SIGグループの評判・年収・選考対策｜転職で押さえるべきポイント
持株会社33人と、最大人員会社432人
SIGグループは持株会社です。有価証券報告書には、提出会社と最大人員会社の両方が記載されています。
提出会社の状況（2026年3月31日現在）
| 項目 | 数値 |
|---|---|
| 従業員数 | 33人 |
| 平均年齢 | 41.2歳 |
| 平均勤続年数 | 10.3年 |
| 平均年間給与 | 7,566千円 |
| 平均年間給与の対前事業年度増減率 | 4.7% |
最大人員会社の状況（同日現在）
| 項目 | ㈱ＳＩＧ |
|---|---|
| 従業員数 | 432人 |
| 平均年齢 | 35.5歳 |
| 平均勤続年数 | 8.5年 |
| 平均年間給与 | 5,578千円 |
| 平均年間給与の対前事業年度増減率 | 6.7% |
差は1,988千円
7,566千円と5,578千円。持株会社のほうが約1.36倍高くなっています。
伸び率は事業会社のほうが高い
4.7%と6.7%。差が縮まる方向に動いています。
臨時雇用者は10%未満
いずれも従業員数の100分の10未満であるため、記載を省略しているとされています。
本記事の内容は2026年8月時点の公開情報にもとづきます。最新の情報は各社公式サイトおよび有価証券報告書をご確認ください。
事業分野別の787人
同社はシステム開発およびインフラ・セキュリティサービス事業の単一セグメントですが、有価証券報告書は事業分野別の従業員数を示しています。
| 事業分野 | 従業員数 |
|---|---|
| システム開発事業 | 517人 |
| インフラ・セキュリティサービス事業 | 202人 |
| 全社（共通） | 68人 |
| 合計 | 787人 |
システム開発が約66%
517人。この会社の中心はここです。
インフラ・セキュリティが202人
**約26%**を占めます。開発とは求められる技術が違う領域です。
単一セグメントだが内訳を出している
セグメントとしては分けていないものの、事業分野としては開示されています。 応募する側にとっては有用な情報です。
転職の観点
どちらの事業分野に配属されるかで、身につく技術が変わります。 アプリケーションの開発と、基盤やセキュリティの運用では、次のキャリアの選択肢も違います。
job tagの水準と比べる
厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）の「プログラマー」の区分は平均年収578.5万円・有効求人倍率0.94、「システムエンジニア（基盤システム）」の区分は889万円・2.28。基盤側のほうが求人倍率が高い構造です。
確認したいこと
「配属される事業分野は、どのように決まりますか」。単一セグメントの会社では、この質問が実質的な確認になります。
重点領域の専門性を報酬に反映する
有価証券報告書には、報酬の決定方針が記載されています。
基本の考え方
人材戦略との整合性を確保しつつ、市場環境及び事業計画を踏まえ、個々の役割・責任、業績成果、スキル、資格及び行動評価等を総合的に勘案して決定しております。
重点領域を名指ししている
特に、クラウド、セキュリティ及びＤＸ等の重点領域において高度な専門性を有する人材、プロジェクトマネジメントを担う人材並びに組織・人材育成に貢献する人材については、その価値を適切に評価し、報酬に反映する仕組みとしております。
3つの類型
重点領域の専門性、プロジェクトマネジメント、組織・人材育成への貢献。 この3つが名指しで評価対象になっています。
「組織・人材育成に貢献する人材」が入っている点
技術力やマネジメントだけでなく、人を育てることが評価される設計です。
資格取得も評価に反映
資格取得やスキル向上等の能力開発の成果についても評価制度を通じて処遇に反映するとともに（後略）
役割等級制度
社内の公平性及び従業員の納得性を確保する観点から、役割等級制度を基盤とした評価体系を採用し、評価プロセスの透明性及び一貫性の確保に努めております。
転職の観点
自分の経験がどの類型に当てはまるかで、評価のされ方が変わります。 クラウドやセキュリティの専門性があるなら、それを前面に出す価値があります。
面接での使い方
「重点領域の専門性は、等級や報酬にどう反映されますか」。方針が公表されている会社では、この質問に具体的な答えが返ってきます。
連結子会社4社の指標が個別に開示されている
第35期の有価証券報告書は、提出会社に加えて連結子会社4社の指標を記載しています。常時雇用する労働者が101名以上の国内子会社が対象です。
提出会社
| 指標 | 数値 |
|---|---|
| 管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合 | 41.2% |
| 男性労働者の育児休業取得率 | — |
| 男女の賃金の額の差異（全労働者） | 66.2% |
| 男女の賃金の額の差異（正規雇用労働者） | 58.7% |
| 男女の賃金の額の差異（パート・有期労働者） | 163.9% |
連結子会社
| 会社 | 管理職女性割合 | 男性育休取得率 | 賃金差異（全労働者） |
|---|---|---|---|
| ㈱ＳＩＧ | 1.7% | 33.3% | 78.5% |
| ㈱アクト・インフォメーション・サービス | 16.7% | 100.0% | 87.4% |
| ユー・アイ・ソリューションズ㈱ | 4.2% | — | 86.7% |
| ㈱エイ・クリエイション | 31.6% | 83.7%（賃金差異） | 83.7% |
管理職に占める女性は1.7%から41.2%
同じグループで、24倍以上の開きがあります。
提出会社が最も高い
41.2%。ただし提出会社は33人という規模であり、母数が小さいため数値が動きやすい点は踏まえる必要があります。
注記に書かれている理由
同報告書は、賃金制度、体系において性別による差異はありません。男女の賃金の額の差異は主に男女間の管理職比率及び育児短時間勤務・介護短時間勤務の雇用形態の差異によるもの と記載しています。
転職の観点
「グループの制度」と「実際に働く会社の運用」は別です。応募先がどの法人かで、参照すべき数値が変わります。
エージェントベストの見解
同じグループの中で、管理職に占める女性の割合が1.7%の会社と41.2%の会社が並んでいる。SIGグループの有価証券報告書は、この差を隠さずに開示しています。㈱SIG 1.7%、ユー・アイ・ソリューションズ㈱ 4.2%、㈱アクト・インフォメーション・サービス 16.7%、㈱エイ・クリエイション 31.6%、そして提出会社41.2%。応募する側が見るべきは、自分が入る法人の数値です。求人票に「SIGグループ」と書かれていても、実際の雇用主は事業会社であることがあります。ここで注意したいのは、提出会社の41.2%という数字です。33人という母数ですから、数名の異動で大きく動きます。比率より人数で捉えるほうが実態に近づきます。面接では「女性の管理職は何名いますか」と人数で聞いてください。
選考で確認しておきたいこと
- 雇用契約の相手方（持株会社か、どの連結子会社か）
- 配属される事業分野（システム開発か、インフラ・セキュリティか）
- 重点領域の専門性が、等級や報酬にどう反映されるか
- 役割等級制度の等級構成と、募集ポジションの位置づけ
- 資格取得が処遇に反映される具体的な仕組み
- 契約上の位置（元請けか、二次請け以下か）
1つ目が年収の見立てを左右します。持株会社33人と最大人員会社432人では、平均年間給与が1,988千円違います。
2つ目は、システム開発517人とインフラ・セキュリティ202人で規模が違うためです。
3つ目と5つ目は、有価証券報告書に方針が明記されていることを踏まえた確認です。
近い構造の会社はPCIホールディングスの評判・年収・選考対策、年収の構造はSIerの年収相場もあわせてご覧ください。
エージェントベストの見解
報酬の方針に「組織・人材育成に貢献する人材」が明記されている会社は、そう多くありません。SIGグループは、クラウド・セキュリティ・DXの専門性、プロジェクトマネジメント、そして組織・人材育成への貢献という3つを名指しで評価対象にしています。3つ目が入っていることには意味があります。技術者のキャリアは、専門性を深める道と、人を育てる道に分かれます。後者が評価されない会社では、育成に時間を割くほど自分の評価が下がるという矛盾が生じます。それを制度として認めているということです。中堅以上の経験をお持ちの方には、この点が効きます。面接では「育成への貢献は、どのように測られますか」と聞いてください。評価の物差しがあるのか、印象で判断されるのかで、実効性が変わります。
まとめ
SIGグループについて、有価証券報告書から確認できる点を整理します。
- 持株会社。提出会社は33人、平均年齢41.2歳、平均勤続10.3年、平均年間給与7,566千円（+4.7%）
- 最大人員会社の㈱ＳＩＧは432人、35.5歳、勤続8.5年、5,578千円（+6.7%）
- 連結787人。システム開発517／インフラ・セキュリティ202／全社68
- 単一セグメントだが、事業分野別の従業員数は開示されている
- 報酬はクラウド・セキュリティ・DXの専門性、プロジェクトマネジメント、組織・人材育成への貢献を評価
- 役割等級制度を基盤とし、資格取得やスキル向上も処遇に反映
- 連結子会社4社の多様性指標を個別開示。管理職女性は1.7%から41.2%まで開く
- 労働組合は結成されていない
本記事の内容は2026年8月時点の公開情報にもとづきます。統計の数値は調査区分全体のものであり、特定の企業の実態を示すものではありません。詳細は有価証券報告書および各社公式サイトでご確認ください。
よくある質問
Q. 平均年間給与7,566千円は、自分にも当てはまりますか。
A. これは持株会社33人の平均です。有価証券報告書には最大人員会社の㈱ＳＩＧの5,578千円も記載されており、事業会社に応募する場合はこちらが近い数字になります。
Q. どの事業分野に配属されますか。
A. 有価証券報告書からは読み取れません。ただし連結787人のうちシステム開発事業が517人と約66%を占めます。配属の決まり方を面接で確認する価値があります。
Q. 資格を取ると給与は上がりますか。
A. 有価証券報告書には、資格取得やスキル向上等の能力開発の成果を評価制度を通じて処遇に反映すると記載されています。具体的な仕組みは面接で確認する価値があります。
Q. 管理職に占める女性の割合が会社ごとに違うのはなぜですか。
A. 有価証券報告書は連結子会社4社を個別に開示しており、1.7%から41.2%まで開きがあります。応募先がどの法人かで参照すべき数値が変わります。
- 株式会社ＳＩＧグループ 有価証券報告書 第35期（2026年3月期）
- 厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）／プログラマー
- 厚生労働省 職業情報提供サイト（job tag）／システムエンジニア（基盤システム）
本記事は 2026/8/12 時点の公開情報にもとづいて作成しています。