東京エレクトロンの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

東京エレクトロン 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/8

東京エレクトロンの有価証券報告書 第63期（2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は13,804,159円です。国内メーカーとしては高い水準にあります。ただし対象となる従業員数は2,309人で、連結20,236人の約11.4%。この記事では、その構造と業績を整理します。

自己資本利益率29.6%、当期純利益は5期の最高

まず業績の推移です。

売上高は2,003,805百万円から2,443,533百万円へ、5期で約1.22倍になりました。第61期に1,830,527百万円へ落ち込んだあと、第62期・第63期と回復しています。

第63期で目を引くのは、経常利益と当期純利益の向きが違うことです。経常利益は707,727百万円から630,338百万円へ約10.9%減った一方、親会社株主に帰属する当期純利益は544,133百万円から574,454百万円へ約5.6%増え、5期の最高になりました。

自己資本比率は71.5%、自己資本利益率は29.6%です。自己資本比率が7割を超えながらROEが約30%という組み合わせは、利益率の高さを示します。総資産額は2,860,997百万円、純資産額は2,069,996百万円です。

従業員数は15,634人から20,236人へ、5期で4,602人増えました。約1.29倍です。売上高の伸び（約1.22倍）を上回るペースで人が増えています。

なお有価証券報告書には、2026年5月29日開催の取締役会において株式分割及びそれに伴う定款の一部変更を決議し、効力発生日である2026年10月1日に発行可能株式総数が900,000,000株から4,500,000,000株に増加すると記載されています。

平均年間給与1,380万円の対象は2,309人

従業員の状況です。

2026年3月31日現在です。平均年間給与は賞与及び基準外賃金を含み、ストックオプションによる株式報酬費用は除いていると注記されています。

提出会社2,309人は連結20,236人の約11.4%です。残る約88.6%にあたる17,927人は国内外の子会社に所属しています。

有価証券報告書には、当社グループが単一セグメントであるためセグメント情報の記載を省略していると注記されています。事業区分による人員の内訳は開示されていません。

つまり13,804,159円という数字は、連結の1割強にあたる提出会社の従業員についての数値です。半導体製造装置の開発・製造・保守は国内外の子会社に広く分かれており、そちらの水準は開示されていません。

開示された数値から読み取れること

以下は、有価証券報告書から読み取れる範囲の整理です。個別の口コミではなく、開示された数値をもとにしています。

年収・評価制度

提出会社の平均年間給与は13,804,159円で、対前事業年度増減率は1.9%の増加です。従業員数2,309人、平均年齢43.1歳、平均勤続年数14.7年。賞与及び基準外賃金を含み、ストックオプションによる株式報酬費用は除いています。

新株予約権方式によるストックオプション制度を採用していること、使用人その他の従業員のみを対象とした役員・従業員株式所有制度を導入していることが記載されています。

※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです

ワークライフバランス

2026年3月期の男性労働者の育児休業取得率は、国内グループ会社全体で83.5%と記載されています。前年比18.4ポイントの上昇で、国内各社すべてで前期比上昇したとされています。

有価証券報告書には、育児・介護などの様々なライフイベントに合わせてフレキシブルな働き方ができるよう、法令等で定められている制度に加えて独自の制度を設けていること、育児休業制度は性別を問わず利用を推進し、過去に育児休業を取得した男性労働者の座談会の開催といった啓蒙活動を継続してきたことが記載されています。

残業時間は開示されていません。

労働組合については、特記すべき事項はないと記載されています。

※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです

キャリア・成長機会

平均年齢43.1歳から平均勤続年数14.7年を差し引くと、入社時の年齢は約28.4歳になります。

連結従業員数は5期で15,634人から20,236人へ4,602人増えました。同じ期間に売上高は約1.22倍ですから、人員の伸び（約1.29倍）が上回っています。

単一セグメントのため、事業区分ごとの人員配置は開示されていません。

※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです

社風・人間関係

2026年3月期の国内女性管理職比率は3.8%で、2025年3月期比0.5ポイントの増加です。

目標も明示されています。管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合について、2027年3月期までに日本5.0%、グローバル8.0%とする目標を定め、経営層の強いコミットメントのもと各種施策を進めているとされています。

施策としては、グループ労働者の大半を占めるエンジニアの採用対象となる理工学専攻の女性が極めて少ないという背景があるものの、新卒採用・中途採用ともに採用者に占める女性割合の向上を目指してリクルーターの活用やブランディング活動を行っていること、社内外の女性向けプログラムへの参加を通じたキャリアデザイン・リーダーシップの基礎知識習得やロールモデル設定、一般職群から総合職群への早期転換、ダイバーシティを取り入れた後継者育成計画の策定、経営幹部への計画的な登用が挙げられています。

※公開されている情報から読み取れる範囲をまとめたものです

5期で従業員が4,602人増えた会社

規模の変化を確認します。

1人あたり売上高は各期の売上高を連結従業員数で割ったものです。

第61期に売上高が1,830,527百万円へ落ち込んだ期も、従業員数は17,204人から17,702人へ増えています。売上が下がる局面でも人員を減らしていない、という動きです。

第63期の1人あたり売上高は約120.7百万円で、第59期の約128.2百万円をやや下回ります。人員の増加が売上の伸びを上回っているためです。

有価証券報告書には、グループ労働者の大半を占めるのがエンジニアであると記載されています。半導体製造装置は開発と保守の両面で人手を要する事業であり、人員の増加はその需要と対応していると読めます。

向いている人／向いていない人

向いている人

人員が増えている局面に加わりたい方

連結従業員数は5期で15,634人から20,236人へ4,602人増えました。売上高が落ち込んだ第61期も人員は増えています。

利益率の高い事業で働きたい方

第63期の自己資本比率は71.5%、自己資本利益率は29.6%です。親会社株主に帰属する当期純利益574,454百万円は5期の最高になりました。

エンジニアとして技術に深く関わりたい方

有価証券報告書には、グループ労働者の大半をエンジニアが占めると記載されています。単一セグメントで事業が絞られています。

向いていない人

提出会社の平均給与をグループ全体の目安と考えたい方

13,804,159円の対象は提出会社2,309人で、連結20,236人の約11.4%です。子会社の水準は開示されていません。

業績の変動が小さい環境を求める方

売上高は第60期2,209,025百万円、第61期1,830,527百万円、第62期2,431,568百万円と大きく動いています。自己資本利益率も21.8%から37.2%の幅で推移しています。

選考に向けた準備

応募の前に確かめること

東京エレクトロン株式会社は東証プライム市場に上場しており、証券コードは8035です。決算期は3月です。

連結20,236人に対し提出会社は2,309人（約11.4%）です。求人がどの法人のものかで条件が変わります。

グループは単一セグメントのため、事業区分ごとの人員や損益は開示されていません。募集ポジションの内容は求人票で確認することになります。

2026年5月29日開催の取締役会で株式分割が決議され、効力発生日である2026年10月1日に発行可能株式総数が900,000,000株から4,500,000,000株に増加すると記載されています。

募集要項の詳細は公式の採用ページでご確認ください。

志望動機で問われること

「なぜ半導体製造装置か」と「なぜ東京エレクトロンか」の2段で組み立てます。

前者については、装置の開発、生産技術、フィールドサービス、営業のどこに関わりたいのかを具体化します。

後者の材料は有価証券報告書にあります。第63期の売上高が2,443,533百万円、親会社株主に帰属する当期純利益574,454百万円で5期の最高となったこと。自己資本比率71.5%・自己資本利益率29.6%であること。連結従業員数が5期で15,634人から20,236人へ4,602人増え、売上高が落ち込んだ第61期も人員が増えたこと。国内女性管理職比率3.8%に対し、2027年3月期までに日本5.0%・グローバル8.0%という目標を定めていること。男性労働者の育児休業取得率が国内グループ会社全体で83.5%（前年比18.4ポイント増）であること。

「市況の谷でも人を減らさずに来た会社である」という点に触れられると、下調べの深さが伝わります。

職務経歴書で見られるポイント

半導体製造装置メーカーの中途採用では、担当した装置や工程と、そこで動かした数値が読まれます。

装置開発・設計の経験がある方は、担当した装置やユニットと開発期間、性能やコストをどれだけ動かしたかを書きます。

プロセス開発の経験がある方は、扱った工程と対象デバイス、歩留まりや処理能力をどう改善したかを書きます。

生産技術・製造の経験がある方は、担当ラインの生産台数と、リードタイムや品質指標の改善幅を書きます。

フィールドサービス・保守の経験がある方は、担当した装置の台数と稼働率、立ち上げや障害対応の実績を書きます。装置事業は保守も収益の柱です。

ソフトウェア・制御の経験がある方は、扱った制御系の規模と、装置性能にどう寄与したかを書きます。

法人営業の経験がある方は、担当した顧客の業種と規模、装置の受注金額と導入までの期間を書きます。

いずれの場合も、案件ごとに、置かれていた状況、自分が選んだ打ち手、動いた数値を短く添えます。

まとめ

東京エレクトロンは東証プライム市場に上場する半導体製造装置メーカーで、有価証券報告書 第63期（2026年3月期）の連結売上高は2,443,533百万円、経常利益630,338百万円、親会社株主に帰属する当期純利益574,454百万円、総資産額2,860,997百万円、連結従業員数20,236人です。経常利益は前期の707,727百万円から約10.9%減った一方、当期純利益は544,133百万円から約5.6%増えて5期の最高になりました。自己資本比率は71.5%、自己資本利益率は29.6%です。連結従業員数は5期で15,634人から20,236人へ4,602人増えており、売上高が1,830,527百万円へ落ち込んだ第61期も人員は増えています。提出会社の従業員数は2,309人（連結の約11.4%）、平均年齢43.1歳、平均勤続年数14.7年、平均年間給与13,804,159円（対前事業年度1.9%増、ストックオプションによる株式報酬費用は除く）です。

よくある質問

Q. 東京エレクトロンの年収はどのくらいですか。

A. 有価証券報告書 第63期（2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は13,804,159円です。従業員数2,309人、平均年齢43.1歳、平均勤続年数14.7年、対前事業年度増減率は1.9%の増加で、賞与及び基準外賃金を含み、ストックオプションによる株式報酬費用は除いています。ただしこの2,309人は連結20,236人の約11.4%にあたり、国内外の子会社に所属する場合の水準は開示されていません。同社は新株予約権方式によるストックオプション制度と、従業員のみを対象とした役員・従業員株式所有制度を導入しています。実額は選考の過程でご確認ください。

Q. 業績の変動は大きいのですか。

A. 売上高は第59期2,003,805百万円、第60期2,209,025百万円、第61期1,830,527百万円、第62期2,431,568百万円、第63期2,443,533百万円と推移しており、第61期は前期比で約17.1%減りました。自己資本利益率も37.2%、32.3%、21.8%、30.3%、29.6%と幅があります。一方で連結従業員数は15,634人、17,204人、17,702人、19,573人、20,236人と各期で増えており、売上が落ち込んだ第61期も人員は増加しています。第63期の自己資本比率は71.5%です。

Q. 女性の働きやすさはどうですか。

A. 有価証券報告書によると、2026年3月期の国内女性管理職比率は2025年3月期比0.5ポイント増の3.8%です。管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合について、2027年3月期までに日本5.0%、グローバル8.0%という目標を定めていると記載されています。背景として、グループ労働者の大半を占めるエンジニアの採用対象となる理工学専攻の女性が極めて少ないことが挙げられており、新卒・中途ともに採用者に占める女性割合の向上、社内外の女性向けプログラムへの参加、一般職群から総合職群への早期転換、経営幹部への計画的な登用などの施策が示されています。男性労働者の育児休業取得率は国内グループ会社全体で83.5%（前年比18.4ポイント増）です。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。