システムサポートホールディングスの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

システムサポートホールディングス 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

有価証券報告書によると、株式会社システムサポートホールディングスの自己資本利益率（ROE）は24.98%、24.50%、26.77%、26.67%、26.34%。5期すべて24%を超えています。同社は1980年に石川県金沢市で設立され、2025年1月に持株会社体制へ移行した会社です。連結従業員は1,712人、提出会社は52人。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。

会社概要と金沢のデータエントリーから1980年

なお本記事が参照する有価証券報告書は**第46期（2025年6月期）**で、提出日は2025年9月19日です。決算期が6月のため、他社より参照時点が新しくない点はご了承ください。

有価証券報告書の沿革は、金沢から始まります。

データエントリーから始まり、Oracle（2004年）、SAP（2011年）、AWS（2012年）、ServiceNow（2015年）、Google Cloud（2020年）、Snowflake（2022年）とパートナー契約を積み上げてきたのがこの会社の歩みです。

そして2025年1月、大きな組織変更がありました。有価証券報告書には**「2025年1月1日に吸収分割の方式で持株会社体制へ移行」**し、新たに設立した会社（同日付で「株式会社システムサポート」に商号変更）を連結子会社とした旨が記載されています。これに伴い、旧・株式会社システムサポートは株式会社システムサポートホールディングスとなりました。

クラウドインテグレーションという主力

有価証券報告書によると、報告セグメントは5つです。

クラウドインテグレーション事業について、有価証券報告書はこう説明しています。

クラウドサービスにより、ユーザー企業はITシステムを自社資産として「所有」しなくても外部サービスとして「利用」できるというメリットがあります。初期投資リスクを抑えてITシステムの調達や変更を簡単に行うことが可能となり、事業環境やビジネスの変化に柔軟に対応できることから、各種クラウドサービスは近年急速に拡大しています。当社グループでは各種クラウドサービスの技術者を積極的に育成・採用してサービスを提供しています。

システムインテグレーション事業については「主力であるソフトウエアの受託開発では業種・業務を問わず幅広く、かつ開発の一連の工程にワンストップで対応可能な点であり、顧客ニーズが高く専門性が要求される分野を技術者の育成などによって戦略的に強化しております」と記載されています。

なお従業員数については、**「当社グループの従業員は、同一の従業員が複数のセグメントに就業しているため、セグメント別に記載しておりません」**と注記されています。報告セグメント計1,630人、全社（共通）82人、合計1,712人という開示です。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書（第46期・2025年6月期）によると、提出会社の平均年間給与は6,777,864円、平均年齢42.9歳、平均勤続年数11.7年です。ただし提出会社は持株会社で、従業員52人は全員が全社（共通）に所属しています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

有価証券報告書には、グループの労働組合は結成されていないが労使関係は円滑に推移している旨が記載されています。提出会社の男性労働者の育児休業取得率は50.0%、連結子会社の株式会社システムサポートは85.7%です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

クラウドインテグレーション事業について「各種クラウドサービスの技術者を積極的に育成・採用してサービスを提供しています」と記載されています。パートナー契約はMicrosoft、AWS、Google Cloud、ServiceNow、SAP、Oracle、Snowflakeなどに及びます。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

連結従業員は5期で1,126人から1,712人へ増えました。同一の従業員が複数のセグメントに就業するため、セグメント別の従業員数は開示されていません。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

持株会社52人と連結1,712人

有価証券報告書の従業員の状況です（2025年6月30日現在）。

連結会社の状況

臨時従業員数は従業員数の10分の1未満のため記載されていません。

提出会社の状況

従業員数は前事業年度末と比べて1,208名減少しており、これは2025年1月1日付の持株会社体制への移行によるものです。上記の従業員は全員が全社（共通）に所属しています。

男女に関する指標は、提出会社と連結子会社の株式会社システムサポートについて開示されています。

提出会社の男女の賃金の差異は、全労働者70.8%、正規雇用労働者75.1%、パート・有期労働者23.9%。注記には「賃金制度・体系において性別による差異はありません。男女の賃金の差異は、主に男女間の管理職比率及び雇用形態の差異によるものです」とあります。

株式会社システムサポートについては「主に男女間の管理職比率及び雇用形態の差異並びに特定の職種において勤務時間が短いパートタイムの女性労働者が多いことによるもの」と補足されています。

なおグループの拡大も続いています。有価証券報告書には2024年7月26日付で株式会社コミュニケーション・プランニングの全株式を取得、2025年7月1日付で株式会社エコー・システムの全株式を取得した旨が記載されています。

ROEが5期すべて24%超という収益構造

有価証券報告書の連結経営指標等の推移（第42期〜第46期）です。

※当期純利益は親会社株主に帰属する当期純利益

売上高・経常利益・当期純利益・連結従業員数のすべてが5期連続で増加しています。

• 売上高……14,431,360千円→26,938,147千円（+86.7%）
• 経常利益……954,976千円→2,244,136千円（2.35倍）
• 当期純利益……674,496千円→1,457,638千円（2.16倍）
• 連結従業員数……1,126人→1,712人（+586人／+52.0%）

売上が86.7%増、経常利益が2.35倍。**利益の伸びが売上の伸びを上回っています。経常利益率は約6.6%から約8.3%**へ改善しました。

そして**ROEは5期すべて24%を超えています。**24.98%、24.50%、26.77%、26.67%、26.34%。当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業では、ROEが5.7%〜36.7%の範囲に分布しており、5期を通じて24%以上を保つ例は限られます。

一方で自己資本比率は44.93%、43.78%、46.50%、50.92%、**44.11%**と、40%台半ばで推移しています。当メディアが同じ時期に扱った企業（45.5%〜90.98%）のなかでは低い部類です。

高いROEと低めの自己資本比率がセットになっている構造は、資本の使い方が効率的である一方、財務のバッファが薄いことも意味します。

キャッシュは着実に増えています。

営業活動によるキャッシュ・フローは5期で3.35倍。現金及び現金同等物も2,199,873千円から5,119,546千円へ2.33倍に増えました。

総資産額は6,662,266千円から13,628,109千円へ2.05倍。純資産額も2,993,052千円から6,012,008千円へ2.01倍に増えています。

パートナー契約を積み上げてきた構造

同社の事業を理解するうえで最も分かりやすいのが、沿革に並ぶパートナー契約です。

**ERP（Oracle、SAP）→ クラウド基盤（AWS、Google Cloud）→ ITSM（ServiceNow）→ RPA（Automation Anywhere）→ 特権ID管理（CyberArk）→ データ基盤（Snowflake）。**技術トレンドに沿ってパートナー契約を追加してきた履歴が読めます。

もう1つの軸が自社プロダクトです。

「建て役者」「就業役者」という和名の製品を持ちながら、海外ベンダーの再販も行う。この二層構造がプロダクト事業とクラウドインテグレーション事業の関係にあたります。

そしてデータセンターです。アウトソーシング事業では「プライベートクラウド等のデータセンターサービスやニアショアによるシステム運用保守、データ分析・入力サービス等を提供」しており、金沢と東京に自社グループのデータセンターを設置しています。1980年の設立目的にあった「データエントリーサービス」が、いまも事業の一角として残っている形です。

海外は米国（STS Innovation, Inc.、2013年）とカナダ（STS Innovation Canada Inc.、2016年）に拠点があります。

働き方とキャリア形成の特徴

同社でのキャリアを考えるうえで軸になるのは、クラウドの技術者としての専門性です。

Microsoft Azure、AWS、Google Cloud、ServiceNow。有価証券報告書は「各種クラウドサービスの技術者を積極的に育成・採用してサービスを提供しています」と明記しています。ベンダー資格が職能に直結する領域です。

2つ目の軸は、持株会社体制です。2025年1月1日に移行したばかりで、提出会社は52人。実務は9社の連結子会社が担います。応募先の法人によって扱う領域が変わります。

3つ目の軸は、セグメントをまたぐ働き方です。有価証券報告書は「同一の従業員が複数のセグメントに就業しているため、セグメント別に記載しておりません」と明記しています。配属が事業単位で固定されない可能性を示します。

4つ目の軸は、金沢という本拠です。1980年に石川県金沢市で設立され、本店はいまも金沢。名古屋（1984年）、東京（1987年）、大阪（2004年）と拠点を広げてきました。アウトソーシング事業では金沢と東京にデータセンターを持ちます。

5つ目の軸は、成長速度です。売上高は5期で86.7%増、連結従業員数は586人増（52.0%増）。ROEも5期すべて24%超です。

6つ目の軸は、財務のバランスです。自己資本比率44.11%は当メディアが扱った企業のなかで低い部類にあたります。高いROEと表裏の関係です。

向いている人／向いていない人

向いている人

クラウド基盤の技術者として専門性を高めたい方

Microsoft Azure、AWS、Google Cloud、ServiceNowの技術支援と再販が主力事業で、技術者の育成・採用を明記しています。

成長が続く組織で機会を得たい方

売上高は5期で86.7%増、連結従業員数は586人増、ROEは5期すべて24%超です。

地方に本拠を持つ会社で働きたい方

1980年に石川県金沢市で設立され、本店はいまも金沢。金沢と東京にデータセンターを持ちます。

向いていない人

財務のバッファが厚い会社を求める方

自己資本比率は44.11%で、当メディアが扱った情報サービス企業のなかでは低い部類です。

制度が固まった環境で働きたい方

2025年1月1日に持株会社体制へ移行したばかりで、グループ9社の体制です。

選考に向けた準備

応募の前に確かめること

株式会社システムサポートホールディングスは東京証券取引所に上場しています（証券コード4396）。決算期は6月。有価証券報告書（第46期・2025年6月期）によると、連結従業員は1,712人、提出会社は52人です。

同社は2025年1月1日に吸収分割の方式で持株会社体制へ移行しており、提出会社の52人は全員が全社（共通）に所属します。実務は連結子会社9社が担い、なかでも株式会社システムサポートが連結売上高の約40%（10,776百万円）を占めます。

報告セグメントはクラウドインテグレーション、システムインテグレーション、アウトソーシング、プロダクト、海外の5つですが、同一の従業員が複数のセグメントに就業するためセグメント別の従業員数は開示されていません。

本店は石川県金沢市。名古屋・東京・大阪に支社があり、金沢と東京に自社グループのデータセンターがあります。

志望動機で問われること

「なぜクラウドインテグレーションか」と「なぜシステムサポートグループか」の2段で組み立てます。

前者については、海外ベンダーのクラウドサービスを顧客の環境に合わせて導入・運用する仕事をどう捉えているかが問われます。自社開発とは求められる力が違います。

後者の材料は有価証券報告書にあります。1980年1月に石川県金沢市でデータエントリーサービスやシステム開発サービスの提供を目的として設立されたこと。2004年のOracleを皮切りに、SAP、AWS、ServiceNow、Google Cloud、Automation Anywhere、CyberArk、Snowflakeとパートナー契約を積み上げてきたこと。「建て役者®」「クラウド工房 powered by AWS®」「SHIFTEE®」「就業役者®」といった自社プロダクトを持つこと。金沢と東京に自社グループのデータセンターを持つこと。2025年1月に持株会社体制へ移行したこと。

「クラウドの技術者として、自分はどの領域を深めるのか」に考えを持って臨むと、面接での会話が具体的になります。

職務経歴書で見られるポイント

クラウド・パッケージ導入の中途採用では、扱った製品と担った役割が読まれます。

AWS・Azure・Google Cloudの構築経験がある方は、扱った範囲と対象システムの規模、移行実績、保有資格を書きます。クラウドインテグレーション事業の中核です。

ServiceNowの導入経験がある方は、担当したモジュールと導入企業の規模を書きます。同社は2015年からパートナー契約を持ちます。

SAP・Oracleの導入経験がある方は、扱ったモジュールと担った工程、対象業種を書きます。システムインテグレーション事業がこの領域です。

データセンター・運用保守の経験がある方は、担当した基盤の規模と可用性、体制を書きます。金沢と東京に自社グループのデータセンターがあります。

データ基盤・分析の経験がある方は、扱った製品（Snowflake等）とデータ量、成果を書きます。

自社プロダクトの開発経験がある方は、製品の性格と担当した機能、導入社数を書きます。プロダクト事業がこの領域です。

いずれの場合も、置かれていた状況、選んだ打ち手、動いた数値の3点を短く添えます。

まとめ

株式会社システムサポートホールディングス（旧会社名 株式会社システムサポート）は、1980年1月に石川県金沢市でデータエントリーサービスやシステム開発サービスの提供を目的として設立され、2025年1月1日に吸収分割の方式で持株会社体制へ移行した東京証券取引所上場企業です（証券コード4396）。有価証券報告書（第46期・2025年6月期）によると、連結従業員は1,712人、提出会社は52人（全員が全社（共通）。持株会社移行により前事業年度末比1,208名減）で、提出会社の平均年齢42.9歳、平均勤続年数11.7年、平均年間給与6,777,864円。報告セグメントはクラウドインテグレーション／システムインテグレーション／アウトソーシング／プロダクト／海外の5つですが、同一の従業員が複数のセグメントに就業するためセグメント別の従業員数は開示されていません。Microsoft Azure、AWS、Google Cloud、ServiceNow、SAP、Oracle、Snowflakeとパートナー契約を持ち、「建て役者®」「クラウド工房 powered by AWS®」「SHIFTEE®」「就業役者®」といった自社プロダクトも展開します。業績は売上高が5期で14,431,360千円から26,938,147千円へ86.7%増、経常利益は2.35倍、当期純利益は2.16倍、連結従業員数も1,126人から1,712人へ586人増。ROEは5期すべて24%超（24.98%、24.50%、26.77%、26.67%、26.34%）です。一方で自己資本比率は44.11%と、当メディアが扱った情報サービス企業のなかでは低い部類にあたります。

よくある質問

Q. システムサポートホールディングスの年収はどのくらいですか。

A. 有価証券報告書（第46期・2025年6月期）によると、提出会社の平均年間給与は6,777,864円、平均年齢42.9歳、平均勤続年数11.7年、従業員数52人です。ただし同社は2025年1月1日に持株会社体制へ移行しており、この52人は全員が全社（共通）＝管理部門に所属しています。従業員数は前事業年度末比1,208名減で、事業を担う人員は新設の株式会社システムサポートをはじめとする連結子会社9社に移りました。したがってこの数字をグループ全体の年収と読むのは適切ではありません。連結売上高の10%を超える子会社として株式会社システムサポートの主要な損益情報が開示されており、売上高10,776百万円、経常利益657百万円、当期純利益202百万円です。求人票の法人名をご確認のうえ、個別の提示額は選考の過程でご確認ください。

Q. どんな事業をしている会社ですか。

A. 有価証券報告書によると、報告セグメントは5つです。クラウドインテグレーション事業は、海外の大手IT企業が提供する企業向けクラウドサービス（Microsoft Azure、Amazon Web Services、Google Cloud、ServiceNow）について、ユーザー企業への技術支援やライセンス等の再販を行います。システムインテグレーション事業は、ITシステムのコンサルティング・設計・開発・運用保守を中心に、SAP ERP等のERPパッケージやOracle Database等のインフラ構築。アウトソーシング事業は、プライベートクラウド等のデータセンターサービス（金沢と東京に自社グループのデータセンターを設置）、ニアショアによるシステム運用保守、データ分析・入力サービス。加えてプロダクト事業（「建て役者®」「SHIFTEE®」「就業役者®」等の自社製品）と海外事業（米国・カナダ）があります。グループは当社と連結子会社9社です。

Q. 業績と財務はどうなっていますか。

A. 有価証券報告書の連結経営指標等の推移によると、売上高は2021年6月期の14,431,360千円から2025年6月期の26,938,147千円へ86.7%増。経常利益は954,976千円から2,244,136千円へ2.35倍、親会社株主に帰属する当期純利益は674,496千円から1,457,638千円へ2.16倍に増えました。売上高・経常利益・当期純利益・連結従業員数のすべてが5期連続で増加しています。経常利益率も約6.6%から約8.3%へ改善。**自己資本利益率（ROE）は24.98%、24.50%、26.77%、26.67%、26.34%と5期すべて24%を超えています。**一方で自己資本比率は44.11%で、当メディアが同じ時期に扱った情報サービス企業のなかでは低い部類です。営業活動によるキャッシュ・フローは709,225千円から2,376,857千円へ5期で3.35倍、現金及び現金同等物も2,199,873千円から5,119,546千円へ2.33倍に増えました。総資産額は2.05倍に拡大しています。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。