コムチュアの評判｜年収・働き方・選考対策まで解説

コムチュア 評判・年収・選考対策 更新日 2026/8/18

有価証券報告書に、中期経営計画の人的資本KPIが目標と実績の対で6項目並んでいます。人材投資額30〜50億円に対して11.7億円、採用数800人に対して新卒158人・キャリア58人、PM人数600人に対して538人、管理職女性比率12%以上に対して8.8%。ここまで具体的に進捗を出す会社は多くありません。コムチュア株式会社は連結従業員1,964名、5期で649人増えた会社です。この記事では、有価証券報告書から事業と組織の実態を整理します。

会社概要と日本コンピューターテクノロジーから1985年

有価証券報告書の沿革は、1985年の設立から始まります。

**グループウェア（1995年）、ERP（1996年）、Java／Web（1999年）、マネージドサービス（2000年）。**時代ごとに主流となる技術を早い段階で事業化してきた経緯が読み取れます。

グループは、コムチュア株式会社、コムチュアネットワーク株式会社、エディフィストラーニング株式会社、株式会社ヒューマンインタラクティブテクノロジー、コムチュアマーケティング株式会社、コムチュアデータサイエンス株式会社の6社で構成されています。

5つの事業とフロー＋ストックの収益モデル

有価証券報告書によると、同社グループは**「デジタルソリューションパートナー」**として、ITシステムのコンサルティング、構築、保守、運用や教育のトータルソリューションを提供しています。報告セグメントはソリューションサービス事業の単一ですが、事業の内容は5つに分けて説明されています。

すべての事業に「グローバルな○○ベンダーとの連携」という表現が入っている点が特徴です。自社製品を作るのではなく、世界標準の製品を扱う立場を明確にしています。

収益モデルについても記載があります。

このようにIT全般のサービスを提供することを通じて、システム導入時のコンサルティングや構築などのフロービジネスと、システム導入後の保守、運用などのストックビジネスをバランスよく組み合わせ循環させる安定的な収益モデルを実現しております。

評判の傾向

以下は公開されている口コミの傾向を要約したものです。個別の投稿は引用していません。

年収・評価制度

有価証券報告書（第42期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は7百万円、平均年齢35.5歳、平均勤続年数8.7年、対前事業年度増減率は7.3%です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

ワークライフバランス

有価証券報告書には、労働組合は結成されていないが労使関係は円満に推移している旨が記載されています。提出会社の男性労働者の育児休業取得率は94.1%です。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

キャリア・成長機会

中期経営計画（2026年3月期〜2028年3月期）の人的資本KPIとして、人材投資額、採用数、資格取得延べ人数、PM人数、管理職女性比率が目標と実績で開示されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

社風・人間関係

提出会社の平均年齢は35.5歳、平均勤続年数は8.7年。連結従業員1,964名に対し「臨時雇用者はおりません」と記載されています。

※公開されている口コミの傾向をまとめたものです

提出会社1,667名の年収700万円と増減率7.3%

有価証券報告書の従業員の状況です（2026年3月31日現在）。

連結会社の状況……ソリューションサービス事業1,964名。単一セグメントのためセグメント別の記載はありません。従業員数は就業人員数（契約社員を含む）で、臨時雇用者はおりません。

提出会社の状況

連結1,964名のうち提出会社は1,667名で、約85%。当メディアが同じ時期に扱った情報サービス企業のなかでは高い部類にあたります。

**対前事業年度増減率7.3%**は、当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ企業（△2.5%〜+9.6%）のなかで上位に入る伸びです。

男女に関する指標は、提出会社と連結子会社の両方が開示されています。

**エディフィストラーニング株式会社の管理職女性比率68.8%**は際立った数字です。同社はデジタルラーニング事業を担う会社で、賃金差異も102.9%（女性のほうが高い）となっています。

提出会社の賃金差異については、丁寧な注記があります。

等級に基づく賃金体系のため同一等級内での男女の賃金の差異はありませんが、正規雇用労働者における男女の賃金差異は、管理職比率の男女差及び2016年3月期以降新卒者の採用数増と共に女性割合が増えたことから、管理職登用前の女性社員の母集団が相対的に大きいことによります。（中略）今後も性別に関わらず優秀な人材の登用を続ける方針であることから、将来の男女賃金差異の縮小が期待できるものと考えております。

採用の増加が賃金差異を広げるという構造を説明しており、数字の背景が読める開示です。

なおリスク管理についても、リスク管理委員会において人的資本リスクを重点リスクとして取り上げ、経営統括担当役員（人事）をリスクオーナーとしている旨が記載されています。

5期で売上52.5%増・従業員649人増

有価証券報告書の連結経営指標等の推移（第38期〜第42期）です。

※当期純利益は親会社株主に帰属する当期純利益

売上高・経常利益・当期純利益・連結従業員数のすべてが5期連続で増加しています。

• 売上高……24,985百万円→38,109百万円（+52.5%）
• 経常利益……4,000百万円→4,711百万円（+17.8%）
• 当期純利益……2,517百万円→3,284百万円（+30.5%）
• 連結従業員数……1,315人→1,964人（+649人／+49.4%）

ここで注意して読みたいのが、売上と利益の伸び率の差です。売上は52.5%増えた一方、経常利益は17.8%増にとどまります。経常利益率は第38期の**16.0%から第42期の12.4%**へ、3.6ポイント低下しました。

**規模は伸びているが、利益率は下がっている。**当メディアが同じ時期に扱った企業では、売上と経常利益の伸び率がほぼ同じ会社（クレスコ45.5%と45.9%）もあれば、利益の伸びが売上を大きく上回る会社（クロスキャット42.9%と74.5%）もありました。この会社は逆の形です。

自己資本利益率（ROE）も19.2%、18.6%、19.7%、17.9%、17.0%と直近2期で低下しています。ただし5期すべて17%を超えており、絶対水準としては高い部類です。

財務は堅い水準です。自己資本比率は73.0%、69.4%、71.7%、72.1%、74.6%。純資産額は13,820百万円から20,191百万円へ1.46倍に増えました。

キャッシュ・フローでは直近期に変化があります。

投資活動によるキャッシュ・フローが△3,894百万円と、5期で最大です。中期経営計画のM&A投資額実績16.3億円が記載されていることから、企業買収が含まれると考えられます。現金及び現金同等物は12,881百万円から10,826百万円へ減りました。

5つの事業とベンダー連携という構造

同社の事業を理解するうえで押さえておきたいのが、グローバルベンダーとの連携を前提としていることです。

有価証券報告書に登場するベンダー名を並べると、その広がりが分かります。

自社製品を開発する会社ではなく、世界標準の製品を顧客に届ける会社という位置づけです。だからこそ「デジタルラーニング事業」としてベンダー資格取得のための教育を事業に持ち、中期経営計画に「資格取得延べ人数1,500人／期」という目標を掲げています。

沿革を見ても、この姿勢は一貫しています。2006年8月にSAPジャパンとSAPサービス・パートナー契約を締結し、2006年7月には日本アイ・ビー・エムとの提携で自社製品を販売、2004年10月にはソニーグローバルソリューションズからワークフロー対応ソフト「CNAP」に関する諸権利を取得しています。

そして収益モデルはフロー＋ストックです。導入時のコンサルティング・構築（フロー）と、導入後の保守・運用（ストック）。プラットフォーム・運用サービス事業では自社センターでのシステムの遠隔監視サービスも提供しており、2000年7月のサーバセンタ開設、2004年2月のMSPセンタ開設という沿革がその基盤を示しています。

グループ6社の役割分担も明確です。ネットワークサービスはコムチュアネットワーク株式会社、教育はエディフィストラーニング株式会社、マーケティングはコムチュアマーケティング株式会社、データサイエンスはコムチュアデータサイエンス株式会社。

働き方とキャリア形成の特徴

同社でのキャリアを考えるうえで軸になるのは、ベンダー製品の専門性です。

Microsoft、Salesforce、ServiceNow、SAP、AWS、Google Cloud、Databricks。どの製品を扱うかで身につく専門性が変わります。資格取得が事業の一部になっている環境です。

2つ目の軸は、PMというキャリアパスです。中期経営計画に「PM人数600人（2028年3月期時点）」という目標が掲げられ、2026年3月期時点で538人。プロジェクトマネージャーを数値目標として管理している会社です。

3つ目の軸は、若さと成長速度です。提出会社の平均年齢35.5歳、平均勤続年数8.7年。連結従業員数は5期で649人増（49.4%増）しています。

4つ目の軸は、処遇の伸びです。提出会社の平均年間給与7百万円、対前事業年度増減率7.3%。当メディアが同じ時期に扱った企業のなかでは高い部類です。

5つ目の軸は、利益率の低下です。経常利益率は16.0%から12.4%へ。規模の拡大に対して利益がついてきていない局面にあります。

6つ目の軸は、本体中心の構造です。連結1,964名のうち提出会社は1,667名（約85%）。応募先の法人で悩む場面は比較的少ないと考えられます。

向いている人／向いていない人

向いている人

クラウド・SaaSの導入支援を専門にしたい方

Microsoft、Salesforce、ServiceNow、SAP、AWS、Google Cloudなど世界標準の製品を扱います。

プロジェクトマネージャーを目指す方

中期経営計画に「PM人数600人（2028年3月期時点）」という数値目標が掲げられています。

資格取得を処遇や成長につなげたい方

デジタルラーニング事業として資格教育を事業に持ち、「資格取得延べ人数1,500人／期」を目標としています。

向いていない人

自社製品の開発に携わりたい方

事業の説明はすべて「グローバルな○○ベンダーとの連携」を前提としています。

利益率が高まる局面を求める方

経常利益率は5期で16.0%から12.4%へ低下しています。

選考に向けた準備

応募の前に確かめること

コムチュア株式会社は東京証券取引所に上場しています（証券コード3844）。決算期は3月。有価証券報告書（第42期・2026年3月期）によると、連結従業員は1,964名、提出会社は1,667名です。

提出会社の平均年間給与は7百万円、平均年齢35.5歳、平均勤続年数8.7年、対前事業年度増減率7.3%。報告セグメントはソリューションサービス事業の単一で、事業内容はクラウド、デジタル、ビジネス、プラットフォーム・運用サービス、デジタルラーニングの5つに分けて説明されています。

応募先が提出会社なのか、コムチュアネットワーク・エディフィストラーニング・ヒューマンインタラクティブテクノロジー・コムチュアマーケティング・コムチュアデータサイエンスといった子会社なのかは求人票で確認してください。

志望動機で問われること

「なぜクラウド・SaaSの導入支援か」と「なぜコムチュアか」の2段で組み立てます。

前者については、世界標準の製品を顧客の業務に合わせて届ける仕事をどう捉えているかが問われます。ゼロから作る仕事とは求められる力が違います。

後者の材料は有価証券報告書にあります。1985年1月に株式会社日本コンピューターテクノロジーとして設立され、2002年1月に現社名へ変更したこと。グループウェア（1995年）、ERP（1996年）、Java／Web（1999年）、マネージドサービス（2000年）と時代ごとの技術を早く事業化してきたこと。「デジタルソリューションパートナー」を掲げ、フロービジネスとストックビジネスを組み合わせる収益モデルを持つこと。中期経営計画で人材投資額、採用数、PM人数などの人的資本KPIを目標と実績で開示していること。

「ベンダー製品の専門性で顧客の課題を解く仕事で、自分は何を担うのか」に考えを持って臨むと、面接での会話が具体的になります。

職務経歴書で見られるポイント

クラウド・パッケージ導入の中途採用では、扱った製品と担った役割が読まれます。

Microsoft 365／Azureの導入経験がある方は、扱った範囲と対象企業の規模、保有資格を書きます。クラウドソリューション事業の中核です。

Salesforce・ServiceNowの導入経験がある方は、担当した機能と導入企業数、認定資格を書きます。

SAP・ERPの導入経験がある方は、扱ったモジュールと担当した工程、対象業種を書きます。ビジネスソリューション事業がこの領域です。

データ基盤・データ分析の経験がある方は、扱った製品（SAS、Informatica、Databricks等）とデータ量、分析の成果を書きます。

インフラ・仮想化の経験がある方は、扱った技術（Kubernetes、Cisco等）と基盤の規模、運用体制を書きます。

プロジェクトマネジメントの経験がある方は、管理した要員数と予算、期間、トラブルへの対処を書きます。同社はPM人数を数値目標として管理しています。

いずれの場合も、置かれていた状況、選んだ打ち手、動いた数値の3点を短く添えます。

まとめ

コムチュア株式会社は、1985年1月に東京都港区三田で資本金6百万円をもって株式会社日本コンピューターテクノロジーとして設立され、2002年1月に現社名へ変更した東京証券取引所上場企業です（証券コード3844）。有価証券報告書（第42期・2026年3月期）によると、連結従業員は1,964名、提出会社は1,667名で、平均年齢35.5歳、平均勤続年数8.7年、平均年間給与7百万円（対前事業年度増減率7.3%）。報告セグメントはソリューションサービス事業の単一ですが、クラウド／デジタル／ビジネス／プラットフォーム・運用サービス／デジタルラーニングの5事業に分けて説明され、いずれもMicrosoft、Salesforce、ServiceNow、SAP、AWS、Google Cloud、Databricksといったグローバルベンダーとの連携を前提としています。業績は売上高・経常利益・当期純利益・従業員数のすべてが5期連続で増加し、売上高は24,985百万円から38,109百万円へ52.5%増、連結従業員数も1,315人から1,964人へ649人増。ただし経常利益の伸びは17.8%にとどまり、経常利益率は16.0%から12.4%へ低下しました。ROEは17.0%（5期すべて17%超）、自己資本比率74.6%。人的資本については中期経営計画（2026年3月期〜2028年3月期）のKPIとして人材投資額30〜50億円、採用数800人、M&A投資額50〜120億円、PM人数600人、管理職女性比率12%以上を掲げ、実績とあわせて開示しています。

よくある質問

Q. コムチュアの年収はどのくらいですか。

A. 有価証券報告書（第42期・2026年3月期）によると、提出会社の平均年間給与は7百万円、平均年齢35.5歳、平均勤続年数8.7年、従業員数1,667名です。平均年間給与には賞与および基準外賃金が含まれ、対前事業年度増減率は7.3%でした。当メディアが同じ時期に有価証券報告書から読んだ情報サービス企業のなかでは高い部類の伸びにあたります。男女の賃金の差異は全労働者85.2%、正規雇用労働者86.2%で、「等級に基づく賃金体系のため同一等級内での男女の賃金の差異はありませんが、正規雇用労働者における男女の賃金差異は、管理職比率の男女差及び2016年3月期以降新卒者の採用数増と共に女性割合が増えたことから、管理職登用前の女性社員の母集団が相対的に大きいことによります」と注記されています。連結1,964名のうち提出会社は約85%です。

Q. どんな事業をしている会社ですか。

A. 有価証券報告書によると、報告セグメントはソリューションサービス事業の単一ですが、事業内容は5つに分けて説明されています。クラウドソリューション事業（Microsoft, Salesforce, ServiceNowなどSaaSベンダーとの連携）、デジタルソリューション事業（Google Cloud, AWSなどのAIベンダー、SAS, Informatica, Databricksなどのデータ分析ベンダーとの連携）、ビジネスソリューション事業（SAP、SuccessFactorsなどのERP・人事、フィンテック）、プラットフォーム・運用サービス事業（Kubernetes、Ciscoなどを活用した設計・構築・運用、自社センターでの遠隔監視、ヘルプデスク）、デジタルラーニング事業（ベンダー資格取得のための教育）。導入時のコンサルティング・構築というフロービジネスと、導入後の保守・運用というストックビジネスを組み合わせる収益モデルを掲げています。グループは当社と連結子会社5社の計6社です。

Q. 業績と財務はどうなっていますか。

A. 有価証券報告書の連結経営指標等の推移によると、売上高は2022年3月期の24,985百万円から2026年3月期の38,109百万円へ52.5%増。経常利益は4,000百万円から4,711百万円へ17.8%増、親会社株主に帰属する当期純利益は2,517百万円から3,284百万円へ30.5%増えました。売上高・経常利益・当期純利益・連結従業員数のすべてが5期連続で増加しています。連結従業員数は1,315人から1,964人へ649人増（49.4%増）。ただし売上の伸びに対して利益の伸びが小さく、経常利益率は16.0%から12.4%へ3.6ポイント低下しました。自己資本利益率（ROE）も19.2%から17.0%へ下がっていますが、5期すべて17%を超えています。財務は自己資本比率74.6%、純資産額20,191百万円と堅い水準です。直近期は投資活動によるキャッシュ・フローが△3,894百万円と5期で最大で、中期経営計画のM&A投資額実績16.3億円が記載されています。

本記事は2026年8月時点で公開されている情報にもとづいています。最新の募集要項や選考プロセスは、各社の公式サイトでご確認ください。