TISの評判|年収・働き方・選考対策まで解説

TIS 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/5

TISは、TISインテックグループの中核をなす東証プライム上場のシステムインテグレーターです。第18期(2026年3月期)の連結売上高は5,964億円、連結従業員は21,598人。提出会社の平均年間給与は8,289千円で、同業のなかでは高い部類にあたります。この記事では有報の数字をもとに、事業構造と中途で入る場合の判断材料を整理します。

連結売上高5,964億円、提出会社6,066人

項目内容
会社名TIS株式会社
上場区分東京証券取引所プライム市場(証券コード3626)
連結売上高596,479百万円(第18期)
経常利益76,511百万円
親会社株主に帰属する当期純利益46,624百万円
自己資本比率58.9%
自己資本利益率(ROE)14.0%
連結従業員数21,598人(臨時従業員2,013人は外数)
提出会社の従業員数6,066人(臨時従業員24人は外数)
平均年齢40歳8カ月
平均勤続年数14年5カ月
平均年間給与8,289千円(対前事業年度増減率2.75%)

数値は有価証券報告書 第18期(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)によります。

提出会社の人員は3つの区分に集中

提出会社の従業員6,066人は、セグメント別に次のように分かれています。

セグメント従業員数(臨時従業員は外数)
オファリングサービス2,754人(11人)
金融IT1,701人(7人)
産業IT1,611人(6人)
BPM-(-)
広域ITソリューション-(-)
合計6,066人(24人)

有価証券報告書には5つのセグメント名が挙げられていますが、提出会社に人員がいるのはオファリングサービス、金融IT、産業ITの3区分です。BPMと広域ITソリューションは、グループ会社が担う構造と読めます。

オファリングサービスが2,754人で最も多く、提出会社の約45%を占めます。

5期で売上1.24倍、利益率は改善

連結の推移を並べます。

回次連結売上高経常利益親会社株主に帰属する当期純利益連結従業員数
第14期(2022年3月期)482,547百万円55,710百万円39,462百万円21,709人
第15期(2023年3月期)508,400百万円63,204百万円55,461百万円21,946人
第16期(2024年3月期)549,004百万円68,553百万円48,873百万円21,972人
第17期(2025年3月期)571,687百万円70,503百万円50,012百万円21,765人
第18期(2026年3月期)596,479百万円76,511百万円46,624百万円21,598人

売上高は5期で約1.24倍、経常利益は約1.37倍。経常利益率は11.5%から12.8%へ改善しています。

一方で連結従業員数は21,709人から21,598人とほぼ横ばい、むしろわずかに減っています。人を増やさずに売上と利益を伸ばした構造です。

自己資本比率は61.5%から58.9%へ、自己資本利益率(ROE)は14.0%で第14期と同水準です。

有報から読み取れる範囲

以下は、有価証券報告書と公表情報から読み取れる範囲の整理です。個別の口コミではなく、開示された数値をもとにしています。

年収・評価制度

第18期の提出会社の平均年間給与は8,289千円で、対前事業年度増減率は2.75%です。賞与および基準外賃金を含みます。対象は提出会社の従業員6,066人、平均年齢40歳8カ月、平均勤続年数14年5カ月。

※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです

ワークライフバランス

有報には労働時間の数値の記載はありません。提出会社の平均勤続年数は14年5カ月です。

※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです

キャリア・成長機会

提出会社のセグメントはオファリングサービス、金融IT、産業ITの3区分に人員が配置されています。連結では21,598人が働いており、グループにBPMや広域ITソリューションを担う会社があります。

※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです

社風・人間関係

有価証券報告書には、TISインテックグループ従業員持株会専用信託口と役員報酬BIP信託口が保有する株式についての注記があります。従業員持株会を通じた株式保有の仕組みがあることが読み取れます。

※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです

エージェントベストの見解

公開されている平均年間給与8,289千円は、同業のなかでは高い部類です。ただし比較するときは年齢を揃えてください。同じ2026年3月期で並べると、BIPROGYが8,846,208円(平均年齢46.3歳)、TISが8,289千円(同40歳8カ月)、SCSKが7,969千円(同42歳8か月)、NSDが7,510千円(同39.2歳)、DTSが6,587千円(同39.7歳)。TISは平均年齢が40歳8カ月とほぼ中位でありながら、金額は上から2番目です。年齢を揃えて見ると、この会社の水準は業界内で高いことが分かります。背景として読めるのは、連結従業員が5期でほぼ横ばい(21,709人→21,598人)なのに売上高が約1.24倍、経常利益が約1.37倍になっているという構造です。人を増やさずに収益を伸ばせば、1人あたりの取り分は増えます。中途で入る方が確認すべきは、この生産性の改善がどこから来ているかです。単価の高い案件へのシフトか、自社サービス化か、あるいは外部委託の活用か。面接で聞くと、自分がどう貢献できるかが具体的に見えます。

報酬について確認できること

第18期の提出会社の平均年間給与は8,289千円で、対前事業年度増減率は2.75%です。賞与および基準外賃金を含みます。

同じ2026年3月期の他のSIerと並べます。

会社平均年間給与平均年齢平均勤続年数提出会社の従業員数
BIPROGY8,846,208円46.3歳20.4年4,359人
TIS8,289千円40歳8カ月14年5カ月6,066人
SCSK7,969千円42歳8か月16年8か月8,493名
NSD7,510千円39.2歳14.9年3,305名
DTS6,587千円39.7歳15.1年3,199名

平均年齢を揃えて見ると、TISの水準は業界内で高い位置にあります。

また有価証券報告書には、TISインテックグループ従業員持株会専用信託口と役員報酬BIP信託口が保有する株式について、1株当たり純資産額および1株当たり当期純利益の算定上、自己株式に含めて処理している旨の注記があります。従業員持株会を通じた仕組みが存在することが読み取れます。

参考として、厚生労働省のjob tagでは経営コンサルタントの平均年収を1,134.6万円(令和7年賃金構造基本統計調査ほか)、平均年齢を39.4歳としています。

実額は選考の過程で確認してください。

「オファリングサービス」というセグメント名が示すもの

提出会社の人員が最も多いセグメントは「オファリングサービス」です。2,754人で提出会社の約45%を占めます。

このセグメント名は、受託開発とは異なる事業の形を示しています。一般的な受託開発では、顧客ごとに要件を聞いて個別に構築します。オファリングサービスは、あらかじめ用意したサービスや型を顧客に提供する形です。

連結従業員が5期でほぼ横ばいなのに売上高が約1.24倍、経常利益が約1.37倍になっている背景には、この構造の変化があると読めます。人を投入した分だけ売上が増える受託型から、作ったものを繰り返し提供する型へ移れば、生産性は上がります。

残る2区分は金融IT(1,701人)と産業IT(1,611人)です。顧客業界で切られた区分で、こちらは従来型の受託に近い性格と考えられます。

提出会社の人員配分が、オファリングサービスに約45%、金融ITと産業ITに約55%という構成であることは、事業の重心を示す材料になります。

この環境で積める経験

この会社でのキャリアを考えるうえで、押さえるべき点が3つあります。

第一に、サービス型の事業に関われます。 提出会社の人員が最も多いのはオファリングサービスで2,754人。受託だけの会社とは事業の作り方が異なります。

第二に、生産性が改善している局面です。 連結従業員がほぼ横ばいのまま、売上高は5期で約1.24倍、経常利益は約1.37倍になっています。

第三に、金融ITの規模があります。 提出会社で1,701人が金融ITに所属します。金融機関のシステムに継続的に関わる体制です。

向いている人/向いていない人

向いている人

サービス型の事業を作りたい方

オファリングサービスが提出会社の約45%を占めます。顧客ごとの個別開発とは違う仕事の作り方があります。

金融システムの領域に専門性を持ちたい方

提出会社で金融ITに1,701人が所属します。業界知識を積み上げる環境です。

生産性の改善に関心がある方

人員がほぼ横ばいのまま売上と利益を伸ばしてきた会社です。その仕組み作りに関われる可能性があります。

向いていない人

大幅な人員拡大を前提とした環境を望む方

連結従業員数は5期で21,709人から21,598人とほぼ横ばいです。組織が急拡大する局面ではありません。

所属法人を意識せずに応募したい方

連結21,598人に対し提出会社は6,066人です。グループ会社の求人とは所属する法人が異なります。

エージェントベストの見解

書類で見られるのは、案件を回した実績ではなく「同じものを二度作らない工夫をしたか」です。この会社の構造を数字で追うと、その理由が分かります。連結従業員は5期でほぼ横ばい、売上高は約1.24倍、経常利益は約1.37倍。人を増やさずに収益を伸ばしています。そして提出会社の人員が最も多いのは「オファリングサービス」というセグメントです。つまり個別受託を積み上げる方向ではなく、作ったものを繰り返し提供する方向へ舵を切っている会社です。準備としてお伝えしているのは、前職で「一度作ったものを他の案件でも使えるようにした経験」を1つ用意することです。共通基盤を作った、テンプレート化した、社内で再利用できる形に整理した。規模は問いません。大事なのは、目の前の案件を終わらせること以外に価値を作った経験があるかどうかです。受託の現場では、これを評価されない環境も多くあります。だからこそ、この会社では差別化の材料になります。募集の有無と職種は、必ず公式の採用ページでご確認ください。

選考に向けた準備

応募するセグメントと法人を確かめる

提出会社の人員はオファリングサービス(2,754人)、金融IT(1,701人)、産業IT(1,611人)の3区分です。有価証券報告書にはBPMと広域ITソリューションというセグメント名も挙げられていますが、提出会社に人員はいません。

また連結従業員21,598人に対し提出会社は6,066人です。求人がTIS株式会社のものかグループ会社のものかを確認してください。

募集要項の詳細は公式の採用ページでご確認ください。

志望動機で問われること

「なぜSIerか」と「なぜこの会社か」の2段で組み立てます。

前者については、事業会社の情報システム部門やコンサルティングファームとの違いをどう捉えているかを説明します。

後者の材料は有報にあります。連結売上高596,479百万円と5期で約1.24倍という成長。連結従業員がほぼ横ばいのまま経常利益が約1.37倍になった生産性の改善。提出会社の約45%がオファリングサービスに所属するという人員配分。自己資本比率58.9%とROE 14.0%。

とくにオファリングサービスの比重は、この会社を選ぶ理由として語りやすい材料です。

職務経歴書で見られるポイント

プロジェクトマネジメントの職種では、規模と再現性の両方が読まれます。

SIer出身の方は、担当したプロジェクトの規模に加えて、成果物や進め方を他の案件でも使える形に残した経験を書きます。

金融機関の情報システム部門出身の方は、発注側として何を判断したかを書きます。提出会社で1,701人が金融ITに所属する会社です。

サービス企画やプロダクトマネジメントの経験がある方は、その内容を前に出します。オファリングサービスという区分に接続します。

いずれの場合も、案件ごとに、置かれていた状況、自分が選んだ打ち手、動いた数値を短く添えます。

まとめ

TIS株式会社は東証プライム市場に上場するシステムインテグレーターで、第18期(2026年3月期)の連結売上高は596,479百万円、経常利益76,511百万円、親会社株主に帰属する当期純利益46,624百万円です。自己資本比率58.9%、自己資本利益率(ROE)14.0%、連結従業員数21,598人(臨時従業員2,013人は外数)。提出会社の従業員は6,066人で、平均年齢40歳8カ月、平均勤続年数14年5カ月、平均年間給与8,289千円(前年比2.75%増)です。提出会社の人員はオファリングサービス2,754人、金融IT 1,701人、産業IT 1,611人の3区分に配置されています。連結従業員数が5期でほぼ横ばい(21,709人→21,598人)のまま、売上高は約1.24倍、経常利益は約1.37倍になっており、人を増やさずに収益を伸ばした構造が読み取れます。平均年齢を揃えて比較すると、平均年間給与は同業のなかで高い部類にあたります。

よくある質問

Q. TISの年収はどのくらいですか。

A. 有価証券報告書 第18期(2026年3月期)によると、提出会社の平均年間給与は8,289千円で、対前事業年度増減率は2.75%です。賞与および基準外賃金を含みます。対象は従業員6,066人、平均年齢40歳8カ月、平均勤続年数14年5カ月。同じ2026年3月期で比較すると、BIPROGYが8,846,208円(平均年齢46.3歳)、SCSKが7,969千円(同42歳8か月)、NSDが7,510千円(同39.2歳)、DTSが6,587千円(同39.7歳)です。平均年齢を揃えて見ると、TISの水準は業界内で高い部類にあたります。実額は選考の過程でご確認ください。

Q. どんな事業をしていますか。

A. 有価証券報告書の提出会社の従業員は、オファリングサービス2,754人、金融IT 1,701人、産業IT 1,611人の3セグメントに配置されています。このほかBPMと広域ITソリューションというセグメント名も挙げられていますが、提出会社に人員はおらず、グループ会社が担う構造です。連結売上高は596,479百万円、連結従業員数は21,598人です。

Q. 業績は伸びていますか。

A. 有価証券報告書の5期分の推移では、連結売上高が482,547百万円(第14期)から596,479百万円(第18期)へ約1.24倍、経常利益が55,710百万円から76,511百万円へ約1.37倍になっています。経常利益率は11.5%から12.8%へ改善しました。一方で連結従業員数は21,709人から21,598人とほぼ横ばいです。人員を増やさずに売上と利益を伸ばした構造が読み取れます。自己資本比率は58.9%、自己資本利益率(ROE)は14.0%です。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。

出典

本記事は 2026/8/5 時点の公開情報にもとづいて作成しています。

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監修

松岡 良次

株式会社エージェントベスト代表。大手人材会社およびスタートアップ人材企業にて、IT・スタートアップ・メガベンチャー企業の採用支援に従事。独立後はIT・スタートアップ・コンサル領域に特化し、20〜30代のキャリア支援を行う。(厚生労働大臣許可 13-ユ-316964)