ビジネスブレイン太田昭和の評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

ビジネスブレイン太田昭和 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

有価証券報告書によると、株式会社ビジネスブレイン太田昭和の連結従業員数は5期で1,679人から2,495人へ、816人増えました。同じ期間に売上収益は32,345,564千円から42,099,520千円へ30.2%増。提出会社だけを見ても627人から1,066人へ439人増えており、直近期の増加139名は「業容の拡大に伴い期中採用が増加したことによるもの」と有価証券報告書に明記されています。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。

会社概要と3つの事業区分

セグメント区分は直近期から変更されています。

セグメント情報については、従来は「コンサルティング・システム開発事業」と「マネージメントサービス（ＢＰＯ）事業」の2つの事業区分としておりましたが、当連結会計年度より「コンサルティング・システム開発」、「ＳＥＳ共創ビジネス」、「ＢＰＯ＆マネージドサービス」の3つの事業区分に変更しております。これは、当社グループの各事業が拡大する中で従来の区分方法が実態と乖離しつつあることから、現在の事業構造や収益構造を踏まえより事業の実態を反映した区分としたものであります。

各区分の内容は次のとおりです。

直近期の実績は次のとおりです。

コンサルティング・システム開発が売上の約55%を占め、利益の伸びも最大です。有価証券報告書には「当連結会計年度の売上収益及び事業利益につきましては、経営会計コンサルティング＆ソリューションが大きく伸長したことによるものです」と記載されています。

SES共創ビジネスは減収でありながら事業利益が17.2%増という形でした。「売上収益につきましては、金融向けビジネスが苦戦したものの、事業利益につきましては順調に伸ばすことができました」と説明されています。

受注も伸びています。受注高42,646百万円（前期比5.6%増）、受注残高13,545百万円（同4.2%増）。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書（第59期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は7,306,330円、平均年齢38.3歳、平均勤続年数7.4年、対前事業年度増減率は3.3%です。親会社については「職種・職階ごとに求められる役割（等級定義）を定め、年度末において当該定義の充足度に基づく評価を行っております」と記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

有価証券報告書には、当社グループでは労働組合は結成されていないが労使関係は円満に推移している旨が記載されています。提出会社の男性労働者の育児休業取得率は71.4%です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

経営幹部の育成について「2段階のコースで構成され、それぞれ2〜3年の期間を通じて、環境分析や事業計画の策定等、経営幹部に求められるスキルの習得を図るとともに、グループ全体の事業理解の深化を促しております」と記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

提出会社の平均年齢は38.3歳、平均勤続年数は7.4年。管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合は17.6%です。役員・従業員株式所有制度が導入されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

提出会社1,066人の年収730万円

有価証券報告書の従業員の状況です（2026年3月31日現在）。

連結会社の状況

※（　）内は臨時雇用者数（パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含む）の年間平均人員を外数で記載

BPO＆マネージドサービスの臨時雇用者382人が目立ちます。コールセンターオペレーター等の派遣を含むセグメントであることと整合します。

提出会社の状況

提出会社の内訳は、コンサルティング・システム開発639人（80人）、SES共創ビジネスなし、BPO＆マネージドサービス374人（149人）、全社（共通）53人（35人）。SES共創ビジネスは連結子会社が担っています。

注記には増加の理由が明記されています。

前事業年度に比べ、従業員数が139名増加しております。これは主に、当事業年度において業容の拡大に伴い期中採用が増加したことによるものであります。

M&Aではなく採用による増加であることが示されています。

従業員数の推移は次のとおりです。

**5期で連結は+816人（+48.6%）、提出会社は+439人（+70.0%）。**売上収益の伸び（+30.2%）を人員の伸びが上回っています。

男女に関する指標は次のとおりです。

**管理職の女性比率17.6%**は、当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業（0.0%〜68.8%）のなかでは高い側です。

給与の考え方についても記載があります。

当社グループにおける従業員の給与その他の給付の額及び内容は、各社において、事業領域に応じて定めた職種、役割、責任、経験及び勤務成績等を踏まえ、決定しております。親会社においては、職種・職階ごとに求められる役割（等級定義）を定め、年度末において当該定義の充足度に基づく評価を行っております。当該評価結果を評価テーブルに反映し、個人の給与額を決定しております。また、全体的な給与水準については、経済環境及び他社動向等を踏まえ、見直しを行っております。

**「各社において、事業領域に応じて定めた」**という表現は、グループ会社ごとに制度が異なることを示しています。

5期の推移と第57期の突出

有価証券報告書の連結経営指標等の推移（第55期〜第59期／IFRS）です。

※当期利益は親会社の所有者に帰属する当期利益。持分当期利益率・持分比率は親会社所有者帰属分

**第57期（2024年3月期）の税引前利益20,574,273千円、当期利益14,140,628千円は突出しています。**同じ期に親会社所有者帰属持分が14,958,451千円から28,961,671千円へほぼ倍増し、持分比率も49.2%から64.6%へ上昇しました。この期を挟んで、持分当期利益率は13.0%→64.4%→8.5%→10.0%と大きく振れています。

経常的な推移を見るには、第58期・第59期を比較するのが実態に近いと考えられます。

• 売上収益……38,803,632千円→42,099,520千円（+8.5%）
• 税引前利益……3,350,285千円→4,155,597千円（+24.0%）
• 当期利益……2,468,494千円→2,986,667千円（+21.0%）

直近期の実績は、有価証券報告書に段階を追って書かれています。

売上収益は、コンサルティング・システム開発事業、BPO＆マネージドサービス事業が伸長したことにより、全体として8.5％の増加となりました。売上総利益につきましては、売上収益の増加を上回る10.5％の増加となりました。販売費及び一般管理費については、人件費、不動産賃借料、減価償却費等の増加により、前連結会計年度に比べ7.6％増加となりました。その結果として（中略）事業利益3,399百万円（前連結会計年度比18.4％増）、営業利益3,262百万円（同13.6％増）、税引前利益4,156百万円（同24.0％増）、親会社の所有者に帰属する当期利益2,987百万円（同21.0％増）となりました。

**この会社は「事業利益」という指標を併記しています。**注記には「事業利益は、営業利益から非経常的な要因により発生した損益を除いて算出しております」とあります。

キャッシュ・フローも改善しています。営業CFは682,465千円（第55期）→4,488,572千円（第59期）。現金及び現金同等物は8,638,501千円→11,729,721千円。

提出会社ベースでは、売上高16,379,589千円→25,788,964千円（+57.4%）、ROEは23.2%→18.2%。1株当たり配当額は45.00円→135.00円（配当性向52.0%）です。

会計に軸足を置く会社

この会社の中核は、社名にもある会計の領域です。有価証券報告書のセグメント説明では、コンサルティング・システム開発事業を「経営会計・プロダクトライフサイクル（PLM）及び関連領域におけるコンサルティングを主とした請負型のシステム開発・導入支援・保守」と定義しています。

直近期の伸びも、この領域が牽引しました。「当連結会計年度の売上収益及び事業利益につきましては、経営会計コンサルティング＆ソリューションが大きく伸長したことによるものです」。

BPO＆マネージドサービスも会計・人事の周辺です。「人事給与・経理のビジネスプロセスアウトソーシングサービス（BPO）及びコールセンターオペレーター等の派遣、主にパッケージ製品ベンダー等向けの製品保守及び業務アウトソーシングサービス」。

**コンサルティング（上流）→システム開発（構築）→BPO（運用の代行）**という流れが、そのまま3つのセグメントに対応していると読めます。

人材育成についても、経営幹部向けのプログラムが記載されています。

2段階のコースで構成され、それぞれ2〜3年の期間を通じて、環境分析や事業計画の策定等、経営幹部に求められるスキルの習得を図るとともに、グループ全体の事業理解の深化を促しております。

**「グループ全体の事業理解」**が目的に入っている点は、多数の連結子会社を抱える構造と整合します。

働き方とキャリア形成の特徴

有価証券報告書から読み取れる特徴は、次の4点です。

**1つ目は、契約形態でセグメントが分かれていること。**請負型（コンサルティング・システム開発）、準委任型・SE派遣（SES共創ビジネス）、BPO・派遣（BPO＆マネージドサービス）。

**2つ目は、会計領域が軸であること。**経営会計コンサルティング、人事給与・経理のBPO。社名の「ビジネスブレイン」「太田昭和」が示すとおりの領域です。

**3つ目は、拡大が続いていること。**連結従業員は5期で+816人、提出会社は+439人。直近期の増加は「業容の拡大に伴い期中採用が増加」と明記されています。

4つ目は、給与制度が会社ごとに異なること。「各社において、事業領域に応じて定めた職種、役割、責任、経験及び勤務成績等を踏まえ、決定」と記載されています。

向いている人／向いていない人

有価証券報告書の記載から読み取れる範囲で整理します。ここに書いたことは相性の目安であり、選考の合否を決めるものではありません。

向いていると考えられる人

• 会計・経理の領域を専門にしたい人。経営会計コンサルティングとBPOが事業の軸です
• 上流のコンサルティングに携わりたい人。コンサルティング・システム開発が売上の約55%を占めます
• 拡大する組織で働きたい人。連結従業員は5期で1,679人→2,495人です
• 経営幹部を目指したい人。2段階・2〜3年の経営幹部育成コースが記載されています

向いていない可能性がある人

• 自社製品の開発に携わりたい人。中核は請負・準委任のサービス提供です
• 制度が全社統一された環境を望む人。給与は「各社において、事業領域に応じて定めた」と記載されています
• 安定した指標のもとで判断したい人。持分当期利益率は8.5%〜64.4%と大きく振れています
• 派遣・準委任を避けたい人。SES共創ビジネス（連結674人）は準委任型のシステム開発とSE派遣が中心です

選考に向けた準備

事業の理解

有価証券報告書から確認しておきたいのは、次の点です。

• 3セグメントの規模……コンサルティング・システム開発23,153百万円（事業利益2,428百万円）、BPO＆マネージドサービス10,237百万円（同916百万円）、SES共創ビジネス9,150百万円（同418百万円）
• セグメント区分の変更……直近期から2区分→3区分へ。「従来の区分方法が実態と乖離しつつある」ため
• 契約形態の違い……請負型／準委任型・SE派遣／BPO・派遣
• 受注……受注高42,646百万円（前期比5.6%増）、受注残高13,545百万円（同4.2%増）
• 利益指標……事業利益（営業利益から非経常的な要因により発生した損益を除く）を併記

数字の押さえ方

面接で使える数字を挙げます。

質問の準備

• 「配属候補は3つのうちどのセグメントですか。その契約形態は請負ですか、準委任ですか」
• 「事業利益と営業利益の差は、どのような要因で生じていますか」
• 「配属候補のセグメントの事業利益率はどのくらいですか」
• 「直近3年の採用人数（新卒・キャリア別）を教えてください」
• 「経営幹部育成コースの対象者はどのように選ばれますか」

まとめ

株式会社ビジネスブレイン太田昭和は、経営会計を軸にコンサルティング・システム開発・BPOを提供する会社です。連結従業員2,495人で売上収益42,099,520千円という規模にあります。

有価証券報告書から読み取れる特徴を整理します。

• 連結従業員は5期で1,679人→2,495人（+816人）、提出会社は627人→1,066人（+439人）
• 直近期の提出会社の増加139名は「業容の拡大に伴い期中採用が増加」と明記
• 直近期からセグメントを2区分→3区分に変更（「従来の区分方法が実態と乖離しつつある」ため）
• 契約形態でセグメントが分かれる……請負型／準委任型・SE派遣／BPO・派遣
• コンサルティング・システム開発が売上の約55%で、利益率も約10.5%と最高（SES共創ビジネスは約4.6%）
• 第57期の税引前利益20,574,273千円は突出しており、持分当期利益率は8.5%〜64.4%と大きく振れる
• 「事業利益」（営業利益から非経常的な損益を除く）を併記
• 提出会社の管理職女性比率17.6%、平均年間給与7,306,330円（+3.3%）

**会計という軸で、契約形態の違う3つの事業を並べている会社。**これが有価証券報告書から読み取れる姿です。

よくある質問

Q. 平均年収はどのくらいですか。

有価証券報告書（第59期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は7,306,330円、対前事業年度増減率は3.3%です。平均年齢38.3歳、平均勤続年数7.4年という条件つきの数字で、賞与および基準外賃金を含みます。同社は給与を「各社において、事業領域に応じて定めた職種、役割、責任、経験及び勤務成績等を踏まえ、決定」する旨を記載していますので、応募先の法人と職種をご確認ください。

Q. どのセグメントがありますか。

有価証券報告書によると、直近期から3区分になりました。コンサルティング・システム開発（経営会計・PLM及び関連領域におけるコンサルティングを主とした請負型のシステム開発・導入支援・保守）、SES共創ビジネス（主として準委任型のシステム開発、SE派遣）、BPO＆マネージドサービス（人事給与・経理のBPO及びコールセンターオペレーター等の派遣、パッケージ製品ベンダー等向けの製品保守及び業務アウトソーシングサービス）です。

Q. 業績が期によって大きく違うのはなぜですか。

有価証券報告書によると、第57期（2024年3月期）の税引前利益は20,574,273千円、親会社の所有者に帰属する当期利益は14,140,628千円で、他の期（税引前利益2,792,066千円〜4,155,597千円）と比べて突出しています。同じ期に親会社所有者帰属持分がほぼ倍増しました。同社は「事業利益は、営業利益から非経常的な要因により発生した損益を除いて算出しております」として、事業利益を併記しています。直近期の事業利益は3,399百万円（前期比18.4%増）です。

※本記事は、掲載時点で公開されている有価証券報告書および公式サイトの情報をもとに作成しています。制度・数値は変更される場合がありますので、応募前に企業の公式情報を必ずご確認ください。