資本比率76.5%、ROE14.0%、現金及び現金同等物6,826百万円。子会社は北海道（札幌市）、ベトナム（ホーチミン市）、中国（上海市）の3社です。

よくある質問

Q. キューブシステムの年収はどのくらいですか。

A. 有価証券報告書（第54期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は5,458,555円、平均年齢34.0歳、平均勤続年数8.7年、従業員数704人です。平均年間給与には賞与および基準外賃金が含まれ、対前事業年度増減率は3.8%でした。当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業のなかでは低い部類にあたりますが、平均年齢34.0歳という若い組織である点を踏まえて読む必要があります。有価証券報告書には、従業員の給与その他の給付の額および内容について「能力、経験、技能および職務内容等を総合的に勘案して定めた等級に基づき決定しております」と記載されています。連結938人のうち提出会社は約75%で、子会社3社の給与水準は開示されていません。

Q. どんな事業をしている会社ですか。

A. 有価証券報告書によると、事業はシステムソリューション・サービスの単一セグメントです。ただし3つの事業スタイルに区分されており、受託型ビジネスの「SIer向け事業」「プライム向け事業」（顧客に応じたシステムソリューションをオーダーメイドで開発）と、企画型ビジネスの「サービス提供事業」（自社開発ソフトウェアやIPを活用し、販売およびASP/SaaS等を通じて収益を確保）に分かれます。沿革には富士通（1984年）、野村総合研究所（1988年）、ジャスコ・現イオン（1995年）、富士総合研究所・現みずほ銀行（1998年）、ドコモエンジニアリング・現NTTドコモソリューションズ（2001年）、東京証券取引所（2003年）との契約締結が記載されており、流通・金融・通信・証券と幅広い業種に取引先を持ちます。子会社は株式会社北海道キューブシステム、CUBE SYSTEM VIETNAM CO., LTD.、上海求歩信息系統有限公司の3社です。

Q. 業績と財務はどうなっていますか。

A. 有価証券報告書の連結経営指標等の推移によると、売上高は2022年3月期の16,099百万円から2026年3月期の18,498百万円へ14.9%増。経常利益は1,432百万円から1,581百万円へ10.4%増、親会社株主に帰属する当期純利益は944百万円から1,564百万円へ65.7%増えました。ただし直近2期は経常利益と当期純利益の差が132百万円・17百万円まで縮んでおり、第52期までの500百万円前後から大きく変化しています。要因は連結経営指標等の推移からは読み取れませんので、損益計算書等をご確認ください。財務は自己資本比率76.5%、純資産額11,404百万円、総資産額14,901百万円、現金及び現金同等物6,826百万円。自己資本利益率（ROE）は14.0%と5期で最高です。連結従業員数は830人から938人へ108人増えています。経常利益率は約8.5%で、受託型ビジネスが中心である構造が表れています。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。