アイルの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

アイル 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

有価証券報告書によると、株式会社アイルの自己資本利益率（ROE）は5期を通じて29.5%、26.7%、36.7%、33.2%、33.3%。すべての期で26%を超えています。当メディアがこれまで有価証券報告書から読んできた情報サービス企業のROEは10〜24%台が中心でしたから、この水準は突出しています。しかも同社が目標に掲げる経営指標は売上高営業利益率30%。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。

会社概要とアラジンオフィスからCROSS-OVERへ

有価証券報告書の沿革によると、同社は1991年2月に、オフィスコンピュータの販売およびコンピュータソフトウェアの開発を目的として大阪市福島区で設立されました。

その後の沿革には、拠点と製品の広がりが記されています。名古屋・東大阪・福岡・仙台への支店開設、複数ネットショップ一元管理クラウドサービス**「ＣＲＯＳＳ ＭＡＬＬ（クロスモール）」とポイント・顧客一元管理クラウドサービス「ＣＲＯＳＳ ＰＯＩＮＴ（クロスポイント）」の開発・リリース、株式会社ウェブベースの発行済株式の全部を取得したことによる子会社化、島根県松江市の研究開発施設「アイル松江ラボ」の開設、シビラ株式会社への出資および資本業務提携、東京都千代田区鍛冶町の「ＢＡＣＫＹＡＲＤ ＴＯＫＹＯ」**の開設。市場は大阪証券取引所から東京証券取引所へ移り、市場第二部・第一部を経て2022年4月にプライム市場へ移行しました。求人・求職情報サイト「＠ばる」事業は終了しています。

大阪で生まれ、自社の販売管理ソフトを育て、そこにWebサービスを重ねてきたのがこの会社の歩みです。

CROSS-OVER戦略と2つのソリューション

有価証券報告書によると、同社グループは中堅・中小企業を主たる顧客対象とし、顧客の抱える経営課題全般に対して基幹システムの構築、サポート保守、ネットワーク構築、セキュリティ、コンテンツプロバイダー、ECサイト構築、複数ネットショップ一元管理ソフト、ポイント管理などを提供しています。

事業の説明は2つの領域に分けて記載されています。

そして経営の基本方針として掲げられているのが**「ＣＲＯＳＳ-ＯＶＥＲ」戦略**です。有価証券報告書は次のように説明しています。

「CROSS-OVER」戦略とは、当社グループが提供する「基幹システム（リアル）」と「Webサービス（Web）」の製品・サービスを、顧客である中堅・中小企業の企業力強化を目的とし、単体ではなく「製品群」として相互にリンクさせた提案を行うことでシナジーを生み出すアイル独自のビジネスモデルです。

「リアル」と「Web」をつなぐ「オール・ワンストップ」サービスの実現には、労働集約型から**「知識集約型ビジネスモデル」への転換が必要であり、そのためには人材が最も重要な経営資産である──有価証券報告書はそう述べ、「企業＝人」**という企業理念を掲げています。

なお報告セグメントは単一セグメントであり、セグメント別の従業員数等の開示はありません。

連結子会社は1社です。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書（第35期・2025年7月期）によると、提出会社の平均年間給与は6,517,666円、平均年齢34.7歳、平均勤続年数8.7年です。平均年間給与には賞与および基準外賃金が含まれます。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

有価証券報告書には、労働組合は結成されていないが労使関係は円満に推移している旨が記載されています。提出会社の男性労働者の育児休業取得率は42.9%です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

連結従業員数は5期で766名から1,009名へ増えました。顧客企業向けの教育サービスを提供するアイルキャリアカレッジを自社で運営しています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

提出会社の平均年齢は34.7歳、平均勤続年数は8.7年。「企業＝人」という企業理念が有価証券報告書に記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

提出会社992名の年収651万円と平均年齢34.7歳

有価証券報告書の従業員の状況です（2025年7月31日現在）。

連結会社の状況……1,009名。単一セグメントのため区分の記載はありません。平均臨時雇用者数は従業員総数の10分の1未満のため省略されています。

提出会社の状況

従業員数は就業人員（常用の契約社員等を含む）で、平均年間給与には賞与および基準外賃金が含まれます。

連結1,009名のうち提出会社は992名で、約98%。子会社は株式会社ウェブベース1社のみですから、実質的にほぼ全員が本体に所属している構造です。当メディアが同じ時期に扱った情報サービス企業では、この比率が23%、44%、53%、58%、72%、83%、89%といった数字でした。98%は最も高い部類にあたります。

平均年齢34.7歳という数字も特徴的です。同じ時期に扱った企業では32.7歳、35.8歳、37.0歳、38.0歳、39歳2ヶ月、40.1歳、40.3歳、41.45歳、46.9歳。若い部類に入ります。平均勤続年数8.7年ですから、26歳前後で入社した方が9年ほど続けている計算です。

男女に関する指標は、提出会社と連結子会社の両方が開示されています。

提出会社の男女の賃金の差異は、全労働者75.5%、正規雇用労働者78.2%、パート・有期労働者40.8%。注記には「賃金制度・体系において性別による差異はありません。男女の賃金の差異は主に男女間の管理職比率及び雇用形態の差異並びに勤務時間が短い女性労働者が多いことによるものです」とあります。

ROE33%が5期続く収益構造

有価証券報告書の連結経営指標等の推移（第31期〜第35期）です。

※当期純利益は親会社株主に帰属する当期純利益

数字を整理します。

• 売上高……13,203,819千円→19,294,870千円（+46.1%）
• 経常利益……1,856,872千円→4,767,603千円（2.57倍）
• 当期純利益……1,224,072千円→3,488,354千円（2.85倍）
• 連結従業員数……766名→1,009名（+243名）

第32期（2022年7月期）に売上高が13,203,819千円から12,944,157千円へわずかに減った以外は、すべて右肩上がりです。しかもその減収期でさえ、経常利益は1,856,872千円から2,121,077千円へ増えています。

利益の伸びが売上の伸びを上回っているため、利益率は上がり続けました。経常利益率は第31期の約14.1%から第35期の**約24.7%**へ。

財務指標も改善しています。

**自己資本比率が17.3ポイント上がるあいだ、ROEは26%を下回っていません。**通常この2つは逆に動きます。自己資本が厚くなればROEの分母が増えるからです。それでも維持できているのは、利益の絶対額が伸び続けているためです。

キャッシュも積み上がっています。現金及び現金同等物の期末残高は3,453,946千円から7,402,360千円へ、5期で2.14倍。営業活動によるキャッシュ・フローは第35期で3,366,167千円と、5期で最大でした。財務活動によるキャッシュ・フローは第35期に△2,080,908千円で、前期の△901,934千円から大きく増えています。株主還元を強めた形と読めます。

純資産額は4,589,737千円から11,286,903千円へ2.46倍。総資産額は8,449,951千円から15,768,982千円へ1.87倍です。

**利益、キャッシュ、自己資本、従業員数のすべてが同時に増えている。**当メディアが扱った情報サービス企業のなかでも、この形は多くありません。

売上高営業利益率30%という目標

同社が有価証券報告書に記載している経営目標は、明快です。

当社グループは、売上高営業利益率を主要な経営指標と位置付けており、継続的かつ安定的な収益の確保と共に、事業規模の拡大も図り企業価値の向上を目指しております。売上高営業利益率に関して30％を具体的な目標と考えております。

**情報サービス業で「営業利益率30%」を掲げる会社は少数です。**当メディアが同じ時期に扱った企業では、目標とする経営指標として「売上高、営業利益、自己資本利益率」を挙げる会社や、「成長性と収益性の拡大」と定性的に記す会社が多くありました。数値目標を、しかも30%という水準で明示している例は限られます。

この目標を支える考え方が、有価証券報告書に書かれた**「労働集約型から知識集約型ビジネスモデルへの転換」**です。人月で売る比率が高いままでは、営業利益率30%には届きません。自社パッケージとクラウドサービスの比率を上げることが、目標達成の前提になります。

実際、同社の製品構成はその方向に沿っています。基幹システム「アラジンオフィス」、ファッション業向け「アラジンショップ」、クラウドの「CROSS MALL」「CROSS POINT」。いずれも自社製品です。そこにECサイト構築やホームページ制作・活用支援を組み合わせ、「オール・ワンストップ」で提案する。これが「CROSS-OVER」戦略の中身です。

顧客は中堅・中小企業。有価証券報告書には、業種別パッケージの拡充、複数の組合の賛助会員として認められた繋がりを活用した営業、業界での最新情報を製品に取り入れる取り組みが記載されています。

**大企業向けの受託開発ではなく、中堅・中小企業向けに自社製品を売る。**この構造が、経常利益率24.7%とROE33%という数字を生んでいると読めます。

働き方とキャリア形成の特徴

同社でのキャリアを考えるうえで軸になるのは、自社製品を売る仕事であることです。

有価証券報告書によると、主力は「アラジンオフィス」「CROSS MALL」「CROSS POINT」といった自社開発の製品群。顧客は中堅・中小企業です。受託開発で客先常駐する働き方とは、日々の仕事の形が異なります。

2つ目の軸は、リアルとWebの両方に触れる環境です。「CROSS-OVER」戦略は、基幹システムとWebサービスを組み合わせて提案するモデル。どちらか一方だけの知識では完結しません。

3つ目の軸は、組織が伸びていることです。連結従業員数は766名から1,009名へ5期で243名増。同じ期間に売上高は46.1%、経常利益は2.57倍に伸びています。人を増やしながら利益率も上げた形です。

4つ目の軸は、若い組織であることです。提出会社の平均年齢34.7歳、平均勤続年数8.7年。管理職に占める女性労働者の割合は11.5%です。

5つ目の軸は、2本社制と拠点です。大阪本社（本店）と東京本社を持ち、名古屋、福岡、仙台に拠点があります。島根県松江市には研究開発施設「アイル松江ラボ」、東京都千代田区鍛冶町には「BACKYARD TOKYO」を開設しています。

6つ目の軸は、教育です。アイルキャリアカレッジは顧客企業の人材教育を目的としたサービスですが、IT・OAリテラシー教育、技術者育成、資格取得支援、ビジネススキルまでを自社で運営しています。

給与水準については、提出会社の平均年間給与6,517,666円。平均年齢34.7歳という条件を踏まえると、当メディアが同じ時期に扱った企業のなかでは相対的に高めの位置づけになります。

向いている人／向いていない人

向いている人

自社製品を扱う仕事をしたい方

「アラジンオフィス」「CROSS MALL」「CROSS POINT」はいずれも自社開発の製品です。

中堅・中小企業を相手にしたい方

有価証券報告書に「中堅・中小企業を主たる顧客対象とし」と明記されています。

伸びている会社で機会を得たい方

売上高は5期で46.1%増、経常利益は2.57倍、連結従業員数は243名増えました。

向いていない人

大企業向けの大規模システム開発に携わりたい方

顧客は中堅・中小企業が中心で、事業は単一セグメントです。

明確に分かれた事業部門で専門を深めたい方

報告セグメントは単一で、セグメント別の従業員数は開示されていません。

選考に向けた準備

応募の前に確かめること

株式会社アイルは東京証券取引所プライム市場に上場しています（証券コード3854）。決算期は7月。有価証券報告書（第35期・2025年7月期）によると、連結従業員は1,009名、提出会社は992名です。

提出会社の平均年間給与は6,517,666円、平均年齢34.7歳、平均勤続年数8.7年。事業は単一セグメントで、連結子会社は株式会社ウェブベース1社のみです。

大阪本社（本店）と東京本社の2本社制で、名古屋・福岡・仙台にも拠点があります。勤務地は求人票で確認してください。

志望動機で問われること

「なぜ中堅・中小企業向けのITか」と「なぜアイルか」の2段で組み立てます。

前者については、顧客規模によって仕事の性格が変わることをどう捉えているかが問われます。中堅・中小企業では、経営者との距離が近く、提案がそのまま経営に効きます。

後者の材料は有価証券報告書にあります。1991年2月に大阪市福島区でオフィスコンピュータの販売およびソフトウェア開発を目的として設立されたこと。1998年に「STAND-売」、2004年に「アラジンオフィス」を自社で開発してきたこと。基幹システムとWebサービスを組み合わせる「CROSS-OVER」戦略を掲げていること。売上高営業利益率30%を経営目標としていること。労働集約型から知識集約型ビジネスモデルへの転換を課題としていること。「企業＝人」という企業理念。

「自社製品で中堅・中小企業の課題を解く仕事で、自分は何を担うのか」に考えを持って臨むと、面接での会話が具体的になります。

職務経歴書で見られるポイント

自社製品を扱う会社の中途採用では、製品知識と顧客への関わり方が読まれます。

基幹システム（販売管理・生産管理）の経験がある方は、扱った製品と導入した企業の規模・業種、担った工程を書きます。「アラジンオフィス」がこの領域です。

EC・ネットショップ運営支援の経験がある方は、扱ったモールとサービス、支援した企業の規模を書きます。「CROSS MALL」は複数ネットショップ一元管理のクラウドサービスです。

パッケージソフトの導入・カスタマイズ経験がある方は、対象業種と導入社数、担った役割を書きます。

ITソリューション営業の経験がある方は、扱った製品と提案の規模、受注実績、顧客の業種を書きます。中堅・中小企業向けの経験があれば明記してください。

ファッション・アパレル業界のシステム経験がある方は、担当した業務領域と顧客の規模を書きます。子会社の株式会社ウェブベースがファッション業向けシステムを手がけています。

ホームページ制作・Webマーケティングの経験がある方は、担当したサイトと施策、動かした指標を書きます。Webソリューションにこの領域が含まれます。

いずれの場合も、置かれていた状況、選んだ打ち手、動いた数値の3点を短く添えます。

まとめ

株式会社アイルは、1991年2月にオフィスコンピュータの販売およびコンピュータソフトウェアの開発を目的として大阪市福島区で設立された東京証券取引所プライム市場上場企業です（証券コード3854）。有価証券報告書（第35期・2025年7月期）によると、連結従業員は1,009名、提出会社は992名で、平均年齢34.7歳、平均勤続年数8.7年、平均年間給与6,517,666円。事業は単一セグメントで、連結子会社は株式会社ウェブベース（ファッション業向けシステムの開発販売・特定子会社）1社のみです。中堅・中小企業を主たる顧客対象とし、基幹システム「アラジンオフィス」とクラウドサービス「CROSS MALL」「CROSS POINT」を組み合わせる**「CROSS-OVER」戦略を基本方針としています。業績は売上高が5期で13,203,819千円から19,294,870千円へ46.1%増**、経常利益は1,856,872千円から4,767,603千円へ2.57倍、当期純利益は1,224,072千円から3,488,354千円へ2.85倍。ROEは5期すべて26%超（29.5%、26.7%、36.7%、33.2%、33.3%）で、自己資本比率も54.3%から71.6%へ改善しました。連結従業員数は766名から1,009名へ243名増。経営目標として**売上高営業利益率30%**を掲げ、労働集約型から知識集約型ビジネスモデルへの転換を課題としています。

よくある質問

Q. アイルの年収はどのくらいですか。

A. 有価証券報告書（第35期・2025年7月期）によると、提出会社の平均年間給与は6,517,666円、平均年齢34.7歳、平均勤続年数8.7年、従業員数992名です。平均年間給与には賞与および基準外賃金が含まれ、従業員数は就業人員（常用の契約社員等を含む）です。平均年齢34.7歳という条件を踏まえると、当メディアが同じ時期に扱った情報サービス企業のなかでは相対的に高めの位置づけになります。連結1,009名のうち992名（約98%）が提出会社に所属しており、子会社は株式会社ウェブベース1社のみです。個別の提示額は職種と等級で決まりますので、選考の過程でご確認ください。

Q. どんな事業をしている会社ですか。

A. 有価証券報告書によると、中堅・中小企業を主たる顧客対象とし、基幹システムの構築、サポート保守、ネットワーク構築、セキュリティ、コンテンツプロバイダー、ECサイト構築、複数ネットショップ一元管理ソフト、ポイント管理などを提供しています。事業の説明は、基幹システム「アラジンオフィス」やファッション業向け「アラジンショップ」、教育サービスのアイルキャリアカレッジを含むシステムソリューションと、ECサイト構築や「CROSS MALL」「CROSS POINT」等を扱うWebソリューションの2領域に分けて記載されています。ただし報告セグメントは単一です。経営の基本方針は、「基幹システム（リアル）」と「Webサービス（Web）」を製品群として相互にリンクさせて提案する**「CROSS-OVER」戦略**。連結子会社は株式会社ウェブベース1社です。

Q. 業績と財務はどうなっていますか。

A. 有価証券報告書の連結経営指標等の推移によると、売上高は2021年7月期の13,203,819千円から2025年7月期の19,294,870千円へ46.1%増。経常利益は1,856,872千円から4,767,603千円へ2.57倍、親会社株主に帰属する当期純利益は1,224,072千円から3,488,354千円へ2.85倍に増えました。自己資本利益率（ROE）は5期すべて26%を超え（29.5%、26.7%、36.7%、33.2%、33.3%）、同じ期間に自己資本比率も54.3%から71.6%へ上昇しています。直近期の経常利益率は約24.7%。現金及び現金同等物の期末残高は3,453,946千円から7,402,360千円へ2.14倍、純資産額は4,589,737千円から11,286,903千円へ2.46倍になりました。連結従業員数も766名から1,009名へ243名増えています。なお同社は主要な経営指標として売上高営業利益率を位置づけ、30%を具体的な目標としています。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。