システムリサーチの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

システムリサーチ 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

有価証券報告書に、この会社の立ち位置を示す一文があります。「独立系のIT企業としてメーカーに左右されることなく、蓄積した専門知識と新技術で顧客の経営課題に的確に対応し、顧客利益を創出できるシステムの提案と構築を目指しております」。株式会社システムリサーチは1981年に名古屋で設立された会社で、連結従業員1,569名のうち1,548名（約98.7%）が提出会社に所属しています。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。

会社概要と名古屋で始まった1981年

有価証券報告書の沿革は、名古屋市東区から始まります。

名古屋を本拠としながら、浜松（1986年）、大阪（1987年）、東京（1989年）へ順に拠点を広げてきた会社です。現在は東京支社（新宿第一生命ビルディング）と大阪支社（信濃橋三井ビルディング）が有価証券報告書の縦覧場所として記載されています。

POS・WMS・カーディーラーという業務区分

有価証券報告書によると、同社グループはSIサービスおよびソフトウエア開発を主たる業務とし、コンピュータ機器等の商品販売、WEBサイトの運営ならびにクラウドサービス（SaaS）、ソフトウエアプロダクト開発販売等も行う総合情報サービス業です。報告セグメントは単一ですが、業務区分は5つに分かれます。

SIサービス業務については、扱う分野が具体的に列挙されています。

具体的には、クレジット決済に加え、電子マネー決済が可能なPOS管理システム、高度なFA制御技術である自動倉庫／コンベアと連携したWMS／WCS、カーディーラーシステム、PLC開発用のコンパイラやデバッガなどの統合開発環境など、専門的で特殊な技術を必要とされる業務も行っております。

**POS（流通・小売）、WMS／WCS（物流・倉庫）、カーディーラー（自動車販売）、PLCの開発環境（制御）。**業種を横断しながら、いずれも「専門的で特殊な技術を必要とする」領域を挙げている点が特徴です。名古屋を本拠とする会社らしく、自動車関連が業務区分の説明に登場します。

ソフトウエア開発業務については、「大手企業を中心に、準委任契約や派遣契約による常駐型を中心とした情報システム開発」であり、「製造業、流通業、サービス業など、業種・業態を問わずシステムの上流工程から下流工程、およびその後のメンテナンス業務までの広範囲に亘ってサービスを提供」しているとのこと。加えて**メインフレーム系システムやクライアント・サーバ・システムからWindowsシステムやクラウドサービスへの移植（レガシーマイグレーション）**も行っています。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書（第46期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は5,481千円、平均年齢33.7歳、平均勤続年数7.9年、対前事業年度増減率は3.5%です。給与は職務内容および職責の大きさ、業績ならびに個人の成果、外部労働市場における水準等を総合的に勘案して決定される旨が記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

有価証券報告書には、労働組合は結成されていないが労使関係は円満に推移している旨が記載されています。提出会社の男性育児休業取得率は70%です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

iCD（iコンピテンシ ディクショナリ）活用システムを通じて個々のスキルを可視化し、教育担当者（EC）との教育計画の立案と定期的な面談を行う旨が記載されています。自分の適性や志向に合わせたキャリアパスを選択する仕組みです。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

提出会社の平均年齢は33.7歳、平均勤続年数は7.9年。管理職に占める女性労働者の割合は8.3%、女性役務者比率は12.2%です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

提出会社1,548名の年収548万円とiCDによる可視化

有価証券報告書の従業員の状況です（2026年3月31日現在）。

連結会社の状況……ソフトウエア関連1,569名。単一セグメントのため区分の記載はありません。

提出会社の状況

連結1,569名のうち提出会社は1,548名で、約98.7%。連結子会社は株式会社ソエル1社です。

平均年間給与5,481千円は、当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業のなかでは低めですが、平均年齢33.7歳という条件つきです。同じ時期に扱った企業では、平均年齢31.2歳で5,194,782円、33.5歳で6,636千円、34.0歳で5,458,555円、34.7歳で6,517,666円といった数字がありました。

男女に関する指標は、次のとおり開示されています。

「準従業員」は雇用契約期間を定めた有期雇用者を指します。全従業員80.3%、従業員80.3%、準従業員79.9%と3つの区分がほぼ同水準である点は、雇用形態による差が小さいことを示します。

もう1つ、注記に興味深い記載があります。

当社は「女性の活躍推進行動計画」で、女性の役務者割合を7%以上とすることを目標としております。2026年3月31日時点での**女性役務者比率は12.2%**であります。

管理職女性比率8.3%に対し、役務者比率は12.2%。目標の7%は達成済みです。管理職とは別の職位区分で、より広い範囲を捉えた指標と読めます。

iCDによるスキルの可視化

人材育成については、具体的な仕組みが記載されています。

iCD（注1）活用システムを通じての個々のスキルを可視化し、教育担当者（EC）との教育計画の立案と定期的な面談を行う事で、社員の成長とキャリア実現を支援します。

iCDについても定義が添えられています。

iCD（iコンピテンシ ディクショナリ）……組織においてITを利活用するビジネスに求められる業務（タスク）と、それを支えるIT人材の能力や素養（スキル）を「タスクディクショナリ」「スキルディクショナリ」として体系化した辞書で、IT人材育成に利用するための仕組みです。

iCDはIPA（情報処理推進機構）が公開する枠組みで、当メディアが同じ時期に扱った企業のなかにも評価基盤として採用している例がありました。**スキルを辞書で定義し、可視化し、教育担当者と面談する。**育成の手順が制度として書かれている点は、応募者にとって判断材料になります。

あわせて「自分の適性や志向に合わせたキャリアパスを選択します」とも記載されています。

給与については、次のとおりです。

当社は、従業員の給与および報酬について、職務内容および職責の大きさ、業績ならびに個人の成果、外部労働市場における水準等を総合的に勘案して決定しております。特に、IT人材に求められる高度な専門性や技術力を踏まえ、競争力のある報酬水準を目指すとともに、評価制度に基づき成果や貢献度を適切に処遇へ反映することを基本方針としております。

5期連続増収増益とROE20.6%

有価証券報告書の連結経営指標等の推移（第42期〜第46期）です。

※当期純利益は親会社株主に帰属する当期純利益

売上高・経常利益・当期純利益・連結従業員数のすべてが5期連続で増加しています。

• 売上高……18,405,466千円→29,083,482千円（+58.0%）
• 経常利益……2,113,540千円→3,551,517千円（+68.0%）
• 当期純利益……1,492,127千円→2,610,952千円（+75.0%）
• 連結従業員数……1,302名→1,569名（+267名）

**利益の伸びが売上の伸びを上回っています。経常利益率は約11.5%から約12.2%**へ改善しました。

自己資本利益率（ROE）は19.5%、18.5%、20.0%、19.6%、20.6%。5期すべて18%を超え、直近期は5期で最高です。当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業では、ROEが5.7%〜36.7%の範囲に分布しており、5期を通じて18%以上を保つ例は限られます。

同時に自己資本比率も改善しています。63.0%、64.3%、65.0%、67.3%、69.1%。自己資本が厚くなりながらROEが上がっている構造です。

純資産額は8,134,298千円から13,485,078千円へ1.66倍、総資産額は12,884,657千円から19,458,796千円へ1.51倍に増えました。

キャッシュも積み上がっています。営業活動によるキャッシュ・フローは1,287,186千円、1,796,861千円、2,458,282千円、2,056,993千円、2,502,740千円。現金及び現金同等物の期末残高は6,314,386千円から8,429,775千円へ増えました。

投資活動によるキャッシュ・フローは△254,650千円、△273,295千円、△926,705千円、△1,139,508千円、△942,318千円と、直近3期でやや大きくなっています。

従業員1人あたり売上高は、第42期の約14.1百万円から第46期の約18.5百万円へ、約31.1%上昇しました。人を267名増やしながら、1人あたりの生産性も3割上げている構造です。

なお同社は2024年4月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っています。

独立系という立ち位置

同社の性格を最も端的に示すのが、有価証券報告書のこの一文です。

独立系のIT企業としてメーカーに左右されることなく、蓄積した専門知識と新技術で顧客の経営課題に的確に対応し、顧客利益を創出できるシステムの提案と構築を目指しております。

当メディアが同じ時期に扱った情報サービス企業のなかには、大手メーカーやSIerが議決権の20〜50%を保有する会社が複数ありました。大日本印刷50.77%、野村総合研究所20.2%、チェンジホールディングス49.76%。親会社や大株主を持つ会社は、安定した受注の一方で意思決定に制約が生じます。

この会社にはそれがありません。連結子会社は株式会社ソエル1社のみ、その他の関係会社の記載もありません。

もっとも、**まったく無関係というわけでもありません。**沿革には2006年10月に「松下電器産業株式会社（現・パナソニック株式会社）よりイリイ株式会社の株式を取得し、連結子会社とする」という記載があります。大手メーカーから事業会社を引き受けた実績です。

そして「独立系」という立ち位置は、扱う技術の幅にも表れています。SIサービス業務で挙げられている領域を見ると、POS管理システム（流通）、WMS／WCS（物流）、カーディーラーシステム（自動車）、PLC開発用の統合開発環境（制御）。特定のメーカー製品に縛られないからこそ、業種をまたいで技術を積み上げられるという読み方ができます。

ソフトウエア開発業務では「大手企業を中心に、準委任契約や派遣契約による常駐型を中心とした情報システム開発」を行い、「多くの顧客からは、リピートオーダーをいただき、継続的な取引を続けております」と記載されています。

拠点は名古屋（本社）、東京、大阪。1986年に開設した浜松営業所は2001年8月に閉鎖され、2001年開設の伏見事務所も2011年11月に閉鎖されています。拠点を絞りながら人を増やしてきた形です。

働き方とキャリア形成の特徴

同社でのキャリアを考えるうえで軸になるのは、名古屋が本拠であることです。

1981年に名古屋市東区で設立され、本社は現在も名古屋市中村区。東京支社・大阪支社はありますが、有価証券報告書の提出先は東海財務局長です。

2つ目の軸は、独立系という立ち位置です。親会社もその他の関係会社もなく、連結子会社は1社のみ。有価証券報告書は「メーカーに左右されることなく」と明記しています。

3つ目の軸は、技術領域の幅です。POS、WMS／WCS、カーディーラーシステム、PLC開発環境、レガシーマイグレーション。製造業、流通業、サービス業と業種を横断します。

4つ目の軸は、iCDによる育成です。IPAのスキル体系を活用してスキルを可視化し、教育担当者（EC）と教育計画を立て、定期的に面談する仕組みが記載されています。

5つ目の軸は、成長の持続性です。売上高・経常利益・当期純利益・従業員数のすべてが5期連続で増加し、ROEも5期すべて18%超。従業員1人あたり売上高は5期で約31.1%上昇しました。

6つ目の軸は、若い組織であることです。提出会社の平均年齢33.7歳、平均勤続年数7.9年。当メディアが同じ時期に扱った企業のなかでは若い部類に入ります。

向いている人／向いていない人

向いている人

名古屋・東海圏を拠点に働きたい方

1981年に名古屋で設立され、本社は名古屋市中村区。東海財務局長への提出会社です。

独立系の環境で幅広い技術に触れたい方

親会社を持たず、POS、WMS／WCS、カーディーラーシステム、PLC開発環境など業種を横断した領域を扱います。

スキルの可視化と育成計画を重視する方

iCD活用システムでスキルを可視化し、教育担当者（EC）との教育計画立案と定期面談を行う仕組みがあります。

向いていない人

高い給与水準を第一に考える方

提出会社の平均年間給与は5,481千円で、当メディアが扱った情報サービス企業のなかでは低めの水準です。

グループ会社間の異動でキャリアを広げたい方

連結子会社は株式会社ソエル1社のみで、連結の約98.7%が提出会社に所属しています。

選考に向けた準備

応募の前に確かめること

株式会社システムリサーチは東京証券取引所プライム市場に上場しています（証券コード3771）。決算期は3月。有価証券報告書（第46期・2026年3月期）によると、連結従業員は1,569名、提出会社は1,548名です。

提出会社の平均年間給与は5,481千円、平均年齢33.7歳、平均勤続年数7.9年、対前事業年度増減率3.5%。事業はソフトウエア関連事業の単一セグメントで、業務区分はSIサービス業務、ソフトウエア開発業務、ソフトウエアプロダクト業務、商品販売、その他（WEBサイト運営等）の5つです。

本社は名古屋市中村区岩塚本通。東京支社（新宿）、大阪支社（西区靱本町）があります。連結子会社は株式会社ソエル1社です。

志望動機で問われること

「なぜ独立系のシステム開発か」と「なぜシステムリサーチか」の2段で組み立てます。

前者については、SIサービス（請負）とソフトウエア開発（常駐型）のどちらに関わりたいのかを具体化します。同社は両方を持っています。

後者の材料は有価証券報告書にあります。1981年3月に名古屋市東区でソフトウエア開発業務を開始したこと。1995年に通商産業省へSI企業として登録したこと。**「独立系のIT企業としてメーカーに左右されることなく」**という立ち位置を明記していること。POS管理システム、WMS／WCS、カーディーラーシステム、PLC開発用の統合開発環境といった専門領域を扱うこと。iCD活用システムでスキルを可視化し、教育担当者（EC）と教育計画を立てる仕組みがあること。5期連続増収増益でROEが5期すべて18%超であること。

「独立系で幅広い技術に触れる環境で、自分は何を深めるのか」に考えを持って臨むと、面接での会話が具体的になります。

職務経歴書で見られるポイント

システム開発の中途採用では、扱ったシステムの規模と担った工程が読まれます。

システム開発の経験がある方は、扱ったシステムの規模と技術、担った工程（要件定義、設計、製造、テスト、運用・保守）、チームの人数、対象業界を書きます。

流通・小売系システムの経験がある方は、扱った領域と店舗規模を書きます。SIサービス業務にPOS管理システムが挙げられています。

物流・倉庫管理システムの経験がある方は、扱った製品と自動倉庫・コンベアとの連携実績を書きます。WMS／WCSがこの会社の専門領域です。

自動車業界のシステム経験がある方は、担当した業務と顧客の規模を書きます。カーディーラーシステムが挙げられています。

制御系・PLC関連の経験がある方は、扱った機器と開発環境を書きます。PLC開発用のコンパイラやデバッガなどの統合開発環境を手がけています。

レガシーマイグレーションの経験がある方は、移行元と移行先の環境、対象システムの規模を書きます。メインフレーム系からクラウドへの移植を扱っています。

いずれの場合も、置かれていた状況、選んだ打ち手、動いた数値の3点を短く添えます。

まとめ

株式会社システムリサーチは、1981年3月に名古屋市東区泉で設立され、ソフトウエア開発業務を開始した東京証券取引所プライム市場上場企業です（証券コード3771）。有価証券報告書（第46期・2026年3月期）によると、連結従業員は1,569名、提出会社は1,548名（約98.7%）で、平均年齢33.7歳、平均勤続年数7.9年、平均年間給与5,481千円（対前事業年度増減率3.5%）。事業はソフトウエア関連事業の単一セグメントで、業務区分はSIサービス業務／ソフトウエア開発業務／ソフトウエアプロダクト業務／商品販売／その他の5つ。有価証券報告書には**「独立系のIT企業としてメーカーに左右されることなく」と明記され、電子マネー決済が可能なPOS管理システム、自動倉庫／コンベアと連携したWMS／WCS、カーディーラーシステム、PLC開発用の統合開発環境といった専門領域を扱います。業績は売上高・経常利益・当期純利益・連結従業員数のすべてが5期連続で増加し、売上高は18,405,466千円から29,083,482千円へ58.0%増**、経常利益は68.0%増、当期純利益は75.0%増。ROEは5期すべて18%超（直近期20.6%）で、同じ期間に自己資本比率も63.0%から69.1%へ改善しました。従業員1人あたり売上高は約31.1%上昇しています。人材面ではiCD（iコンピテンシ ディクショナリ）活用システムによるスキルの可視化と、教育担当者（EC）との教育計画立案・定期面談が特徴です。

よくある質問

Q. システムリサーチの年収はどのくらいですか。

A. 有価証券報告書（第46期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は5,481千円、平均年齢33.7歳、平均勤続年数7.9年、従業員数1,548名です。平均年間給与には賞与および基準外賃金が含まれ、対前事業年度増減率は3.5%でした。当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業のなかでは低めですが、平均年齢33.7歳という若い組織である点を踏まえて読む必要があります。有価証券報告書には「従業員の給与および報酬について、職務内容および職責の大きさ、業績ならびに個人の成果、外部労働市場における水準等を総合的に勘案して決定しております。特に、IT人材に求められる高度な専門性や技術力を踏まえ、競争力のある報酬水準を目指す」と記載されています。連結1,569名のうち提出会社は約98.7%です。

Q. どんな事業をしている会社ですか。

A. 有価証券報告書によると、事業はソフトウエア関連事業の単一セグメントですが、業務区分は5つです。SIサービス業務（請負契約にて情報システムを提案・開発・構築）、ソフトウエア開発業務（大手企業を中心に準委任契約や派遣契約による常駐型のシステム開発・メンテナンス）、ソフトウエアプロダクト業務（不特定ユーザー向けのプログラム作成・販売・保守）、商品販売（PCやネットワーク機器等）、その他（WEBサイト運営、クラウドサービス）。SIサービス業務では、電子マネー決済が可能なPOS管理システム、自動倉庫／コンベアと連携したWMS／WCS、カーディーラーシステム、PLC開発用のコンパイラやデバッガなどの統合開発環境といった「専門的で特殊な技術を必要とされる業務」を扱います。連結子会社は株式会社ソエル1社です。

Q. 業績と財務はどうなっていますか。

A. 有価証券報告書の連結経営指標等の推移によると、売上高は2022年3月期の18,405,466千円から2026年3月期の29,083,482千円へ58.0%増。経常利益は2,113,540千円から3,551,517千円へ68.0%増、親会社株主に帰属する当期純利益は1,492,127千円から2,610,952千円へ75.0%増えました。売上高・経常利益・当期純利益・連結従業員数のすべてが5期連続で増加しています。経常利益率も約11.5%から約12.2%へ改善。自己資本利益率（ROE）は19.5%、18.5%、20.0%、19.6%、20.6%と5期すべて18%を超え、同じ期間に自己資本比率も63.0%から69.1%へ上昇しました。純資産額は1.66倍、現金及び現金同等物は6,314,386千円から8,429,775千円へ増加。連結従業員数は1,302名から1,569名へ267名増え、従業員1人あたり売上高は約14.1百万円から約18.5百万円へ約31.1%上昇しています。なお2024年4月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を行いました。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。