ビジネスエンジニアリングの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

ビジネスエンジニアリング 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

有価証券報告書に、こう書かれています。**「当連結会計年度の業績につきましては、受注・売上・利益ともに過去最高を連続更新いたしました」。**ビジネスエンジニアリング株式会社の直近期は売上高24,442百万円（前期比17.6%増）、経常利益6,435百万円（同37.5%増）。親会社株主に帰属する当期純利益は10期連続で過去最高を更新し、**ROEは33.2%**に達しました。提出会社の平均年間給与は9,149千円、対前期増減率13.2%。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。

会社概要と東洋エンジニアリングからの事業譲受

沿革は、親会社からの事業譲受から始まります。

1999年の創業時点で、他社ERPの取扱いと自社ERPの提供を同時に始めている点がこの会社の特徴です。その2つが、いまのセグメント構成にそのまま対応しています。

3つのセグメント

直近期の実績は次のとおりです。

自社ERPの「mcframe」については、ライセンス売上高が個別に開示されています。

ライセンス販売が好調に推移し、mcframeライセンス売上高は6,184百万円（前期比20.8％増）となり、過去最高を連続更新いたしました。

プロダクト事業の直近期の取り組みには、具体的な製品名が並びます。

主力製品「mcframe 7」の機能強化をはじめとして、顧客のグローバルビジネス展開やデジタル化推進に寄与する機能の強化に取り組みました。**SaaS型製品「mcframe X」**の開発、販売および導入プロジェクトの遂行に取り組んだほか、クラウド型国際会計&ERPサービス「GLASIAOUS」にAI-OCR機能を実装するなど、自社製品ブランドの訴求力向上に注力いたしました。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書（第47期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は9,149千円、平均年齢40.3歳、平均勤続年数11.1年、対前事業年度増減率は13.2%です。賞与については「半期（上期・下期）ごとに各自の貢献責任に基づき設定された目標の達成度を測るパフォーマンス評価の結果に応じて、年2回（夏・冬）支給」と記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

有価証券報告書には、労働組合は結成されていないが労使関係は円満に推移している旨が記載されています。提出会社の男性労働者の育児休業等取得率は92.3%、育児休業等＋育児目的休暇取得率は100.0%です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

目標設定について「バランスト・スコアカード（BSC）を導入しており、中期経営計画および組織目標と個人の目標を結び付けています」と記載されています。従業員向け株式インセンティブ・プランも導入されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

提出会社の平均年齢は40.3歳、平均勤続年数は11.1年。管理職に占める女性労働者の割合は5.2%です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

提出会社580名の年収915万円と増減率13.2%

有価証券報告書の従業員の状況です（2026年3月31日現在）。

連結会社の状況

※（　）内は派遣社員の年間平均人員を外数で記載

提出会社の状況

提出会社の内訳は、ソリューション事業252名、プロダクト事業234名、全社（共通）94名。システムサポート事業は連結子会社のビジネスシステムサービス株式会社が担っています。

連結748名のうち提出会社は580名で、約77.5%。当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業では、この比率が3.0%から100.0%まで開いていました。

従業員数の推移は次のとおりです。

5期で連結は657名→748名（+91名／+13.9%）、売上高は+37.6%。1人あたり売上高は約2,703万円から約3,268万円へ20.9%増えました。

男女に関する指標は次のとおりです。

報酬制度についても記載があります。

賞与について……従業員の賞与は、半期（上期・下期）ごとに各自の貢献責任に基づき設定された目標の達成度を測るパフォーマンス評価の結果に応じて、年2回（夏・冬）支給いたします。目標設定にあたっては**バランスト・スコアカード（BSC）**を導入しており、中期経営計画および組織目標と個人の目標を結び付けています。 株式報酬について……パーパス実現に向け、従業員向け株式インセンティブ・プランを導入しています。従業員自らが株主視点を持つことで「全員経営」への当事者意識を高め、中長期的な企業価値向上への意欲を醸成しています。

この制度は、当社の従業員に加え「当社子会社であるビジネスシステムサービス株式会社の従業員」も対象とする旨が明記されています。

ROE33.2%と10期連続の最高益

有価証券報告書の連結経営指標等の推移（第43期〜第47期）です。

※当期純利益は親会社株主に帰属する当期純利益

• 売上高……17,760,122千円→24,442,721千円（+37.6%）
• 経常利益……2,443,467千円→6,435,392千円（+163.4%）
• 当期純利益……1,643,667千円→4,890,788千円（+197.6%）

**利益の伸びが売上の伸びを大きく上回っています。経常利益率は約13.8%から約26.3%**へ、12.5ポイント改善しました。当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業では、受託開発中心の会社が6.7〜12.1%、自社パッケージを持つ会社が24.7〜32.0%という分布でした。この会社は5期で前者から後者へ移動しています。

利益率の改善について、有価証券報告書は要因を分けて説明しています。

利益面につきましては、ソリューション事業における売上高増加による利益増およびプロジェクトの採算性が向上したことやプロダクト事業のライセンス販売が伸長したことなどから、営業利益6,411百万円（前期比37.1％増）、経常利益6,435百万円（前期比37.5％増）（中略）親会社株主に帰属する当期純利益4,890百万円（前期比46.8％増）となり、各々10期連続で過去最高益を更新いたしました。

売上総利益率も改善しています。「売上総利益率は売上原価率の減少により前連結会計年度の**43.8％から1.8ポイント増加し、45.6％**となりました」。

受注高も4期連続で過去最高です。直近期は24,585百万円（前期比13.3%増）で、売上高24,442百万円をわずかに上回っています。

財務は厚く、自己資本比率は65.1%→**74.7%**と5期連続で上昇。営業CFは2,287,124千円→5,906,985千円へ増え、現金及び現金同等物は4,945,888千円→12,141,599千円へ2.45倍になりました。

株主総利回りは第47期に369.0%（比較指標の配当込みTOPIXは202.2%）です。

「他社ERP」と「自社ERP」を両方持つ構造

この会社のセグメントは、同じERPという領域を、他社製品と自社製品の2通りで扱う形になっています。

**自社製品のほうが利益率が高く、売上規模は他社製品のほうが大きい。**当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ企業では、自社製品と受託開発の両方を持つ会社で利益率が6倍違う例もありました。この会社の差は約1.25倍にとどまり、どちらも高水準です。

ソリューション事業の直近期の取り組みも記載されています。

製造業の旺盛な需要に応えて、新規顧客への積極的な提案活動を展開するとともに、既存顧客に対しても深い信頼関係の下で中長期的な視点の提案にも注力しました。（中略）欧州拠点のITコンサルティング企業とパートナーシップを構築し、顧客のグローバル展開に対する支援体制を強化しました。（中略）当事業が強みを持つ付加価値の高い領域に注力するとともに、プロジェクト採算性向上に努めました。

「製造業」が主要な顧客層であることが明記されています。1999年に東洋エンジニアリング株式会社（プラントエンジニアリング会社）からシステムインテグレーション事業を譲り受けた経緯とも整合します。

プロダクト事業については、販売の仕組みが特徴的です。

長期的にビジネスパートナーおよびエンジニアリングパートナーの拡大と関係強化に取り組んできたことが新規顧客・案件の獲得につながりました。また、主力製品の「mcframe 7」およびその周辺ソリューションの販売が増加したことで、ライセンス販売は伸長しました。

自社で売るのではなく、パートナー経由で売る構造です。

システムサポート事業は、受注高481百万円（6.4%減）、売上高451百万円（16.7%減）と縮小しましたが、セグメント利益は508百万円（1.8%増）。有価証券報告書には「安定した収益・利益の基盤構築を目指し、新規顧客・案件の拡大に努めるとともに、サービス品質および生産性の向上に注力し、採算性が向上いたしました」と記載されています。

働き方とキャリア形成の特徴

有価証券報告書から読み取れる特徴は、次の4点です。

**1つ目は、ERP領域に特化していること。**ソリューション事業もプロダクト事業も、扱うのはERPパッケージとその周辺です。

2つ目は、製造業が主要顧客であること。「製造業の旺盛な需要に応えて」と記載され、自社製品mcframeも製造業向けが中核です。

**3つ目は、賞与がBSCベースであること。**半期ごとのパフォーマンス評価で年2回支給。中期経営計画・組織目標と個人目標が結び付けられています。

**4つ目は、勤続が長いこと。**平均勤続年数11.1年、平均年齢40.3歳。5期で従業員は+91名と着実に増えています。

向いている人／向いていない人

有価証券報告書の記載から読み取れる範囲で整理します。ここに書いたことは相性の目安であり、選考の合否を決めるものではありません。

向いていると考えられる人

• ERP・基幹システムを専門にしたい人。ソリューション・プロダクト両事業ともERPが軸です
• 製造業の業務知識を深めたい人。有価証券報告書には「製造業の旺盛な需要」と記載されています
• 自社製品の開発・拡販に携わりたい人。mcframeライセンス売上高は6,184百万円（前期比20.8%増）です
• 業績と報酬が連動する環境を望む人。ROEを経営指標に据え、平均年間給与の増減率は13.2%です

向いていない可能性がある人

• 幅広い業種の案件を経験したい人。ERPと製造業に軸足があります
• 大規模な組織で分業したい人。連結748名という規模です
• 固定給中心の報酬を望む人。賞与は半期ごとのパフォーマンス評価に連動します
• 女性管理職が多い環境を求める人。提出会社の管理職女性比率は5.2%です

選考に向けた準備

事業の理解

有価証券報告書から確認しておきたいのは、次の点です。

• 3セグメントの規模……ソリューション事業15,582百万円（利益4,751百万円）、プロダクト事業8,408百万円（同3,205百万円）、システムサポート事業451百万円（同508百万円）
• 自社製品……mcframe（主力は「mcframe 7」）、SaaS型製品「mcframe X」、mcframe GA、クラウド型国際会計&ERPサービス「GLASIAOUS」
• mcframeライセンス売上高……6,184百万円（前期比20.8%増、過去最高を連続更新）
• 他社ERP……SAPジャパン株式会社および日本オラクル株式会社のERPパッケージ製品を1999年から取扱い
• グループ……連結子会社2社（ビジネスシステムサービス株式会社、Business Engineering America, Inc.）、非連結子会社5社は2026年度より連結子会社化

数字の押さえ方

面接で使える数字を挙げます。

質問の準備

• 「配属候補はソリューションとプロダクトのどちらですか」
• 「プロダクト事業では、パートナー支援と自社での導入プロジェクトの比率はどのくらいですか」
• 「プロジェクト採算性は、個人の評価にどう反映されますか」
• 「BSCの目標は誰が設定し、どのくらいの粒度ですか。賞与は年収の何割程度を占めますか」
• 「従業員向け株式インセンティブ・プランの対象と付与基準を教えてください」

まとめ

ビジネスエンジニアリング株式会社は、1999年に東洋エンジニアリング株式会社からシステムインテグレーション事業を譲り受けて始まり、他社ERPの導入と自社ERP「mcframe」の提供を両輪とする会社です。連結従業員748名で売上高24,442百万円、経常利益6,435百万円という規模にあります。

有価証券報告書から読み取れる特徴を整理します。

• 受注・売上・利益ともに過去最高を連続更新。当期純利益は10期連続で過去最高
• ROE33.2%（前期比5.8ポイント増）。5期すべて23%超で、自己資本比率も65.1%→74.7%と上昇
• 5期で売上+37.6%に対し経常利益+163.4%。経常利益率は約13.8%→約26.3%
• mcframeライセンス売上高6,184百万円（前期比20.8%増）が利益率改善の柱
• 提出会社の平均年間給与9,149千円、対前期増減率13.2%
• 賞与は**半期ごとのパフォーマンス評価（BSC）**に連動。従業員向け株式インセンティブ・プランあり
• 男性の育児休業等取得率92.3%、育児目的休暇を含めると100.0%
• 主要顧客層は製造業

**受託の利益率から自社製品の利益率へ移った会社。**これが有価証券報告書から読み取れる姿です。

よくある質問

Q. 平均年収はどのくらいですか。

有価証券報告書（第47期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は9,149千円、対前事業年度増減率は13.2%です。平均年齢40.3歳、平均勤続年数11.1年という条件つきの数字で、賞与および基準外賃金を含みます。賞与は半期ごとのパフォーマンス評価に応じて年2回支給される旨が記載されていますので、固定給と賞与の比率を応募時にご確認ください。

Q. mcframeとは何ですか。

有価証券報告書によると、mcframeは同社が1999年から提供している自社開発のERPパッケージです（提供開始時は「MCFrame」）。直近期のライセンス売上高は6,184百万円（前期比20.8%増）で、過去最高を連続更新しています。主力製品は「mcframe 7」で、ほかにSaaS型製品「mcframe X」、mcframe GA、クラウド型国際会計&ERPサービス「GLASIAOUS」が挙げられています。販売はパートナー企業を通じて行われます。

Q. どの事業に配属されますか。

有価証券報告書によると、提出会社580名の内訳はソリューション事業252名、プロダクト事業234名、全社（共通）94名です。システムサポート事業（連結164名）は連結子会社のビジネスシステムサービス株式会社が担っています。ソリューション事業は他社ERPを使った構築、プロダクト事業は自社ERP「mcframe」の販売・導入と、扱う製品が異なりますので、配属候補を応募時にご確認ください。

※本記事は、掲載時点で公開されている有価証券報告書および公式サイトの情報をもとに作成しています。制度・数値は変更される場合がありますので、応募前に企業の公式情報を必ずご確認ください。