島津製作所の評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

島津製作所 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/8

島津製作所の有価証券報告書 第163期（2026年3月期）を見ると、売上高560,728百万円のうち計測機器が364,908百万円と65.1%を占めます。ところがセグメント利益率で最も高いのは、売上構成比7.7%の航空機器で19.0%です。この記事では、その差と待遇を有価証券報告書から整理します。

5期で売上高が約1.31倍、当期純利益は過去最高

まず業績の推移です。

売上高は428,175百万円から560,728百万円へ、5期で約1.31倍になりました。親会社株主に帰属する当期純利益は第162期に53,776百万円へ一度下がったあと、第163期は60,499百万円で5期の最高です。

自己資本比率は68.0%から76.6%へ上がりました。総資産額737,978百万円に対し純資産額565,166百万円という構成です。

株主構成では、外国法人等の所有株式数の割合が42.40%、金融機関が39.69%と記載されています（2026年3月31日現在）。

売上の65.1%は計測機器、利益率が最も高いのは航空機器

セグメント別の外部顧客への売上高とセグメント利益です。

利益率はセグメント間の内部売上高を含む売上高に対して算出しています。セグメント利益は連結損益計算書の営業利益と調整を行うと注記されています。調整額は、主に各報告セグメントに配賦しない試験研究費および基幹システム関連費用です。

規模と採算の順位が一致していません。売上で圧倒的なのは計測機器の364,908百万円ですが、利益率は14.4%。産業機器は売上71,523百万円で14.8%、航空機器は売上43,371百万円で19.0%です。

伸び方にも差があります。航空機器のセグメント利益は6,068百万円から8,220百万円へ約35.5%増えました。医用機器は4,263百万円から4,871百万円へ約14.3%増、計測機器は52,073百万円から52,578百万円へ約1.0%増、産業機器は10,467百万円から10,595百万円へ約1.2%増です。

地域別の外部顧客への売上高も開示されています。

日本が242,581百万円で全体の約43.3%です。海外では中国が91,736百万円と最も大きく、そのうち計測機器が67,274百万円、産業機器が20,276百万円を占めます。

開示された数値から読み取れること

以下は、有価証券報告書から読み取れる範囲の整理です。個別の口コミではなく、開示された数値をもとにしています。

年収・評価制度

提出会社の平均年間給与は9,240,736円で、対前事業年度増減率は2.5%の増加です。従業員数3,779人（臨時従業員485人は外数）、平均年齢43.9歳、平均勤続年数18.5年。2026年3月31日現在の数値です。

給与の決め方も記載されています。給与水準は、同業他社の動向、労働市場の動向、物価動向等を参考に総合的に勘案して設定し、毎年の賃金改定にあたっては経営環境等を総合的に勘案して労働組合との協議を踏まえて決定するとされています。

構成は、月次賃金としての本給、各種手当と、業績に応じて変動する賞与です。本給については、従業員の職責・役割に基づく等級制度を採用し、各等級における職責・役割等に応じて本給の水準を設定、当該等級に応じた範囲内において個人の評価結果等を踏まえて決定すると記載されています。賞与は半期の業績に応じて支給水準を決定する業績連動型賞与制度で、連結営業利益率や連結売上高の対前年伸び率等の会社業績および個人の評価結果等を勘案して決定するとされています。

※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです

ワークライフバランス

男性労働者の育児休業取得率は75.0%です。人的資本の指標として、育児休業取得率の目標・実績がいずれも100.0%、女性の育児休業からの復帰率も目標・実績がいずれも100.0%と記載されています。

柔軟な勤務制度として、フレックスタイムやテレワークを導入していること、グループ会社にも適宜展開していることが挙げられています。

健康経営については、「健康経営銘柄2026」に4回目の選定、「健康経営優良法人（ホワイト500）」に10年連続で認定されたと記載されています。

※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです

キャリア・成長機会

平均勤続年数は18.5年、平均年齢は43.9歳です。差し引くと入社時の年齢は約25.4歳になり、新卒入社が中心の構成といえます。

人事制度としては、マネジメント系列とプロフェッショナル系列からなる複線型人事制度を導入していること、社内公募制や全社業績表彰などの表彰制度を通じて自律的な挑戦を奨励していることが記載されています。

育成については、『島津アカデミー』を通じてグローバルで事業を牽引する経営幹部候補および次世代リーダーの育成に取り組むとされています。求める人財は「高潔な倫理観を持ち、多様な視点や専門性を活かし、果敢に挑戦し、最後までやり遂げるとともに、自ら成長し続ける存在」と定義されています。

※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです

社風・人間関係

管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合は5.7%です。有価証券報告書には、2030年の目標として12%が掲げられていると記載されています。

労働者の男女の賃金の額の差異は全従業員68.0%、正規従業員74.5%、非正規従業員50.4%です。

労働組合は日本労働組合総連合会（連合）に加盟し、2026年3月31日現在の組合員数は2,962人。正常な労使関係を維持していると記載されています。

社是は「科学技術で社会に貢献する」で、これが全社員の行動指針となっていると記載されています。

※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです

連結14,649人に対し提出会社3,779人

セグメント別の従業員数です。

2026年3月31日現在です。臨時従業員の年間平均人員は連結1,585人、提出会社485人で、いずれも外数です。

提出会社3,779人は連結14,649人の約25.8%です。残る約74.2%は国内外の子会社に所属しています。

セグメントごとに事情が違います。計測機器は連結8,995人に対し提出会社1,838人で、差の7,157人が子会社側です。一方、航空機器は連結356人に対し提出会社231人と、大半が提出会社に所属しています。産業機器は連結1,282人に対し提出会社162人で、子会社側の比重が最も大きい区分です。

グループには島津システムソリューションズ、島津メディカルシステムズ、島津産機システムズ、島津エアロテック、島津ダイアグノスティクス、島津テクノリサーチ、島津理化等の国内法人と、米国・欧州等の海外法人があります。

向いている人／向いていない人

向いている人

分析計測の領域で専門性を積みたい方

計測機器は売上364,908百万円で全体の65.1%、連結従業員8,995人と最大の区分です。日本138,002百万円、中国67,274百万円、その他のアジア51,724百万円、欧州45,771百万円と地域も広がっています。

職責・役割に応じた等級で処遇される仕組みを求める方

本給は職責・役割に基づく等級制度で決まり、賞与は半期の業績に応じて支給水準を決める業績連動型と記載されています。

長く働く前提でキャリアを考えたい方

提出会社の平均勤続年数は18.5年、平均年齢は43.9歳です。育児休業取得率と女性の育児休業からの復帰率はいずれも実績100.0%と記載されています。

向いていない人

女性管理職の比率が高い環境を重視する方

管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合は5.7%です。2030年の目標として12%が掲げられています。

短期間で報酬を大きく動かしたい方

本給は等級に応じた範囲内で個人の評価結果等を踏まえて決定され、賞与は会社業績と個人評価を勘案して決まると記載されています。提出会社の平均年間給与の対前事業年度増減率は2.5%です。

選考に向けた準備

応募の前に確かめること

株式会社島津製作所は東証プライム市場に上場しており、証券コードは7701です。本店の所在地は京都市中京区西ノ京桑原町1番地、資本金は26,648百万円、決算期は3月です。

連結14,649人に対し提出会社は3,779人です。グループには島津システムソリューションズ、島津メディカルシステムズ、島津産機システムズ、島津エアロテック等があり、求人がどの法人のものかで条件が変わります。

セグメントは計測機器・医用機器・産業機器・航空機器の4区分です。売上・利益・人員のバランスが区分ごとに異なるため、募集ポジションがどの区分かを確認してください。

募集要項の詳細は公式の採用ページでご確認ください。

志望動機で問われること

「なぜ計測・分析機器か」と「なぜ島津製作所か」の2段で組み立てます。

前者については、分析計測、医用、産業、航空のどこに関わりたいのかを具体化します。

後者の材料は有価証券報告書にあります。売上高が5期で約1.31倍になり、第163期の親会社株主に帰属する当期純利益60,499百万円が5期の最高だったこと。計測機器が売上の65.1%を占める一方、セグメント利益率は航空機器19.0%、産業機器14.8%、計測機器14.4%、医用機器6.6%と順位が違うこと。航空機器のセグメント利益が約35.5%増と最も伸びたこと。海外では中国が91,736百万円と最大で、うち計測機器が67,274百万円であること。自己資本比率が68.0%から76.6%へ上がったこと。

「規模の順位と採算の順位が違う」という点に触れられると、下調べの深さが伝わります。

職務経歴書で見られるポイント

計測機器・医用機器メーカーの中途採用では、担当した製品や技術領域と、そこで動かした数値が読まれます。

開発・設計の経験がある方は、担当した装置やモジュールと開発規模、上市までの期間、性能やコストをどれだけ動かしたかを書きます。

アプリケーション・分析の経験がある方は、扱った分析手法と対象分野、顧客の課題をどう解決したかを書きます。計測機器は売上の65.1%を占める区分です。

生産技術・製造の経験がある方は、担当ラインの生産数量と、歩留まりやリードタイムの改善幅を書きます。

品質保証・薬事の経験がある方は、対応した規格・法規と、審査や監査でどこを担ったかを書きます。医用機器は規制対応が前提となる領域です。

法人営業・サービスの経験がある方は、担当した業種と顧客規模、装置販売から保守・消耗品まででどこを伸ばしたかを書きます。

海外拠点での勤務経験がある方は、赴任先と担当機能、現地で意思決定した内容を書きます。海外売上では中国が最大です。

いずれの場合も、案件ごとに、置かれていた状況、自分が選んだ打ち手、動いた数値を短く添えます。

まとめ

島津製作所は東証プライム市場に上場する計測機器・医用機器メーカーで、有価証券報告書 第163期（2026年3月期）の連結売上高は560,728百万円、経常利益82,753百万円、親会社株主に帰属する当期純利益60,499百万円、自己資本比率76.6%、連結従業員数14,649人です。売上高は5期で約1.31倍、当期純利益は5期の最高になりました。セグメント別の外部売上は計測機器364,908百万円（65.1%）、医用機器73,794百万円、産業機器71,523百万円、航空機器43,371百万円で、セグメント利益率は航空機器19.0%、産業機器14.8%、計測機器14.4%、医用機器6.6%と順位が異なります。航空機器のセグメント利益は6,068百万円から8,220百万円へ約35.5%増えました。提出会社の従業員数は3,779人（連結の約25.8%）、平均年齢43.9歳、平均勤続年数18.5年、平均年間給与9,240,736円（対前事業年度2.5%増）です。

よくある質問

Q. 島津製作所の年収はどのくらいですか。

A. 有価証券報告書 第163期（2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は9,240,736円（従業員3,779人、平均年齢43.9歳、平均勤続年数18.5年、対前事業年度2.5%増）です。ただしこれは提出会社に所属する3,779人についての数値で、連結14,649人の約25.8%にあたります。国内外の子会社に所属する場合は水準が異なります。本給は職責・役割に基づく等級制度により各等級の範囲内で個人の評価結果等を踏まえて決定され、賞与は連結営業利益率や連結売上高の対前年伸び率等の会社業績および個人の評価結果等を勘案する業績連動型と記載されています。実額は選考の過程でご確認ください。

Q. どの事業が中心ですか。

A. 第163期の外部顧客への売上高は計測機器364,908百万円（全体の65.1%）、医用機器73,794百万円、産業機器71,523百万円、航空機器43,371百万円、その他7,130百万円です。人員も計測機器が連結8,995人と最大です。ただしセグメント利益率では航空機器19.0%、産業機器14.8%、計測機器14.4%、医用機器6.6%と順位が変わり、セグメント利益の伸び率でも航空機器が6,068百万円から8,220百万円へ約35.5%増と最も大きくなっています。地域別では日本242,581百万円、中国91,736百万円、その他のアジア71,468百万円、米国68,672百万円、欧州54,802百万円です。

Q. 働き方や制度はどうなっていますか。

A. 有価証券報告書によると、男性労働者の育児休業取得率は75.0%、育児休業取得率および女性の育児休業からの復帰率は目標・実績ともに100.0%と記載されています。柔軟な勤務制度としてフレックスタイムやテレワークを導入し、グループ会社にも適宜展開しているとされています。「健康経営銘柄2026」に4回目の選定、「健康経営優良法人（ホワイト500）」に10年連続で認定されたとの記載もあります。人事制度はマネジメント系列とプロフェッショナル系列からなる複線型で、社内公募制が設けられています。管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合は5.7%で、2030年の目標は12%です。労働組合は連合に加盟し、組合員数は2,962人です。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。