シーティーエスの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

シーティーエス 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

有価証券報告書に、こう書かれています。**「2024年３月期から2026年３月期における前中期経営計画期間を振り返ると、残念ながら目標達成に至らず、事業内容においてもＳＡＰを中核に据えた事業体への『変身』を遂げることはできませんでした」。**未達をここまで明示する開示は多くありません。株式会社シーティーエスは長野県上田市に本店を置き、建設現場向けのICTと測量計測機器をレンタルと販売で提供する会社です。連結従業員286名という規模で、営業利益率26.4%を出しています。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。

会社概要と1972年の中部測機から続く上田

有価証券報告書の沿革は、測量計測の会社から始まります。

社名の由来も有価証券報告書に書かれています。「Construction　Total　Support　service」。土木・建築会社を中心に、商品・サービスをレンタルと販売で提供する会社です。

沿革を眺めると、支店開設の記録が並びます。長野（1983年）、松本（1988年）、甲府（1990年）、新潟（1997年）、仙台・福岡（1999年）、前橋（2000年）、東京（2002年）、名古屋（2008年）、富山（2009年）、大阪（2010年）、広島・浜松（2012年）、金沢（2013年）、熊本（2014年）、盛岡（2015年）、札幌・宇都宮（2016年）、鹿児島（2018年）、水戸・津・山形（2019年）、那覇（2019年）、千葉・神戸（2020年）、岐阜・京都（2021年）、旭川・大分（2022年）、帯広・埼玉（2022年）。そして直近の2026年2月に高松支店。

一方で閉鎖もあります。2023年3月に宮崎支店を鹿児島・大分へ統合、2024年3月に大分支店を福岡・熊本へ統合。開けて、統合して、また開ける。有価証券報告書には現在全国32支店での活動が記載されています。

DDS事業とSMS事業という2つの柱

報告セグメントは2つです。

直近期のセグメント別実績は次のとおりです。

**DDS事業のセグメント利益率32.0%**が全体を引き上げている構造です。連結の営業利益率は26.4%（前期26.0%）。

グループは3社です。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書（第36期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は6,535,342円、平均年齢43.8歳、平均勤続年数11.2年、対前事業年度増減率は7.2%です。経営基本方針に「処遇においては公平性を第一に、『能力＝成果、評価＝報酬』を基本に実践する」と記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

有価証券報告書には、労働組合は結成されていないが労使関係は良好である旨と、有給取得の強化・退社時刻の早期化等に取り組む旨が記載されています。提出会社の男性労働者の育児休業取得率は80.0%です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

人材育成については、社内研修・営業マニュアルの充実とOJTを中心にスキルアップに努める一方、提案資料の充実や本部によるサポートを通じて過度に個人のスキルに依存しない体制を構築する旨が記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

提出会社の平均年齢は43.8歳、平均勤続年数は11.2年。採用については「新卒採用を意識しない通年採用を行う、原則転勤を求めない採用条件を提示する」旨が記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

提出会社257名の年収654万円と全国32支店

有価証券報告書の従業員の状況です（2026年3月31日現在）。

連結会社の状況

注記に「当社グループは、セグメント別の独立した経営組織体系を有しておらず、同一の従業員が複数の事業に従事しております」とあり、DDS事業とSMS事業は合算で記載されています。

提出会社の状況

連結286名のうち提出会社は257名で、約89.9%。当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業のなかでは高い部類です。

**対前事業年度増減率7.2%**は、同じ時期に扱った企業（△2.5%〜+15.2%）のなかで上位に入ります。有価証券報告書の販売費及び一般管理費の説明にも「給与体系の変更を含む処遇改善等により人件費が増加した」と記載されており、増減率の背景が読めます。

平均年齢43.8歳・平均勤続年数11.2年は、同じ時期に扱った企業のなかでは高めです。連結従業員数は5期で279名→286名（+7名）とほぼ横ばいで、新規採用による若返りが起きていないことと整合します。

男女に関する指標は、次のとおり開示されています。

**管理職の女性比率0.0%、賃金差異52.7%。**当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業のなかで、いずれも低い側の水準です。

この点について、有価証券報告書は自ら説明しています。

多様性については、ジェンダーギャップを解消すべく努めております。特に、長らく男性中心であった建設業界において事業を行ってきた影響もあり、当社においても男女による業務分担が固定化してきました。こうした状況を改善すべく、まずは間接部門を中心に女性社員の登用・スキルアップに努めております。

課題として認識し、着手の順序まで書いている開示です。数字そのものは低いものの、応募者としては「いま登用が進んでいるのは間接部門である」という現在地を読めます。

営業人員数130人というKPI

人材育成・社内環境整備に関する指標は、2項目です。

営業人員を3年で98人から130人へ32人増やすという計画です。提出会社257名のうち98人が営業ですから、営業比率は約38%。有価証券報告書には「引き続き営業ネットワークを強化するとともに、生産性を高めることに努めており」と記載されており、この会社にとって営業職が中核であることがわかります。

採用に関する記述も具体的です。

採用にあたっては、従来的な枠組みにこだわらず、採用優先の活動を行っています。具体的には、新卒採用を意識しない通年採用を行う、原則転勤を求めない採用条件を提示するなどしています。

スキルアップについては、次のように書かれています。

支店に所属する営業職及びシステムサポート職をはじめとした社員に対し、社内研修・営業マニュアルの充実とＯＪＴを中心に個人のスキルアップに努めております。その一方で、提案資料の充実や本部による直接・間接のサポートを通じて、過度に個人のスキルに依存しない体制と、特に営業人員が本来の営業活動に専念できる環境構築に努めております。

「過度に個人のスキルに依存しない体制」という表現は、属人化を避ける設計思想を示しています。あわせて意欲を高める取り組みとして「年功序列ではなく、業績貢献に応じた昇進・昇格を行うとともに、特に営業職においては業績貢献に連動した賞与の支給を行っております」とも記載されています。

営業利益率26.4%と286名という規模

有価証券報告書の連結経営指標等の推移（第32期〜第36期）です。

※当期純利益は親会社株主に帰属する当期純利益

• 売上高……10,542百万円→12,747百万円（+20.9%）
• 経常利益……2,535百万円→3,734百万円（+47.3%）
• 当期純利益……1,731百万円→2,686百万円（+55.2%）
• 連結従業員数……279名→286名（+7名）

人をほとんど増やさずに売上を20.9%、経常利益を47.3%伸ばした5期です。1人あたり売上高は約3,779万円から約4,457万円へ、17.9%上がりました。

経常利益率は約24.0%から**約29.3%**へ改善しています。当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業では、受託開発中心の会社が6.7〜12.1%、自社パッケージを持つ会社が24.7〜32.0%という分布でした。この会社は受託ではなくレンタル・サブスクリプションが中核であり、その収益構造が数字に出ています。

自己資本比率は67.8%→**76.2%**と5期連続で上昇。ROEは16.3%〜18.8%の範囲で推移し、5期すべて16%を超えています。

一方で、事業モデル特有の記載もあります。

レンタルによる商品・サービスの提供が事業モデルの中核を担っており、それらにかかるハード・機器類のレンタル資産は、大半をリース契約により調達しております。（中略）他方で税制、リース料率、取り扱い商材等の変化によっては、リースによる調達が利益を損ない、自前調達が大きく有利になる可能性が常に存在しております。

貸借対照表を見ると、リース資産（純額）1,807百万円、リース債務は流動656百万円＋固定1,176百万円。リースの条件が変われば損益に効く構造であることを、会社自身が説明しています。

「目標達成に至らず」と書いた中期経営計画

この会社の有価証券報告書で目を引くのは、前中期経営計画（2024年3月期〜2026年3月期）に対する評価です。

2024年３月期から2026年３月期における前中期経営計画期間を振り返ると、残念ながら目標達成に至らず、事業内容においてもＳＡＰを中核に据えた事業体への「変身」を遂げることはできませんでした。

前中期経営計画の目標と、直近期の実績を並べると次のようになります。

数値目標のうち、ROEとリピート率が未達です。とくにリピート率は90%超の目標に対して70.0%（前期比0.1pt減）。有価証券報告書はこの指標の定義も開示しています。

リピート率　＝　前期取引があり、かつ当期取引があった現場代理人数　÷　前期取引があった現場代理人数

分母が「現場代理人」という個人単位である点がこの会社の事業の性格を示します。建設現場は完成すれば解散するため、現場単位の取引は本質的に継続しにくい。だからこそ会社は**法人契約化（BtoB取引化）**を進めており、有価証券報告書にも「ＢtoＣ的な現場単位の取引がベースの業界にあってＢtoＢ取引拡大が進み、自社においても収益性が向上したことは重要な成果」と記載されています。

そのうえで、新たな中期経営計画（2027年3月期〜2029年3月期）が策定されました。

ＳＡＰの売上を3年で約2倍にするという目標です。ターゲットも数字で示されています。全国の地場ゼネコン約2,600社（年間の最低元請施工現場数で10現場以上を見込める企業）と、広域ゼネコン約100社。

働き方とキャリア形成の特徴

有価証券報告書から読み取れる働き方の特徴は、次の4点です。

**1つ目は、支店を軸にした組織であること。**全国32支店で連結286名という構成です。有価証券報告書には「支店に所属する営業職及びシステムサポート職」という表現があり、現場に近い職種が支店に置かれています。

**2つ目は、営業職の比重が高いこと。**人的資本のKPIが「営業人員数130人」であることからも、営業が中核であることがわかります。提出会社257名のうち98人が営業です。

3つ目は、業績連動が明示されていること。「年功序列ではなく、業績貢献に応じた昇進・昇格」「特に営業職においては業績貢献に連動した賞与の支給」と記載されています。

4つ目は、勤務地の条件が採用時に示されること。「原則転勤を求めない採用条件を提示する」と有価証券報告書に明記されています。

環境面では、社用車に関する記述もあります。「営業職種においては、社用車の私的利用を許可することで、総合的な環境負荷の低減と福利厚生の充実を図っております」。温室効果ガス削減の文脈で書かれていますが、営業職の実務がどのようなものかを示す記述でもあります。

向いている人／向いていない人

有価証券報告書の記載から読み取れる範囲で整理します。ここに書いたことは相性の目安であり、選考の合否を決めるものではありません。

向いていると考えられる人

• 特定の地域に腰を据えて働きたい人。「原則転勤を求めない採用条件」が採用方針として書かれています
• 建設業界という顧客に長期的な関心を持てる人。1972年の測量計測から一貫して建設現場を対象にしてきた会社です
• 業績連動の処遇を歓迎する人。「能力＝成果、評価＝報酬」が経営基本方針に置かれています
• 少人数の拠点で裁量を持って動きたい人。全国32支店で連結286名という構成です

向いていない可能性がある人

• 大規模な開発組織で分業したい人。この会社は自社で大規模なソフトウェア開発を行う体制ではなく、有価証券報告書にも「国内において各専門分野で高い技術力を持つ企業との協業により商品・サービスを供給している」と記載されています
• 短期間で多くの同期と切磋琢磨したい人。連結従業員数は5期で+7名です
• 転勤による多拠点経験をキャリアにしたい人。方針が逆向きです

選考に向けた準備

事業の理解

有価証券報告書から確認しておきたいのは、次の点です。

• DDS事業とSMS事業の位置づけ……DDS事業7,510百万円（利益率32.0%）、SMS事業3,870百万円（同19.4%）。中期経営計画ではDDS事業を中核に据えています
• SAPが何を統合したものか……クラウドストレージ、クラウド映像、コミュニケーション、通信・ネットワーク、多機能ディスプレイ。個々の現場で必要な情報を「サイトアシストダッシュボード」で一元化する仕組みです
• レンタルという事業モデル……レンタル資産の大半をリース契約で調達しており、リース料率等の変化が損益に効く構造です
• 顧客の広がり方……地場ゼネコン約2,600社、広域ゼネコン約100社。新市場として官公庁市場（簡易型河川監視カメラ等）が挙げられています

数字の押さえ方

面接で使える数字を挙げます。

質問の準備

• 「応募したポジションの勤務地は将来的にも変わらない前提でよいですか。変わりうるのはどんな場合ですか」
• 「BtoB契約の比率はいまどのくらいで、3年後にどこまで持っていく計画ですか」
• 「営業人員を98人から130人へ増やす計画ですが、増員は新卒とキャリアのどちらが中心ですか」
• 「配属候補の支店の人数と、直近3年の増減を教えてください」
• 「営業職の賞与は業績連動と記載がありますが、評価される指標は売上ですか、SAPの導入社数ですか」

まとめ

株式会社シーティーエスは、1972年に長野県で測量計測の会社として始まり、建設現場向けのICTと測量計測機器をレンタルと販売で提供する会社です。連結従業員286名という規模で売上高12,747百万円、営業利益率26.4%、ROE18.8%を出しています。

有価証券報告書から読み取れる特徴を整理します。

• **DDS事業の利益率32.0%**が全体を引き上げている
• 人をほとんど増やさずに5期で売上+20.9%・経常利益+47.3%（従業員は279名→286名）
• 全国32支店を展開しつつ、採用では「原則転勤を求めない採用条件」を提示
• 人的資本のKPIは営業人員数130人（実績98人）と販管費千円当たり営業利益1,000円超（実績1,060円）
• 前中期経営計画について「目標達成に至らず」と明記し、新計画でSAP売上55億円（+96%）を掲げた
• 管理職の女性比率は0.0%。建設業界での業務分担の固定化を課題として認識し、間接部門から着手する旨を記載

**規模は大きくないが収益性は高く、勤務地の条件が採用時点で示される会社。**これが有価証券報告書から読み取れる姿です。

よくある質問

Q. 平均年収はどのくらいですか。

有価証券報告書（第36期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は6,535,342円、対前事業年度増減率は7.2%です。平均年齢43.8歳、平均勤続年数11.2年という条件つきの数字であり、個人の年収は職種・等級・評価によって異なります。求人票の想定年収とあわせてご確認ください。

Q. 転勤はありますか。

有価証券報告書には、採用の取り組みとして「原則転勤を求めない採用条件を提示する」と記載されています。ただし「原則」という語がある以上、例外の範囲は応募時に確認されることをおすすめします。同社は全国32支店を展開しており、2026年2月にも高松支店を開設しています。

Q. どんな職種が中心ですか。

人的資本のKPIに「営業人員数」が置かれており、提出会社257名のうち98人が営業です。有価証券報告書には「支店に所属する営業職及びシステムサポート職」という表現があります。連結従業員286名のうち228名（外35名）が報告セグメント（DDS事業・SMS事業）、29名（外6名）が全社（共通）＝管理部門です。

※本記事は、掲載時点で公開されている有価証券報告書および公式サイトの情報をもとに作成しています。制度・数値は変更される場合がありますので、応募前に企業の公式情報を必ずご確認ください。