コアの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

コア 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

有価証券報告書の沿革の1行目に、この会社の性格が書かれています。**「1969年12月　メーカー系列のない自主独立系ソフトウエア会社をめざし、東京都千代田区に株式会社システムコア（現：株式会社コア）設立」。**株式会社コアは、組込みシステムやGNSSといった技術に軸足を置き、事業部採算制に基づく9つのカンパニーで全国展開する会社です。提出会社の平均勤続年数は15.6年。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。

会社概要と自主独立系をめざした1969年

有価証券報告書の沿革は、設立の志から始まります。

**全国に地域会社を設立し、1997年に7社をまとめて1社にした。**これが現在のカンパニー制の起点です。北海道、中部、関西、中四国、九州、東関東。当時の地域会社の名前が、そのままカンパニー名として残っています。

技術の系譜も明確です。**環境分析（1972年）、組込みシステム（1973年）、バンキングシステム（1974年）、ハードウェア（1974年）、Laboratory Automation（1982年）、VAN（1984年）、PDM（1992年）。**創業から20年余りで、ソフトウェアとハードウェアの両方に広く手を伸ばしてきたことが分かります。

なお有価証券報告書の縦覧場所には、株式会社コア R&Dセンター（神奈川県川崎市麻生区南黒川）と株式会社コア 関西カンパニー（大阪市港区弁天・大阪ベイタワーオフィス）が記載されています。

9つのカンパニーと3つのソリューション事業

有価証券報告書によると、報告セグメントは3つです。

そして組織構造について、注記に重要な記載があります。

当社では組織を事業部採算制に基づく9つのカンパニーに編成し、それぞれが国内各地において3つの事業セグメントを展開し、それぞれの地域に根ざした密着型の事業を推進しております。

セグメント（3つ）とカンパニー（9つ）が直交する構造です。1つのカンパニーが3事業すべてを地域で展開する形になります。

連結子会社9社の顔ぶれも、セグメントごとに整理されています。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書（第57期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は7,006千円、平均年齢40.6歳、平均勤続年数15.6年、対前事業年度増減率は4.4%です。中長期のインセンティブとして持株会奨励金と譲渡制限付株式報酬制度（RS制度）が記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

有価証券報告書には、労働組合は結成されておらず労使関係における特記事項はない旨が記載されています。提出会社の男性労働者の育児休業取得率は72.7%です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

組織は事業部採算制に基づく9つのカンパニーに編成され、それぞれが国内各地において3つの事業セグメントを展開しています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

提出会社の平均勤続年数は15.6年、平均年齢40.6歳。管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合は3.3%です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

提出会社1,013人の年収701万円と勤続15.6年

有価証券報告書の従業員の状況です（2026年3月31日現在）。

提出会社の状況

臨時従業員はパートタイマー、嘱託社員および契約社員で、派遣社員は除かれています。

平均勤続年数15.6年は、当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業（2.5年、3.2年、3.6年、3.9年、6.1年、8.7年、10.0年、10.5年、11.3年、11.5年、11.6年、11.9年、12.4年、13.0年、17.1年、17.29年、21.6年）のなかでも長い部類にあたります。25歳前後で入社した方が15年以上続けている計算です。

連結1,444人のうち提出会社は1,013人で、約70%。残る431人は連結子会社9社に所属しています。

男女に関する指標は、提出会社と連結子会社2社について開示されています。

提出会社の男女の賃金の額の差異は、全労働者83.0%、正規雇用労働者85.2%、パート・有期労働者72.3%です。

**管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合3.3%**は、当メディアが同じ時期に扱った情報サービス企業（3.57%〜28.6%）のなかで最も低い水準にあたります。この点は応募前に押さえておきたいところです。

報酬制度

有価証券報告書には、中長期的な企業価値向上に向けたインセンティブが記載されています。

持続的な企業価値向上及び株主との価値共有を促進する観点から、中長期なインセンティブ制度を整備しております。具体的には、一定の要件で持株会奨励金を支給することで、従業員の資産形成支援とともに、会社業績と従業員の経済的利益の一体化を図っております。また、**譲渡制限付株式報酬制度（RS制度）**を導入し、役員及び従業員の一部に対して株式報酬を付与することにより、中長期的な業績及び企業価値向上への動機付けを明確化しております。

持株会奨励金とRS制度の両方を持つ構成です。あわせて定期昇給などを適宜実施している旨も記載されています。

4期の減少から134人増に転じた従業員数

有価証券報告書の連結経営指標等の推移（第53期〜第57期）です。

※当期純利益は親会社株主に帰属する当期純利益

売上高と経常利益は5期連続で増加しています。

• 売上高……21,798,077千円→26,532,025千円（+21.7%）
• 経常利益……2,451,353千円→3,921,914千円（+60.0%）
• 当期純利益……1,622,716千円→2,879,240千円（+77.4%）

**利益の伸びが売上の伸びを大きく上回っています。経常利益率は約11.2%から約14.8%**へ改善しました。

一方で従業員数の推移は独特です。1,399人、1,348人、1,335人、1,310人と4期連続で減少したあと、直近期に1,444人へ134人増へ転じています。

この増加について、有価証券報告書は理由を明記しています。

従業員数が前連結会計年度末と比べて134名増加しましたのは、2025年12月25日付で株式会社ソフト流通センターを連結子会社化、株式会社システムファクトリーかごしまを孫会社化したためであります。

自社採用ではなく、M&Aによる連結範囲の変更です。株式会社ソフト流通センター（鹿児島市）と株式会社システムファクトリーかごしま（鹿児島市）はいずれも顧客業務インテグレーション事業を担います。

つまりこの5期は、人を減らしながら売上と利益を伸ばし、最後にM&Aで人を戻したという形になります。従業員1人あたり売上高で見ると、第53期は約15,581千円、第56期（1,310人）は約18,778千円で約20.5%上昇。第57期は約18,374千円です。

財務は堅い水準です。自己資本比率は68.0%、69.7%、71.1%、73.6%、**73.5%**と改善傾向。自己資本利益率（ROE）は12.5%、13.7%、14.1%、12.6%、**14.7%**で、直近期に5期で最高となりました。

純資産額は13,616,859千円から20,709,091千円へ1.52倍、総資産額は19,962,752千円から28,168,874千円へ1.41倍に増えています。

現金及び現金同等物の期末残高は4,700,235千円から8,187,407千円へ1.74倍。営業活動によるキャッシュ・フローは1,799,231千円、1,943,795千円、2,190,094千円、2,372,799千円、2,042,681千円と5期すべてプラスです。

組込みとGNSSという技術の系譜

同社の技術的な特徴は、セグメント名と沿革の両方から読み取れます。

**産業技術ソリューション事業（766人）**が最大のセグメントです。有価証券報告書の説明は「顧客が有する業務課題に対し、IoT（AI）やGNSSなどの特化ICT技術を活かしたソリューションを提供」。

GNSSはGlobal Navigation Satellite System（全球測位衛星システム）の略で、GPSを含む衛星測位の技術です。位置情報を扱う専門領域を、セグメントの説明に明記する会社は多くありません。

そしてこの技術志向は、沿革の早い段階から見て取れます。1973年5月にエンベデッド（組込み）システム開発に着手し、1974年8月にはハードウエアの開発・販売も開始しました。1982年には西日本シンクタンクでLA（Laboratory Automation）製品の販売を開始しています。

**未来社会ソリューション事業（182人）**は「環境や生活基盤などの未来における社会課題」を対象とします。この源流も1972年11月の西日本シンクタンク設立時の「環境分析事業開発」にさかのぼると読めます。

**顧客業務インテグレーション事業（392人）**は「顧客業務に対し、業務知識やノウハウを活かしたICTトータルサービスを提供」する領域です。1974年1月に着手したバンキングシステム開発事業がこの系譜にあたると考えられます。

製品としては、1992年6月に販売開始した製造業向けPDMソリューション・パッケージ**「ENGINEERING：EXPress」**があります。1994年10月には知的所有権の全権を取得しました。

**「メーカー系列のない自主独立系」**という設立時の志は、この技術構成にも表れています。特定のハードウェアメーカーの系列に属さないからこそ、環境分析からバンキング、組込み、GNSSまで領域を広げられた、という読み方ができます。

働き方とキャリア形成の特徴

同社でのキャリアを考えるうえで軸になるのは、カンパニー制です。

事業部採算制に基づく9つのカンパニーが、国内各地でそれぞれ3つのセグメントを展開します。配属されるカンパニーによって、顧客も地域も変わります。

2つ目の軸は、産業技術ソリューション事業の比重です。連結766人と、3セグメントのうち最大。IoT（AI）やGNSSといった特化ICT技術がこの領域の中心です。

3つ目の軸は、定着の高さです。提出会社の平均勤続年数15.6年、平均年齢40.6歳。当メディアが同じ時期に扱った情報サービス企業のなかでも長い部類にあたります。

4つ目の軸は、技術の幅です。組込み、ハードウェア、環境分析、バンキング、PDM、GNSS。1969年の設立以来、系列に属さずに領域を広げてきた歴史があります。

5つ目の軸は、処遇です。提出会社の平均年間給与7,006千円、対前事業年度増減率4.4%。持株会奨励金とRS制度も導入されています。

6つ目の軸は、女性の登用です。管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合3.3%は、当メディアが扱った情報サービス企業のなかで最も低い水準です。子会社2社も0.0%と記載されています。

向いている人／向いていない人

向いている人

組込み・制御系の技術を深めたい方

1973年から組込みシステム開発に着手し、産業技術ソリューション事業に連結766人が所属しています。

位置情報・GNSSの領域に関心がある方

セグメントの説明に「IoT（AI）やGNSSなどの特化ICT技術」と明記されています。

長く同じ会社で働きたい方

提出会社の平均勤続年数は15.6年、平均年齢40.6歳です。

向いていない人

女性管理職の比率を重視する方

管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合は3.3%、子会社2社は0.0%です。

全国転勤のない働き方を望む方

事業部採算制に基づく9つのカンパニーが国内各地で事業を展開しています。

選考に向けた準備

応募の前に確かめること

株式会社コアは東京証券取引所に上場しています（証券コード2359）。決算期は3月。有価証券報告書（第57期・2026年3月期）によると、連結従業員は1,444人（外181人）、提出会社は1,013人（外75人）です。

提出会社の平均年間給与は7,006千円、平均年齢40.6歳、平均勤続年数15.6年、対前事業年度増減率4.4%。報告セグメントは未来社会ソリューション事業（連結182人）、産業技術ソリューション事業（766人）、顧客業務インテグレーション事業（392人）の3つです。

応募先が提出会社なのか、株式会社ギガ・コアネットインタナショナル・ラムダシステムズ・レゾナ・ソフト流通センター・システムファクトリーかごしま・アコード・システム・プロネット・コア興産といった子会社なのかは求人票で確認してください。

本店は東京都世田谷区三軒茶屋。R&Dセンター（神奈川県川崎市麻生区）、関西カンパニー（大阪市港区）のほか、9つのカンパニーが国内各地に展開しています。

志望動機で問われること

「なぜ組込み・特化技術か」と「なぜコアか」の2段で組み立てます。

前者については、ハードウェアに近い領域や位置情報といった専門技術をどう捉えているかが問われます。汎用的な業務システムとは求められる知識が違います。

後者の材料は有価証券報告書にあります。1969年12月に「メーカー系列のない自主独立系ソフトウエア会社をめざし」設立されたこと。1973年に組込みシステム、1974年にバンキングシステム、1982年にLaboratory Automation、1992年に製造業向けPDMと領域を広げてきたこと。1997年4月に7社を吸収合併して現社名になったこと。組織が事業部採算制に基づく9つのカンパニーで編成され、地域に根ざした密着型の事業を推進していること。産業技術ソリューション事業で「IoT（AI）やGNSSなどの特化ICT技術」を扱うこと。

「系列に属さない技術会社で、自分は何を深めるのか」に考えを持って臨むと、面接での会話が具体的になります。

職務経歴書で見られるポイント

組込み・特化技術領域の中途採用では、扱った対象と担った工程が読まれます。

組込みソフトウェアの開発経験がある方は、対象の機器と使用したOS・言語、担った工程、チームの人数を書きます。1973年から続く同社の中核領域です。

位置情報・測位技術の経験がある方は、扱ったシステムと精度要件、適用した業務を書きます。GNSSがセグメントの説明に明記されています。

IoT・センサー領域の経験がある方は、扱った機器と構成、データの規模を書きます。

金融系システムの経験がある方は、担当した業務とシステムの規模を書きます。1974年からバンキングシステム開発事業に着手しています。

製造業向けシステム（PDM・PLM）の経験がある方は、扱った製品と導入先の規模、担った役割を書きます。「ENGINEERING：EXPress」が同社の自社製品です。

環境・計測領域の経験がある方は、担当した分野と扱ったシステムを書きます。未来社会ソリューション事業は「環境や生活基盤などの未来における社会課題」を対象とします。

いずれの場合も、置かれていた状況、選んだ打ち手、動いた数値の3点を短く添えます。

まとめ

株式会社コアは、1969年12月に「メーカー系列のない自主独立系ソフトウエア会社をめざし」東京都千代田区に株式会社システムコアとして設立され、1997年4月に全国の地域会社7社を吸収合併して現社名へ変更した東京証券取引所上場企業です（証券コード2359）。有価証券報告書（第57期・2026年3月期）によると、連結従業員は1,444人（外181人）、提出会社は1,013人（外75人）で、平均年齢40.6歳、平均勤続年数15.6年、平均年間給与7,006千円（対前事業年度増減率4.4%）。報告セグメントは未来社会ソリューション事業182人、産業技術ソリューション事業766人（IoT（AI）やGNSSなどの特化ICT技術）、顧客業務インテグレーション事業392人の3つで、組織は事業部採算制に基づく9つのカンパニーに編成され国内各地で地域密着型の事業を展開しています。業績は売上高が5期で21,798,077千円から26,532,025千円へ21.7%増、経常利益は2,451,353千円から3,921,914千円へ60.0%増、当期純利益は77.4%増。経常利益率は約11.2%から約14.8%へ改善しました。連結従業員数は4期連続で減少（1,399人→1,310人）したあと直近期に1,444人へ134人増えましたが、これは2025年12月25日付の株式会社ソフト流通センターの連結子会社化と株式会社システムファクトリーかごしまの孫会社化によるものです。自己資本比率73.5%、ROE14.7%、現金及び現金同等物8,187,407千円と財務も堅い水準にあります。

よくある質問

Q. コアの年収はどのくらいですか。

A. 有価証券報告書（第57期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は7,006千円、平均年齢40.6歳、平均勤続年数15.6年、従業員数1,013人（外75人）です。平均年間給与には賞与および基準外賃金が含まれ、対前事業年度増減率は4.4%でした。有価証券報告書には中長期のインセンティブとして、一定の要件で支給される持株会奨励金と、役員および従業員の一部に株式報酬を付与する**譲渡制限付株式報酬制度（RS制度）**が記載されています。連結1,444人のうち提出会社は約70%で、連結子会社9社の給与水準は開示されていません。個別の提示額は職種と等級で決まりますので、選考の過程でご確認ください。

Q. どんな事業をしている会社ですか。

A. 有価証券報告書によると、報告セグメントは3つです。未来社会ソリューション事業（連結182人）は「環境や生活基盤などの未来における社会課題に対し、自社の特長を活かして高付加価値なソリューションを創出」。産業技術ソリューション事業（766人）は「顧客が有する業務課題に対し、IoT（AI）やGNSSなどの特化ICT技術を活かしたソリューションを提供」。顧客業務インテグレーション事業（392人）は「顧客業務に対し、業務知識やノウハウを活かしたICTトータルサービスを提供」します。組織は事業部採算制に基づく9つのカンパニーに編成され、それぞれが国内各地において3つの事業セグメントを展開する構造です。沿革では1973年に組込みシステム開発、1974年にバンキングシステム開発、1982年にLaboratory Automation製品、1992年に製造業向けPDM「ENGINEERING：EXPress」と領域を広げてきました。グループは連結子会社9社、持分法適用関連会社1社の計11社です。

Q. 業績と財務はどうなっていますか。

A. 有価証券報告書の連結経営指標等の推移によると、売上高は2022年3月期の21,798,077千円から2026年3月期の26,532,025千円へ21.7%増。経常利益は2,451,353千円から3,921,914千円へ60.0%増、親会社株主に帰属する当期純利益は1,622,716千円から2,879,240千円へ77.4%増えました。利益の伸びが売上の伸びを大きく上回り、経常利益率は約11.2%から約14.8%へ改善しています。連結従業員数は1,399人、1,348人、1,335人、1,310人と4期連続で減少したあと、直近期に1,444人へ134人増へ転じました。ただしこの増加は2025年12月25日付の株式会社ソフト流通センターの連結子会社化と株式会社システムファクトリーかごしまの孫会社化によるものです。財務は自己資本比率73.5%、自己資本利益率（ROE）14.7%（5期で最高）、純資産額20,709,091千円、現金及び現金同等物8,187,407千円（5期で1.74倍）。営業活動によるキャッシュ・フローは5期すべてプラスです。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。